In satellite prison

Psychotronic terror is ultimate threat...

オウム真理教の戦い

2010-04-28 10:42:50 | Weblog
article from: http://www.deepblacklies.co.uk/the_battle_for_aum_shinrikyko.htm

オウム真理教の戦い

デイビッド・ガイアット

29才の韓国人、徐裕行は2人の共犯者に側面を守られていた。ターゲットが近付いて来ると、徐は共犯者の1人の方を向いた。その人物は彼に書類カバンの中に隠していた大きな包丁を手渡した。3人は前に出てターゲットを取り囲んだ。徐はプロの手並みで犠牲者の左手首を切った-そのテクニックは犠牲者に決定的な一撃を加えた。犠牲者を無力化した上で刺客は突進し、腹部に繰り返してナイフを深く突き刺した。その全ての場面は生放送のテレビ・ニュースのカメラと世界中の数百人ものジャーナリストの目にとらえられていた。

彼の2人の共犯者は群衆の中に消えた。任務を終えた殺人者は逮捕されるまでじっと待っていた。この暗殺はヤクザと呼ばれる恐ろしい日本の犯罪組織のひとつ、山口組によって画策されていた。犠牲者はカルト組織、オウム真理教の科学技術省大臣の村井秀夫。この襲撃からちょうど2、3週間前、オウムは東京の地下鉄に致死的な神経ガスのサリンを捲き、テロ組織として国際的に非難されていた。

村井はアインシュタインよりも高いIQを持ち、過去に存在した日本人の中で最も聡明な人物だと考えられていた。オウム真理教の中における彼の役割は高度な大量破壊兵器を開発することだった。そういったものの1つは大地震を引き起こす先進レーザー地震デバイスである。死ぬ数週間前に村井は東京の外国人記者クラブの記者会見に出席していた。オウムのグル、麻原彰晃はそこで神戸市を破壊した大地震がひとつの戦争行為だったと主張した。こんな主張をするのと同じくらい信じがたいことだが、彼らが何の根拠も持っていないというわけではなかった。

米国議会はオウム真理教の兵器活動を恐れ、このカルトの調査を実施した。1995年10月に発表されたそのレポートはニコラ・テスラの研究に対するオウムの強い関心を概説した。今世紀の変わり目にテスラは高度な電磁気兵器システムの実験を数多く行った。1896年に彼は偶然、ニューヨークの12街区全域に地震を引き起こした。この騒動によって地元警察は彼の研究室を急襲した。何が起きたのかを知ったこの発明家は直ちにスレッジ・ハンマーを手にして問題の発振器をバラバラに破壊した。後になって彼はその地震が「ポケットに入る程度の小さな装置」によって引き起こされたと言った。

議会の報告書はオウムの代表がどうしてテスラの研究論文を求めてニューヨークに拠点を置くインターナショナル・テスラ・ソサエティー(ITS)を訪れたのかに関して記述している。それはテスラが死んだ1943年に米国政府によって没収され、機密扱いにされている。それは今日まで機密のままにされている。ITSのスポークスマンは議会の調査者にオウムの関心が地震を人工的につくりだすテスラの「共鳴周波数」の実験に集中していたと言った。上院の報告書はテスラによる「世界を2つに割ることができる」という主張に言及している。この驚くべき主張はロシアの首相、ニキータ・クラシュチェフによる1960年の警告の中に反映されていると考えられている。クラシュチェフによれば「ソビエトの新しいタイプの超兵器は非常に強力で地球上にいる全ての生物を滅ぼせる」。冷戦のピーク時に成されたそのコメントはソビエトの懸念される重大な兵器のひとつである核兵器には全く触れていない。

オウムとロシアの関係性もまた非常に重要である。このカルト組織は数年にわたり、ロシアの軍、諜報機関、主要な政治勢力に深く関わっていた。彼らが接触した高位の人物の中にはボリス・エリツィン首相の側近であるオレーグ・ロボフがいた。ロボフは後に最高位の意思決定機関であるロシア安全保障会議の書記になった。ロシア日本大学の学長、ロボフはオウム真理教に便宜を図るべく少なくとも1億米ドルを受け取ったと考えられている。

