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RVでの小旅行。

新型コロナウイルス 感染症

2020-01-31 20:38:51 | 時事草論
新型コロナウイルス感染症について、幾人かの知人友人からお尋ねを頂いた。マスコミの煽り報道にスッカリ洗脳されてしまったのだろうと思う。

日本政府は、封じ込めに積極的では無いとか、感染症拡大への措置が甘いとか、政府に対して大衆が不満を感じる様にマスコミは誘導している様だ。情報系番組の視聴率が上がっていてマスコミは新型コロナウイルス感染症特需に湧いていると聞く。

概要でも書いたが、季節性インフルエンザと比べて新型コロナウイルス感染症は恐るるに足らず、季節性インフルエンザと同じ上気道感染から感染する病気なので、季節性インフルエンザと同じ感染症予防をキチンと行う事で、少なくとも日本国内に住んでいる方に関して大きな脅威は無いと改めて表明しておく。

因みに、季節性インフルエンザでの日本国内の死者数は約1万人/年(全世界では25〜50万人)であり、現在報道されている新型コロナウイルス感染症の死亡率は低いので、怖がるなら季節性インフルエンザを怖がるべきだろう。

これと同じ事は豚インフルエンザ騒ぎの頃にもネタにした。

A/H1N1について 2009-05-18 13:01:13 | 独り言

その過去記事で引用したスペインかぜでは、当初弱毒性だった第1波感染者中の死者は既に病気の人か高齢者に限られたが、強毒性に変異した後の第3波で感染した人の致死率は健康な人も含め5%を超えたとも云われてる。今回の新型コロナウイルス感染症の致死率は、現在は季節性インフルエンザより低いのだが、このウイルスが将来強毒性に変異しないと云う保証は無い。

鳥インフルエンザの一種と考えられるスペイン風邪は、1918年、アメリカ合衆国の兵士の間で流行しはじめ、人類が遭遇した最初のインフルエンザの大流行(パンデミック)となり、感染者は6億人、死者は最終的には4000万人から5000万人におよんだ。当時の世界人口は12億人程度と推定されるため、全人類の半数もの人びとがスペイン風邪に感染したことになる。この値は、感染症のみならず戦争や災害などすべてのヒトの死因の中でも、もっとも多くのヒトを短期間で死に至らしめた記録的なものである。

死者数は、第一次世界大戦の死者をはるかにうわまわり、日本では当時の人口5500万人に対し39万人が死亡、アメリカでは50万人が死亡した。

流行の第1波は、1918年3月に米国シカゴ付近で最初の流行があり、アメリカ軍の第一次世界大戦参戦とともに大西洋をわたって、5月から6月にかけてヨーロッパで流行したものである。第2波は1918年秋にほぼ世界中で同時に起こり、病原性がさらに強まって重症な合併症を起こし死者が急増した。第3波は1919年春から秋にかけてで、やはり世界的に流行した。日本ではこの第3波が一番被害が大きかった。

スペイン風邪は、それまでヒトに感染しなかった鳥インフルエンザウイルスが突然変異し、受容体がヒトに感染する形に変化するようになったことが原因と考えられる。したがって、当時の人びとにとっては全く新しい感染症(新興感染症)であり、スペイン風邪に対する免疫を持った人がきわめて稀であったことが、この大流行の原因だと考えられるようになったのである。スペイン風邪におけるおもな死因は二次性の細菌性肺炎であったといわれる。
  フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)『感染症の歴史』から抜粋


又、友達が少ない私のSNSにも、新型コロナウイルス感染症関連のデマが流れてくる。デマ情報を発信した者は罰せられて当然だとして、未確認のデマを媒介した方にも何某かの責任が発生すると思うので、未確認のデマの媒介には慎重でいて欲しいと思う。

先ず、WHOも、日本政府も、新型コロナウイルス 感染症を封じ込める意図は無い事は明らかだ。現在の状況は、各国の医療機関の限界を超えない速度での感染拡大を進めていると思われる。日本政府は、新型コロナウイルス感染症を封じ込めるフリを見せながら、その実、緩やかな感染拡大を狙っているのだろう。これが、現時点では正しい対応だと私も思う。それは我が国に先んじて空路を止めたり当該地域からの入国制限を開始した先進国でも、実は同じく新型コロナウイルス感染症を封じ込めるフリを見せながら、緩やかな感染拡大を狙っているのだと思う。(それらデマに煽られて大衆が暴徒と化す国では、先進国でもデリケートなオペレーションが必要だと云う事だろう)新たな疾病が流入してくると、例え致死率が低くても、死ななくても良かった人が亡くなる可能性が高まる。誰一人も危険に晒さないで済ませられるオペレーションは存在しない。

