「スマート家電」 と 「強盗団」

　「犯罪」対策にと防犯カメラの設置が増えているようで、防犯カメラに映った「犯人」を報道で良く見ます。と、云う事は、防犯カメラは犯人の特定には役立っても、「防犯」には役立っていないので「犯人特定カメラ」と言った方が良いのかも知れません。

　スマート電球などの「スマート家電」や、電池モーター駆動車（ＥＶ）などにはネット接続デバイスが埋め込まれているので、自分で承認したスマホからも確認・操作が可能なようです。

　ＩｏＴ（Internet of Things）の基本概念は、１９８２年にはＴＲＯＮプロジェクトでも論議されていて、決して新しい話では無いのですが、２０１０年ころから安価なスマート・デバイスが開発され普及し始めたようです。

　スタンドアローンの場合でも、防犯機能の有るセンサーを取り付けるのは、趣味を除けば資産家に限られるので「購入者名簿」が漏れると格好のターゲットになります。それどころか、今ではネット接続が標準になり、自ら自分が資産家である事を公開しているようなモノです。

　金持ちほどケチなので「低容量のモバイルデータ（ギガ）」で契約し、外出時には「無料WiFi」を利用すると思います。私は、外出時には信用の有る「無料WiFiー0000docomo」しか使わないので良く解りませんが、何やら市中の悪意の有る「無料WiFi」に接続すると、スマホの通信履歴は当然として、稀に端末ストレージやクラウド・データまで覗かれる恐れがあるそうです。

　公共の「無料WiFi」も、その開発業者は外国資本が入った日本企業である場合が多く、バックドアが仕掛けられているかも知れません。「強盗団」にしてみれば、「資産家名簿」は涎が出るほど欲しいデータです。

　目を付けられた「資産家」は、スマート家電やスマート・センサーによって、現在の在宅人数や居場所が知られる事になり、「被害予備軍」となります。

　日本国は「自衛隊は軍隊では無い」と言っていますが、自衛隊を英語で「Japan Self-Defense Forces」と書いているように「日本自衛軍（戦力）」です。

　憲法第九条　
①　日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。
②　前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。

　何回も書いていますが、②の「前項の目的を達するため、」の場合は、前項は決定事項であり、前項の条件以外を持ち出す場合には「前項の目的を達するためには、」のように「には」を付加する必要が有ります。

　なので、「戦力の保持」は憲法違反になる事から、この時の「Forces」は「自衛軍（戦力）」とカッコ付きにしました。「自衛軍」は「被害予備軍」と同様に「陸海空軍その他の戦力」には含まれないと云う事です。

　それはさておき、「ユビキタスネットワーク（ＩｏＴの前駆概念）」の提唱者である坂村健氏（TRONの開発者）は、国際電気通信連合 (1865年設立) から２０１５年に「150周年賞」を授与されたそうです。

　ユビキタスネットワーク（ubiquitous network：普遍的通信網）とは、あらゆる所で、あらゆる人が利用可能なコンピュータネットワークをさし、不法滞在者の収容施設でも利用できるようなので、まだ「ＩｏＴ」は開発途上で不備があるようですww