ロシア日本大学は高度な兵器の研究開発を行うハイレベルの科学者を招き入れるプラットホームとしてオウムによって利用されていた。それによってこのカルト組織はロシア随一の原子力研究施設、クルチャートフ研究所のトップの研究員とスタッフを雇い入れた。オウムの主要な兵器ディーラー、早川紀代秀はプラズマ兵器開発のためにロシアのガスレーザーを買い入れるための交渉を行っていた。それはテスラの初期の研究の多くを反映した最高水準のテクノロジーである。オウムによるロシアの諜報コミュニティーに対する接触は少なからず存在していた。

日本の宗教セクトを高度な大量破壊兵器を入手するよう突き動かしたものは何なのだろう?その答えは隠れた日本の歴史の中に埋もれている。それはもう一つの日本のカルト組織-創価学会を中心に展開している。それは世界中に1500万の会員と莫大な財源を有する巨大な宗教セクトである。日本のベテラン・ルポライター、ヨウイチ・シマツ・クラークとジャック・アマノによれば、創価学会は13世紀の仏教僧にして予言者の日蓮の教えを固守している。日蓮の主要な教えは他の全ての対抗する宗派の積極的な抑制である。また彼は西欧のキリスト教とイスラム世界に対する「最終戦争」の教理を熱心に説いた。

その教義は満州を占領しに来た日本軍の主要な軍事戦略家によって1930年代に復活した。アドルフ・ヒットラーの崇拝者、石原莞爾は大規模な世界戦争が近づいていると主張した。彼はこの戦争では新しく開発された化学兵器、生物兵器、核兵器などの肝をつぶすような兵器が使用されると考えていた。満州が今や悪名高い731部隊の拠点-最高機密の生物兵器施設だったというのは本当の話である。そこでは地元の中国人と連合国側の囚人に対して実にひどい実験が行われた。第二次世界大戦の間に得られた化学兵器及び生物兵器に纏わる日本の専門知識は永遠に失われたというわけではない。実際、それはわずかに前進した。731部隊の部隊長の石井中将は戦後、米国の支配下で秘密裏に研究を続けた。

意外なことにオウムの首脳部もまた日蓮とその20世紀の信徒である石原莞爾の教えを支持していた。オウムのグル、麻原彰晃は100年間続く大戦を予期させる最終戦争を実行した。右翼軍国主義者による第二次世界大戦の敗北は100年戦争の終わりを示すのではなく、その始まりであると考えられた。オーストラリアの地球物理学者、ハリー・メーソンとの電話による会話の中で議会の元調査者のダン・ガーバーが語ったことによれば、90年代前半までの間にオウムは強力な核爆弾を開発していて、地震兵器を開発するために「急務の」計画を実行していた。

メーソンは西オーストラリアの広大な空間で起きた一連の特殊な地震「現象」とその他の奇妙な現象を調査していた。それにはリヒタースケールで3を記録した揺れが173回分含まれている。その大多数がほんの10ヵ月の間にその地で起きていた。メーソンはこれらの地震の震央が10キロメートルのインターバルで存在していることに気付いた。それは明らかに自然に生じたものではない。メーソンは奇妙な大気中の現象を伴う不可解な大地震に遭遇した後、カルト組織、オウムに対して関心を抱くようになった。リヒタースケールで3.7を記録した地震が1993年5月28日にバンジャワンにある羊牧場の付近で生じた。オウム真理教はその地震の3日前に羊牧場を購入するための交渉を始めていた。オウムの兵器ディーラー、早川紀代秀は購入を確定する直前にバンジャワン付近で高度な電磁気のテストを実施した。その手順のひとつは電極を地面に挿入し、蓄積されたデータをラップトップ・コンピュータに送り込むというものである。

日蓮の第一の教えは殺す気で敵をやっつけることである。創価学会とオウム真理教の間の闘争は激化していた。対抗する勢力のメンバーたちの間で多くの乱闘が起きていた。それは比較的平和な時期になるまで続いた。その平穏な時期は高度なハイテク兵器と技術情報の移送に関わるロシアとオウムの一連のデリケートな交渉に費やされた。それは日本政府によって密かに支援されていた。

一度、その契約が成立すると、相入れないセクト間で暴力の新たなラウンドが勃発した。その結果、東京の地下鉄にサリン・ガスによる攻撃が行われた。それは世界中で報道された。その後、オウム真理教は次第に忘れ去られていった。現在、オウム事件を調査しているジャーナリスト達はサリン攻撃の責任が創価学会にあると結論付けている。彼らは巧みに主要なライバルたちを制圧し、モスクワでの不屈の交渉の末にオウムによって勝ち取られた兵器と技術的な専門知識を手にいれた。