(仮定の話です)もし完璧に封じ込めを行うと・・・(基本的には不可能だと思うが・・・)、現在国内に居る全ての感染者、及び、感染が疑われる者全てを隔離して、そして国外から感染者が入国するのを拒否する。方法論は兎も角、もし完璧に国内への流入を止める事に成功した・・・とする。現在、弱毒性(か、中毒性)の新型コロナウイルス感染症が将来(数年後)に致死率が高い(例えば致死率90%とか?)強毒性へウイルスが変異したとする(仮定の話です)。そうなったら、日本政府は日本人の生命を守るる為に鎖国を実施するしか無くなるのだ。

だから、医療機関の限界を超えない範囲内で日本国内にも新型コロナウイルス感染者を徐々に入れていき弱毒(中 毒?)の内に多くの国民に免疫を獲得して貰う・・・と云う施作を実施するしか無いだろう。

尚、流行が確認された当時から強毒性(致死率9.6%)だとされたSARS(サーズ:重症急性呼吸器症候群)や、更に致死率が高いとされるMERS(マーズ:中東呼吸器症候群)今回の新型コロナウイルス感染症と同じくコウモリの呼吸器疾患を引き起こすコロナウイルス の亜種なのだが、実はSARSに関してもMERSに関してもアウトブレイクの数年前から同種の呼吸器疾患が発生していた事が判明していて初期対応の遅れがアウトブレイクを招いたと指摘されている。全人類の為、今般の新型コロナウイルス感染症が強毒に変異しない事を祈るしか無いが、現時点に於いて日本政府の対応は間違っていないと云う事を記事にしておく。

そうは云っても治療法が確立していない新型コロナウイルス感染症は怖いと思われるのは尤もだろう。だが、無害とされる(?)風邪も原因ウイルスの一部(15%位)はコロナウイルスであり特別な特効薬は無い。同じく、他の風邪の原因ウイルスに対しても特効薬は無い。致死性が比較的高いインフルエンザには特効薬が色々あるが、その多くがコロナウイルス にも効果があるので、もし新型コロナウイルス感染症に罹ったらインフルエンザ用に用意された抗ウイルス薬が処方されるので大丈夫だ。

新型・旧型(?)スペイン風邪を問わずインフルエンザでの死亡原因は『主な死因は二次性の細菌性肺炎』であり、SARSやMERSも(諸説あるので、素人の私が軽々に書けないが)初期のサイトカインストームが起きる事もあるが、そうでなければ『主な死因はコロナウイルス由来のウイルス性肺炎と細菌性肺炎の双方による肺炎』である。

だから、新型コロナウイルス感染症を恐れて、何かしないと気が済まないのなら過去記事『再び、娘の学校が休校に・・・ 2009-08-28 21:47:05 | 独り言』にも書いたが、肺炎球菌ワクチンの接種に行かれては如何だろうか?

又、この程度のコントロール下で半年後に新型コロナウイルス感染症が終結宣言が出たら、 新型コロナウイルス感染症向けの予防ワクチンは上市しない可能性が大だ。それはSARSやMERSも予防ワクチンは上市されていない(存在しない訳では無い)ので一般人が接種を受ける事は出来ない。

これを書いたら防疫上問題があるのだろうが、インフルエンザ予防ワクチンには接種を受けた人がインフルエンザに罹りにくくなると云うエビデンスは得られていない。だが、多くの社会の構成員がインフルエンザ予防ワクチンを接種した場合は、社会全体としてインフルエンザの罹患率が有意に下がるエビデンスはある。だから、インフルエンザ予防ワクチンは自分の為ではなく社会の為に接種を受けるべきなのだが、肺炎球菌ワクチンは必ず自分の為になると思う。尚、肺炎球菌ワクチンには、23価と13価と2種類があるので、5年以内に接種が無い方は先ず23価(ニューモバックスNP/23価肺炎球菌莢膜ポリサッカライドワクチン)を接種後の翌年に13価(プレベナー13/沈降13価肺炎球菌結合型ワクチンを接種なさる事をお勧めします。又、前回の接種から5〜6年経過後で無いと副反応が大きくなるので注意が必要だ。何にしろ、詳しくは掛かり付け医師に御相談下さい。

