新潟女児殺害 小林遼（２３）

新潟市西区のＪＲ越後線の線路で近くに住む小学２年の大桃珠生（たまき）さん（７）の遺体が見つかった殺人・死体遺棄事件は発生から１週間で急展開し、新潟西署捜査本部は１４日、死体遺棄・損壊容疑で現場近くに住む会社員、小林遼（はるか）容疑者（２３）を逮捕した。「優しい」「礼儀正しい」との評判もある小林容疑者だが、直前に別の女子児童に対する青少年保護育成条例違反などで書類送検されていた。

　１４日夜、新潟西署に捜査車両で連行された小林容疑者は目を伏せながらも平然とした表情。署に入る際には、にやりと笑う場面すらあった。捜査本部の調べに対し、殺害をほのめかすなど関与を認めているという。

　大桃さんの自宅からわずか百数十メートルのところに住む小林容疑者は電気工事士として働いており、犯行当日の７日には仕事を休んでいた。当初から事件を起こす目的だったとみられる。事件後も数日間仕事を休んでいた。

　ＦＮＮニュースは、小林容疑者が４月に別の女子児童に対するわいせつ事件で書類送検されていたと報じた。これを受けて小林容疑者が捜査線上に浮上していたもようだ。

　また、１５日放送のフジテレビ系「とくダネ！」は、元同僚が小林容疑者について「わかりやすくいうとロリコン」との証言を報じた。

　小林容疑者は両親と姉、弟の５人家族。地元の小中学校から工業高校を卒業、電気工事の仕事をしており、作業着姿で出勤する様子が目撃されていた。

犯罪心理に詳しい新潟青陵大学の碓井真史教授は「被疑者と被害者が近くに住んでいるというのは犯罪統計上よくあるケース。子供は繁華街よりも家の近くの方が安心して１人でいることが多い。犯人の側からしても土地勘があり、死角も知っているためだ」と話す。

　小林容疑者について近所の人は「小さい頃は明るくていい子だった。親が仕事でいないときに町内会費を持ってきてくれた。庭に遊びに来てくれたこともあった」と振り返る。碓井氏は「コミュニケーションがとれ、評判のいい人の方が子供に近寄りやすい」と話す。

　大桃さんが持っていた傘がみつかっていない。容疑者が逮捕された１４日にも現場を視察した碓井氏は「普通は捕まりにくいようにすることを考えるが、遺体を被害者宅のすぐ近くに捨てたり“記念品”を持ち帰ったりした点は特徴的だ」と分析した。



なぜ、近隣住民が７歳の女児を狙ったのか。新潟市西区の小学２年、大桃珠生（たまき）さんが殺害、遺棄された事件で、逮捕された小林遼（はるか）容疑者（２３）は、過去にも別の少女を連れ回す事件に関与していた。大桃さんについては、事件の発端を偶発的な事故だと供述しているが、捜査関係者は疑念の目を向ける。動機や手口にも疑問点が多く、新潟県警新潟西署捜査本部は全容解明を急いでいる。

　捜査関係者によると、捜査本部は大桃さんの事件について、幼い女児が被害に遭っていることなどから、いたずらなどの目的の可能性を視野に入れていた。過去に同種事案に関与した人物の洗い出しを進め、昨年に別の少女を連れ回すなどしたとして今年４月に書類送検されていた男がいることが分かった。

　その男が小林容疑者だった。同時に、小林容疑者が大桃さん宅からわずか１００メートルほどの場所に住んでいることも判明し、土地勘があるとみていた捜査本部の見立てとも合致した。また、大桃さんの足取りが途絶えた時間や遺棄時間帯に、現場周辺で小林容疑者の黒の軽乗用車が複数目撃されていた。過去の事案への関与と合わせ、事件翌日には捜査線上に浮上。捜査本部は１４日朝、任意同行に踏み切った。

　小林容疑者が勤務する電気工事関連会社によると、小林容疑者は事件当日の７日は会社を無断欠勤。本人とは終日連絡がつかず、自宅に電話をすると、親族は「会社に行っているはずですが…」と困惑し、出社していると思い込んでいた様子だったという。

　８日になってようやく本人から「連休明けで具合が悪く、会社までたどりつけなかった」などとメールがあった。７日は大型連休明けで、前日の６日まで９連休をとっていたのに、さらに休みを重ねていた。

　小林容疑者は逮捕後、車を運転中に大桃さんをはね、パニックになって車に連れ込んで首を絞めた－と供述し、偶発的な犯行だと主張。大桃さんの名前についても「遺体を捨てた後にニュースを見て知った」と話した。ただ、捜査本部は連休中に犯行計画を練って実行に移すために欠勤し、犯行に及んだ可能性もあるとみている。

　現場の状況にも不可解な点が残る。現場にはランドセルが放置されていた一方、大桃さんが当日持っていた傘は発見されていない。小林容疑者は「捨てた」と供述しているが、傘だけを捨てる理由が判然としない。また、車があるにもかかわらず、なぜ遺体を自宅近くに遺棄したのか。大桃さんを連れ去ったとみられる下校時間帯から遺棄までの“空白の７時間”の状況も分かっていない。

（2918 5/16 産経新聞）