創価学会は日本の政府内、強力な官僚機構内、そして日本の全ての大手企業内に強大な政治権力を所有している。ベテラン・ジャーナリストのジャック・アマノによれば、彼らは政府と大企業の全セクターに秘密の支部を持っている。日本政府の否定的な様相と同じくらい彼らによる世界戦争を目的としたオウムの黙示録的な計画の進行が懸念される。

今年の始めに公開された特集記事の中で、ジャーナリストのジャック・アマノは日本の情報機関がどういう風に恐るべき新兵器の存在を知ったのかを明らかにしている。1987年に「ぎんが」という名の日本の衛星が打ち上げられた。この衛星は地球の周囲の軌道をぐるぐる回って「遠くの星から放たれるX線」を探していると言われていた。けれどもその機密のミッションはロシアと中国の核兵器のテストによって放射されるガンマ線を感知することだった。ぎんがは1987年6月にその衛星軌道の下から発する巨大なガンマ線のパルスを記録した。直ちに調査が行われ、その放射物がソビエトの衛星、コスモス1900から来ていることが明らかになった。その衛星は超高層大気の中にあるヴァンアレン帯に放射していた。結局それはロシアがミサイルから国を守り、地震を引き起こすことを目的とした宇宙ステーションを建造し、天候を操作しようとしていたということだった。

衛星「ぎんが」からの情報はより抜きの科学者たちのもとにもたらされ、大阪府立大学の大学院生がそのデータを精査した。村井秀夫は当時、日本の指導的なX線天文学者の1人だった。そのせいで、日本の対外情報機関のリーダーである山口敏夫によってひそかに後援されていた黙示録的なカルト、オウム真理教の指導的な地位に至る彼の不幸な遍歴が始まった。

全てを知る村井は東京の地下鉄における悲劇のサリン攻撃の後、すべてを明らかにする準備をしていたが、彼は黙らされた。同じ時期、アラスカにある米国の地上「反射鏡」設備、HAARPと呼ばれ、ロシアの開発物の機能を再現するその存在が1995年、オンライン上でお披露目された。

HAARP-アメリカの気象兵器?

「天使はHAARPを奏でない」というタイトルの書籍の中でニック・ベギーチ博士とジーン・マニングは軍が秘密のままにしておきたがっているHAARPプロジェクトの詳細を暴露している。高周波発振オーロラ研究プロジェクトは主にバーナード. J. イーストランドの特許に基礎を置いている。彼はそれがニコラ・テスラによる初期の実験の一部を抽出したものであることを認めている。著者らによって明らかにされたイーストランドの多数の特許と最近のHAARPの科学者達はこのプロジェクトが攻撃手段になることを実証していた。この兵器システムには大規模なミサイル・シールド、EMパルス兵器、衛星インタロゲーション、天候の制御、地震の誘発が含まれる。それに抗議する活動家達はこのプロジェクトが本質的に危険なもので、地球規模の災害を引き起こすと主張している。

オウムと「統一教会」

日本のFBIに相当する公安調査庁のエージェントによれば、オウムのカリスマ的なグル、麻原彰晃はそのカルトの名ばかりの指導者だったのかもしれない。このセクトの軍備チーフである早川紀代秀はオウム工作員の「中心勢力」に忠節を尽くされていた。彼らは「スパイ活動、兵器の取引、ドラッグの流通その他の犯罪」に関与していた。かつて早川は文鮮明によって創設された統一教会の高い地位にあった。早川が鞍替えしたのか、または単に彼の狂信的な韓国人のボスの指示によって動いていたのかどうかは不確かなままである。現地の韓国人を使ってオウムの科学チーフの村井秀夫を殺害したことには大きな意味があるのかもしれない。