現時点に於いて、新型コロナウイルス感染症に対して一般人の我々に出来る事は、手洗い・うがいを徹底する事、マスクをする事、定期的に喉を潤す事、口や鼻の周りを触る時は必ず手を洗う事、居室の湿度を高めにする事・・・等々のインフルエンザ予防や風邪予防と同じ事だ。それと、インフルエンザや風邪に罹っても症状を軽くする効果が期待できる肺炎球菌ワクチンの定期接種を習慣にする事・・・だろうか?又、受験や資格試験等々の大事な行事を控えている方(及び、家族)は人混みを避ける必要はあるのだろうが、そうでない方は新型コロナウイルス感染症を徒らに恐れずに極力日常と同じ生活をすべきだと思う。


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2 コメント

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Unknown (Unknown)
2020-02-14 11:43:34
どんどん新たな感染者がでていますが大丈夫?
Re: Unknown (軽薄な店主)
2020-02-17 14:22:36
コメント有難う御座いました。

御指摘の通り、どんどん新たな感染者が登場し局面が変わったと思います。政府派遣チャーター機での帰還者やロイヤル・プリンセスで幽閉されていた人々を、現時点で感染が確認されていない限り留め置き続ける事はもはや無意味になった、のカモ知れません。ですが、感染拡大に対して行政府が何も行っていないと云われる事を恐れて各国政府は対応せざるを得ないのだと思います。この時点で既に市中感染が始まったのだと思います。市中感染が始まって、その結果が大丈夫か大丈夫では無いかは、素人の私には説得力を持って表明する事は出来ませんが、恐らく大丈夫だと思います。武漢市に於ける致死率は5.9%と云われており、それが事実なら非常に怖いと思いますが、中国国内に於いても湖北省や武漢市以外では0.22%であり、武漢市の医療体制は重症者限定なので致死率が上がっていますが、湖北省・武漢市以外の致死率は、恐らく中国以外の国でも適応できる数値だと思います。又、現在ではPCR検査しか特定が出来ないので致死率の数値は高いモノの、簡易検査が可能となれば季節性インフルエンザ並か、それ以下に致死率は下がると予想されます。現在では致死率0.01%未満と云われる我が国での季節性インフルエンザですが、簡易検査が行われるまではずっと致死率は高かったのです。これは、単なる統計数字のマジックに過ぎません。インフルエンザと確定されない限りインフルエンザとは診断されないので、分母に軽症のインフルエンザ患者が入らない事が統計数字としての致死率を高めていたのです。これは、既に市中感染が始まったとされている我が国の新型コロナウイルス感染症についても全く同じ事です。PCR検査は費用と時間が掛かる検査なので希望する誰もが受けられる訳では無いので、重症化するか治療に時間が掛かるかして、PCR検査に至らない限り新型コロナウイルス感染症とカウントされません。だから、厚労省も地域保健所も治療に当たっている病院も知らない新型コロナウイルス感染症感染者が居てもカウントされて居ないのです。そして、市中感染した方々の中から重症化したり治療が進まない人がPCR検査に至り感染者として判明するのです。

季節性インフルエンザで例年我が国での致死率は0.01%未満ですが、我が国では年間1万人がインフルエンザで亡くなっています。つまり、我が国では1000万人以上の方が季節性インフルエンザに感染し、その内の約1000万人が医療機関でインフルエンザと確定診断を受けたと云う意味です。季節性インフルエンザで命を落とされるのは、若者も若干数は居られますが、大半がハイリスク群とされる持病を持つ方々と高齢者の割合が圧倒的に多いのです。

