以下の予測は個人的な易占結果の発表につき、はずれても責任は一切取れません。あらかじめご了解ください。
04/26 の予測:
地域 得卦 予測
------------------------------------------
東京都: 雷風恒 九三 大きな変動とまではいかないと思います
静岡県: 雷天大壮 九四 昨日の卦と同じです。たぶん大丈夫だと思います
愛知県: 山火賁 初九 少し動きがあるかもしれません
大阪府: 兌為沢 初九 地震の心配はないでしょう
ここ数ヶ月得卦数の少なかった卦が出ています。地殻の新しい変動が始まるようです。
再掲。。。福島原発から放出される放射性物質の拡散を示したドイツ気象局の予測図
(クリックして拡大表示)
画像の右上隅に日付が示されています
以下に、中部大学の武田邦彦教授が 原発 緊急情報(56)というサイトで、日本の気象庁に対する要望(苦言?)を詳しく解説しておられます。
「これから:漏れる量と気象の重要性」
東電から速報が出たら、そのデータに基づいて気象庁は直ちに気流計算をして、福島原発から出た放射性物質が「何時間後に、どこに到達するか」という予報を出してください。
気象庁から予報が出たらそれを直ちにメディアはテレビで放送してくれれば、国民はそれに備えることができます。
今まで「予報だから不確実だ。だから発表しない」と気象庁は言っていますが、台風予報も、噴煙の予報も、また花粉予報もしているのですから、放射性物質の予報もぜひお願いしたいと思います。
現在の状態は気象庁が、放射性物質の予報するのが怖い、つまり影響が大きすぎるので発表しないというスタンスですが、それは「台風が巨大なので怖くて発表できない。被害の出ないような小さな台風なら予報する」ということと同じです。
もっと強い職務意識と覚悟を持って国民のために働いてもらいたいと思います。
東電が原子炉にホウ素を投入する予定ですが、今回の場合は、直ちに核爆発に至るものではありません。
4月の初めに原子炉が爆発する可能性は20分の1と言いましたが、現在では100分の1ぐらいに下がっています。
その理由は、全体的に温度が下がって安定していること、炉の中の状態が次第にわかってきて、なかなか臨界に達しないことが推定されることです。
福島原発事故の最初の頃には、「何が起こるかわからないので、ホウ素を投入する」ということでしたが、今回の投入は「万が一にも核爆発が起こらないようにする」という意味で相当意味合いが変わっています。
私なら貯金通帳はまとめておきますが、逃げることはしません。
(平成23年4月19日 午前9時 執筆)
上記のように、武田教授はソフトな語り口で気象庁に情報開示を要請しておられます。
しかし本当は、国民の税金で経費をまかなわれている日本のお役所が、
どうやら納税者に対して情報を速やかに開示していない様子に多くの国民がいらだっています。
上記のドイツ気象局の放射性物質拡散予想図も、本当は日本の気象庁が作成すべきもののはずです。
気象庁の第一の役目は、「国民のパニックを予防すること」ではなく、
「国民に正しい情報を提供すること」ではないでしょうか。
国民から信頼される役所を目指していただきたいものです。
04/26 の予測:
地域 得卦 予測
------------------------------------------
東京都: 雷風恒 九三 大きな変動とまではいかないと思います
静岡県: 雷天大壮 九四 昨日の卦と同じです。たぶん大丈夫だと思います
愛知県: 山火賁 初九 少し動きがあるかもしれません
大阪府: 兌為沢 初九 地震の心配はないでしょう
ここ数ヶ月得卦数の少なかった卦が出ています。地殻の新しい変動が始まるようです。
再掲。。。福島原発から放出される放射性物質の拡散を示したドイツ気象局の予測図
(クリックして拡大表示)

以下に、中部大学の武田邦彦教授が 原発 緊急情報(56)というサイトで、日本の気象庁に対する要望(苦言?)を詳しく解説しておられます。
「これから:漏れる量と気象の重要性」
東電から速報が出たら、そのデータに基づいて気象庁は直ちに気流計算をして、福島原発から出た放射性物質が「何時間後に、どこに到達するか」という予報を出してください。
気象庁から予報が出たらそれを直ちにメディアはテレビで放送してくれれば、国民はそれに備えることができます。
今まで「予報だから不確実だ。だから発表しない」と気象庁は言っていますが、台風予報も、噴煙の予報も、また花粉予報もしているのですから、放射性物質の予報もぜひお願いしたいと思います。
現在の状態は気象庁が、放射性物質の予報するのが怖い、つまり影響が大きすぎるので発表しないというスタンスですが、それは「台風が巨大なので怖くて発表できない。被害の出ないような小さな台風なら予報する」ということと同じです。
もっと強い職務意識と覚悟を持って国民のために働いてもらいたいと思います。
東電が原子炉にホウ素を投入する予定ですが、今回の場合は、直ちに核爆発に至るものではありません。
4月の初めに原子炉が爆発する可能性は20分の1と言いましたが、現在では100分の1ぐらいに下がっています。
その理由は、全体的に温度が下がって安定していること、炉の中の状態が次第にわかってきて、なかなか臨界に達しないことが推定されることです。
福島原発事故の最初の頃には、「何が起こるかわからないので、ホウ素を投入する」ということでしたが、今回の投入は「万が一にも核爆発が起こらないようにする」という意味で相当意味合いが変わっています。
私なら貯金通帳はまとめておきますが、逃げることはしません。
(平成23年4月19日 午前9時 執筆)
上記のように、武田教授はソフトな語り口で気象庁に情報開示を要請しておられます。
しかし本当は、国民の税金で経費をまかなわれている日本のお役所が、
どうやら納税者に対して情報を速やかに開示していない様子に多くの国民がいらだっています。
上記のドイツ気象局の放射性物質拡散予想図も、本当は日本の気象庁が作成すべきもののはずです。
気象庁の第一の役目は、「国民のパニックを予防すること」ではなく、
「国民に正しい情報を提供すること」ではないでしょうか。
国民から信頼される役所を目指していただきたいものです。