ユダヤの暗号

複数の刺し傷を受けた後に発せられた村井秀夫の最後の言葉は「Yudaya」だった。それを「ユダヤ」と解釈するなら、重大な考察に導かれる。オウムのスポークスマンの上祐史浩は最近、それがコード名であることを明らかにした。ルポライターのヨウイチ・シマツ・クラークによると、その重要性は部分的にユダヤ人国家のダビデの星のエンブレム-六芒星にある。それは日本の天皇家のシンボルでもある。皇居の敷地内には数千もの六芒星が誇らしげに飾られたガードの堅い施設がある。オウムの代理人たちが最高度の兵器技術を手にいれる手段を講じる為に当時、政府内で影響力のあった謎の人物と会っていたのはその場所だった。村井を殺害せよという命令はこの建物で発せられたと今では考えられている。


article from: http://www.deepblacklies.co.uk/about.htm

デイビッド・ガイアットについて

ロンドン市に拠点を置く投資銀行(メンバーAIBD)における28年の経歴に続くデイビッドの最近のポジションは大手国際銀行のフォーフェイティング部門の参事兼経理部長である。56歳の彼は既婚者であり、3人の子供がいる。彼は関連するテーマに纏わる事実に基づいた広範囲にわたる資料を研究して提示し、いろいろなメディアで職業ライターをしている。

デイビッドは1996年にスイスのモントルーで開催された国際シンポジウムで対人電磁波兵器に関して演説するよう招待され、赤十字国際委員会(ICRC)のためにそれに関するバックグラウンド・ペーパーを準備した。彼は忌まわしい兵器を審査するための基準を定義しようとしているICRCのSIrUSプロジェクトに貢献するメンバーの1人だった。

彼は武器の国際的な資金調達に纏わる自身の「インサイダー」情報を活用して「ワールド・デベロップメント・ムーブメント」のために記事を書いている。彼は兵器の資金調達に関する自身のインサイダー情報を用いて1997年4月に放送されたテレビ・ドキュメンタリー、「ワールド・イン・アクション」の2パートをアシストした。それは英国の兵器がインドネシアに至る経路を暴露した。さらに彼は非殺傷兵器を扱ったスイスのテレビ・ドキュメンタリー番組の制作に参加した。それは1997年前半に放送された。また彼は多数の特集記事を書いている。それはこのウェブサイトから無料でダウンロードできる。

デイビッドは第2次大戦中に枢軸国によって略奪された黄金やその他の財宝の素性とその莫大な富に起きたことを調査するのにここ8年を費やしている。彼による電子書籍、「ザ・シークレット・ゴールド・トリーティ」はこれまで50年の間、謎を取り捲いていた多く秘密を明らかにしている。彼は「プロジェクト・ハンマー・ファイル」という姉妹篇も発表し、続く「プロジェクト・ハンマー・リローデッド」を仕上げている。現在、彼はこれら及び関連する事柄の追跡調査を続けている。

スターウォーズ、スタートレック、そして洗練された殺人2

2010-04-25 20:54:52 | Weblog
非殺傷兵器の研究所

タイラーのレポートが公表されてから14年が過ぎ、この論争は明確なものになり始めている。現在、相互的に殺し合わせ、傷つけ合わせる最新の手段が数多く存在している。「地雷が爆発しない代わりに侵入者の気分を悪化させる不気味な音声の響く世界かまたは攻撃者達が戦車を止めるべくミサイルを撃つ代わりにマイクロ波でそのエンジンを停止させる戦争を想像せよ。」18 ペンシルバニア州立大学の非殺傷ディフェンス・テクノロジー研究所は米国海兵隊の協力を得て設立された。この研究所は軍の外部組織によって考案された兵器を評価するために設置された。この新しい研究所はこの新しいテクノロジーの法律、倫理、政治、物理的な環境に対する影響に目を向けている。

環境の制御

天候を人工的につくりだし、天候を制御する可能性に対して多くの考察が成されてきた。これは別に新しいものではない。それは数十年の間、軍がその研究を続けてきたテーマである。1976年にアメリカは「地球物理学戦」の禁止を求める国際条約に調印している。

新しい兵器の使用は政府や高等科学研究所に限られない。1997年4月、米国国防長官のウィリアム・コーエンは以下のようなコメントをしている:

「エコ・タイプのテロリズムに携わっている人々が存在している。彼らは電磁波を使って遠くから天候を変え、地震を引き起こし、火山を爆発させる。」19

これは新しいものではなく、アメリカの科学者によって1960~70年代に実施された研究にそのルーツを持ち、多数の記事やレポートに記載されている。サイクロンなどの気象を人為的に発生させるというアイデアは研究されている。ウォールストリート・ジャーナルの最近の記事によれば「マレーシアのバイオキュア社は間もなくサイクロンを生み出すために政府傘下のロシアの団体との了解覚書にサインすることになるだろう。」20 このロシア人との取引はそのテクノロジーに効果がない場合、マレーシア人はその試みに対して料金を受け取れないという内容になっている。この分野におけるロシアの研究のレポートは他にも存在している。

悪人の核兵器?