だから、武漢市の致死率5.9%を現時点で恐る必要は有りません。今日までの報道では、感染当初からのウイルス変異は見つかっていないので、大部分の日本人は大丈夫だと思います。大丈夫と云うのが、何を以て大丈夫で何を以て大丈夫では無いのかは難しいのですが・・・。コメント欄にコメントを下さった貴方様が感染して命を落とすと云う意味合いに於いてなら、ほぼ大丈夫です。感染して苦しむのが大丈夫では無いと云う意味なら、感染症予防に努めて下されば感染する確率を下げる事が可能だと思います。既に、市中感染は始まっていて、マスコミが報道しない感染者、通院治療している医療機関も認識していない感染者、自分自身もまさか新型コロナウイルス感染者だと思っていない感染者が、日常生活を送る為に市中に出ています。だから、感染するカモ知れない危険地帯は、雑踏人混み満員電車に限らず、マンションのエレベーターのボタンや階段の手摺り、市中に於ける貴方様の周囲全てが感染のリスクを秘めています。


こうして考えると、我が国で季節性インフルエンザに限らず、感染症で亡くなる人を減らす為には、1人でも多くの人々が季節性インフルエンザの予防ワクチンを摂取し、感染症予防を心掛けて自らが感染症に罹らない様に努める事が、季節性インフルエンザで亡くなる人を減らす事が出来て、同時に、皆が怖がっている新型コロナウイルス感染症で亡くなる人も減らす事が出来るのです。


実際に新型コロナウイルス感染症用の簡易検査キットが上市しして軽症者も含めて、新型コロナウイルス感染症と確定診断される頃になれば致死率は統計数字のマジックで減っていくでしょうが、軽い風邪で医療機関を受診せず(市販の総合感冒薬等で対処療法をしながら)自然に治してしまう人の方が多いそうなので、新型コロナウイルス感染症に罹っていても症状が軽く普通の風邪だと思って、普通に通学したり通勤したりする人が圧倒的に多いのが現実です。


もし、今回の日本政府の初期対応が悪かった性で、我が国で市中感染が始まったと思っているのなら、SNS等で声を上げて、平熱以上の熱が出ていて風邪だと思う人は通学や通勤を自粛する運動でも行って、他人に感染させるリスク管理が徹底出来れば1ヶ月以内に市中感染を終結させる事が可能となります。ですが、恐らく不可能です。もし、日本政府が同じアナウンスを行っていれば、市中感染を起こさなかったカモ知れませんが、行政府である日本政府が法律に基づかない制約を国民に強いる事は不可能です。中国共産党は人民の通常の社会生活を禁止する事が出来ますが、我が国では出来ません。次回の同種の感染症騒ぎに備えて、我が国でも国民生活制限する特措法を作っておくべきなのカモ知れませんが、恐らく、世論の賛同は得られないと思います。(現在は、新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づき指定伝染病に指定されれば国民に強制を強いる事も可能だが、それは避けたいだろう)日本政府の対応が間違っていた部分は、例のマスコミが集りまくったクルーズ船への対応だろうか?隔離が実施可能か否かの検証も行わずクルーズ船での隔離を決めた事は間違いだ。クルーズ船より快適さでは劣るだろうが、指定伝染病に指定された時点で隔離可能と認証された隔離施設での隔離に切り替えるべきだったと思う。(ホテル三日月で感染拡大しなかったのは、単に感染者が居なかったからに過ぎない。もしホテル三日月にも感染者が居たら、他の隔離していた人にもホテルの関係者にも感染は拡大していたと思う。空調が独立していない民間の宿泊居室で隔離が出来ると思うオメデタさが厚労省担当者の落ち度だと思う)

他国政府に比べて日本政府の対処が生温いから、迅速な対応が取れなかったから、効果的な対応策を打ち出せなかったから、水際対策に失敗し市中感染に至ったとするコメンテーターが多いのだが、ならば、コメンテーターの先生方は今からでも決して遅くはないので、風邪気味だと自覚したら通学通勤を自粛しましょうと呼び掛ければ良いのです。ギャラを貰って善が為せるなら一石二鳥でしょう。

ですが、インフルエンザや新型コロナウイルス、その他指定伝染病と診断されずに通学をしなければ欠席扱いになるでしょうし、同じく欠勤扱いとなってしまう。


これは、法整備と同時に国民のマナーとして数年、十数年掛かっても、国民の中でコンセンサスを得ていく必要があるのカモ知れない。

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