エルサレム・ポストによれば、イランは1990年代初期に旧ソ連から密輸された2発の戦術核兵器に対して2500万ドルを払った。アルゼンチン出身の技術者達がこの機密作戦に関わっていた。21 この種の兵器が比較的小型であることによってそれは興味深いレポートとなった。米国政府はその国かまたは私達の同盟国の1つにこの種の兵器が配備されることに懸念を抱いていた。そういう懸念がある一方、もっと大きな懸念-この小型の兵器がこの国に密輸されるという懸念は現実のものとなり得る。それは可能だろうか?それはアメリカ国内で起こり得る?私達の政府がドラッグでいっぱいの船を排斥できないという事実を考慮し、私は小型の戦術兵器の上陸が単に可能というだけでなく、十分にあり得ることで、そうする意志をもつ誰かの試みは成功すると考えている。

光子魚雷

他には何があるのだろう?1989年の特許の中に非常に興味深い科学の情報が記されている。新しいエネルギー兵器の開発は国立研究所及び民間の研究所のイマジネーションを刺激し、そのリソースを占有させた。そういった兵器のアイデアはアメリカのエネルギー省によって保持されている。それは新しいタイプの兵器であり、消散することなく非常に長い距離に渡って放射可能な非浸透性の電磁エネルギーまたは音響エネルギーの塊を凝集することが出来る。科学者たちが空中に放射されるこのエネルギーについて考えるとき、そこでは常にそのエネルギーが如何なる兵器の効果も及ばない速い速度で急激に拡散するものと想定されていた。そういったシステムを生み出す方法は存在する。米国特許の概要は下記:

「この発明品は概してエネルギー・パルスの伝送、特に拡散することなく長い距離に渡る電磁エネルギーまたは音響エネルギーの局在パルスの伝送に関わるものである。」22

「クリンゴン人の巡洋戦艦が宇宙船エンタープライズ号を攻撃し、カーク船長が「光子魚雷を撃て」と命ずる。光速の2本の矢か小塊が敵の宇宙船を破壊するべく、標的に向かって飛ぶ。星暦1989年にスタートレックが再演された。または3189年、銀河系宇宙のどこかで。ファンタジーまたはリアリティ。光などのエネルギーの束を放射し、宇宙の非常に長い距離を拡散せずに伝わるそれが完成する日は意外に近いのかもしれない。」23

この特許はその経路に存在するほとんど全ての物体を破壊できる「電磁ミサイルまたは電磁弾丸」としてそのエネルギー効果を描写している。

スターウォーズ

スターウォーズを覚えているだろうか?その兵器構想は交戦圏を宇宙へと移す。1995年、スターウォーズへの資金供給はその全ての財源が米国議会によって断たれ、それは過去のものであると広く報道された。スターウォーズは終わっていない。単に名前を変えただけの、あまり知られていない多くの計画が進行している。

「今年に入って弾道ミサイル防衛機構(かつては戦略防衛構想と呼ばれていたそれ)は37億ドルを獲得した。1995年の28億ドルからさらに上がり、それは冷戦の間に費やされた金額のピーク・レベルにほど近い。24

興味深いことに-軍のミッション・ステートメントによれば、スターウォーズ・システムには「研究」の為だけに数10億が費やされた。システムが来世紀の初期に完成することを期待してこのテクノロジーは進歩し続けている。国外の脅威とは照射技術を手に入れる可能性のある、ならず者国家とテロ組織のことを指している。そういった脅威が想定されず、立ち向かう必要のないときに市民による討論に終止符をうち、このシステムの機能が拡張していないと思わせる言葉遊びをするべきではない。

「レーガン政権の戦略防衛構想の派生物」の1つとして衛星を無力化するレーザーが開発された。ターゲットを攻撃するシステムの能力を実証するべく、フル・パワー以下の出力によるテストが1997年の末に行われた。このデモンストレーションは上手くいった。今現在、多くの人々はそれが宇宙における軍備拡大競争を引き起こす可能性に懸念を抱いている。25 これはそのテクノロジーが市民フォーラムで最初に議論されたときに上がったのと同じ懸念である。多くの反対があったけれども私達は「ありえない」テクノロジーがもたらされてから20年後の時点にいる。

非倫理的な倫理

研究者としての私を常に悩ましてきたことの1つは常に有力な組織が何でもし放題である一方で、地位の低い人物がどうして高い水準の責任を押しつけられているのかということである。私はその人物が低い水準の責任を負わなければならないと示唆しているわけではない-全く逆である。国家保安に対して責務を負う組織は最高位の規範を持たなければならない。これらの機関が保護に関して何を求められているのか、彼らの行為が法律の中に表されている意義に従っているのかどうか、私達は自身に問いたださなければならない。政府が法律の要求を満たさなくていい理由はあるのか。それ以外の法律を利用して法の背後に隠れるのに値する理由があるのか。その要点を例示する記事が最近になって書かれている:

「コードブックを盗むべく外国の大使館に侵入するCIAの最高機密の『ブラック・バッグ』部隊の元エージェントはCIAによる通信妨害に関して2つの国に情報を提供したためにスパイ容疑で告発された。」26

ダグラス・グロートは1996年にCIAの科学技術局から解雇され、今現在、死刑宣告を受けている。その超機密チームは暗号などの情報を盗み出すために大使館などに侵入するべく、世界中に送られている。それによって国家安全保障局(NSA)は国家機密の通信を傍受でき、その内容を知ることができる。この記事は次のように結論している。

「CIAはその作戦が本質的に違法行為なのでブラック・バッグ・チームの存在を決して公的に認めなかった。彼らはアメリカの敵のみならず、友好国の大使館も標的にしていた。」27

私達の同盟国の観点から本記事の内容を考慮せよ。数年前の政府による不法行為を思い出して欲しい。イスラエルはアメリカ国内の諜報リソースを利用した。それは不法行為だった-それともそれはみんながしているゲームに過ぎなかったのだろうか?何故、私達は同盟国よりも私達自身をあてにしなければならないのだろう?

幻想の中に消える

このエッセイの中で私は今ここに存在し、急速に進歩し続けるテクノロジーを公にしようとしてきた。私はこの情報が公開された論文の一部に記されている技術を評価するのに役立って欲しいと思っている。政府の一部は私達の多くの価値観に反するアジェンダをつくりあげている。アメリカで何が起きたのだろう?

政府の透明性-私達は政府に目を向け、そこに期待すべき集団の価値観が反映されているのをはっきりと確認しなければならない。透明な政府にはリスクが生ずる?イエス。開かれた社会には引き受けるべき特定のリスクが伴う。

テクノロジーが進歩すれば、市民をコントロールし、操る能力も進歩する。気象を制御し、地震を引き起こし、行動を強制的に修正し、人の生理を操る方法を知ったとしてもそのことはそれを実行しなければならないことを意味しているわけではない。私達の時代には個人の自由を制約することなく個人の自由を保護することが非常に多く求められる。自由が生来的に存在するものではなく、守られなければならないものだとしたら、政府が私達のリアリティーをつくりあげることになる。

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1. 1998年2月6日、ブリュッセル、ベルギー、欧州議会の安全保障と軍備縮小に関する外交問題小委員会
2.新世界の展望:21世紀のための航空宇宙力-増刊号、科学諮問委員会(空軍)、ワシントンD.C、資料#19960618040、1996、ページ89-90。
3. 同上
4.国防総省指令、非殺傷兵器に関するポリシー、国防副長官事務所、1994年7月21日起草。
5.ニック・ベギーチによる2月後半のインタビュー。
6.国防総省指令、非殺傷兵器に関するポリシー、国防副長官事務所、1994年7月21日起草。
7. 同上
8.「特定の兵器システム及び国際法の支援体制に関わる専門家会議」、赤十字国際委員会の報告書、ジュネーブ、スイス、5月30日-1994年6月1日。1994年7月。
9.化学兵器禁止条約、記事II.9(d)。
10.「特定の兵器システム及び国際法の支援体制に関わる専門家会議」、赤十字国際委員会の報告書、ジュネーブ、スイス、5月30日-1994年6月1日。1994年7月。
11. 1995年8月2日のパトリック・フラナガン博士との討論。
12.「特定の兵器システム及び国際法の支援体制に関わる専門家会議」、赤十字国際委員会の報告書、ジュネーブ、スイス、5月30日-1994年6月1日。1994年7月。
13.「非殺傷技術: 軍事的選択とその意味するところ」、外交問題評議会によって後援された独立タスクフォースの報告書、マルコム.H.ウィーナー、議長、1995年6月22日発表。
14. 同上
15.低強度戦闘と最新のテクノロジー、デイビッド.J.ディーン、アメリカ空軍中佐、編集、空軍大学出版局、航空宇宙のドクトリン、研究、教育のためのセンター、マクスウェル空軍基地、アラバマ、1986年6月。
16. 同上
17.低強度戦闘と最新のテクノロジー、デイビッド.J.ディーン、アメリカ空軍中佐、編集、空軍大学出版局、航空宇宙のドクトリン、研究、教育のためのセンター、マクスウェル空軍基地、アラバマ、1986年6月。
18.アンカレジ・デイリー・ニューズ、「未来の兵器は殺さない」、マイケル・ラファエル。
19.国防副長官事務所、国防総省ニュース要領報告、国防長官ウィリアム・コーエン、1997年4月28日。テロリズムに関する会議、大量破壊兵器、ジョージア米国戦略センター、マーラー講堂、ジョージア州、アテネ、ジョージア大学
20.ウォールストリート・ジャーナル、「サイクロンに伴うスモッグと戦うマレーシア」 チェン・メイ・イー、ページA19、1997年11月13日。
21.アンカレジ・デイリー・ニューズ、「報告書にはイランが核兵器を買ったとある」、ページA-8、1998年4月11日。
22.米国の特許#4,959,559; 「電磁気などの直射エネルギー・パルス・ランチャー」 発明者:リチャード W. ジオルコフスキー アメリカ合衆国 米国エネルギー省 ワシントンD.C.
23.同上
24.インヴェスターズ・ビジネス・デイリー、「スターウォーズ:フォースは我々と共にない アメリカはミサイル攻撃に対して無防備のままである」1997年8月25日、1ページ。
25.アンカレジ・デイリー・ニューズ、「衛星を攻撃する軍のレーザー」 ポール・リヒター(ロサンゼルスタイムズ) 1997年10月21日。
26.アンカレジ・デイリー・ニューズ 「スパイ活動の嫌疑を問われる元CIAエージェント」 ジェームズ・ライゼン(ロサンゼルスタイムズ) ページA-3、1998年4月4日。
27. 同上

スターウォーズ、スタートレック、そして洗練された殺人

2010-04-25 20:53:11 | Weblog
article from : http://myweb.cableone.net/mtilton/starwars.html

スターウォーズ、スタートレック、そして洗練された殺人

ニック・ベギーチ博士

アースパルスはここ数年にわたってテクノロジーの分野における最新事情を調査していた。私達は人間のコンディションの改善に纏わるテーマを探究し、私達が危険で不必要であると信じているプロジェクトを暴露している。このエッセイは軍の計画推進者の科学的な開発物及び開発が予期されるものと私達の生活に深遠な影響を及ぼすものの一部に関わるものである。このエッセイの目的はそーいう新しいシステムを日の光の下にもたらし、それに関する討論に焦点を合わせることである。

人工的に地震や火山の噴火を引き起こし、気象を制御することは可能だろうか?敵を殺すためにエネルギーの球を生み出し、それを電光の速度で直射することはできるだろうか?特殊なテクノロジーを使用して人々の行動と記憶を操作することは可能だろうか?アメリカ軍その他はそれが可能であると信じている。こういったシステムの多くは戦場で使用される段階に至る道の途上にある。

敵のザッピング

探究されている多くの新しいテクノロジーは人々に人工的な記憶、錯覚、身体的なトラブルを経験させることになるだろう。この新しいテクノロジーは殺人-それは可能だけれども-を最小限に抑え、ほとんど検知されないよう設計されている。この新兵器の多くは人間に対するその効果に関連して「ノン・リーサル」と呼ばれている。

欧州議会の外交問題小委員会の最近の公聴会でこの新しいテクノロジーの問題が議論された。1 私は他の何人かの人と共に証言するべく呼ばれた1人だった。最も興味深い講演者の1人はスイスのジュネーブにある国際赤十字から来た人物だった。彼は「ノン・リーサル」に関して優れたプレゼンテーションを行った。彼が指摘したことの1つは「ノン・リーサル」の定義に関わることだった。その定義の一部はその兵器がそれに晒された人を25%未満の確立で殺害するというものである。彼は地雷がその犠牲者の25%以上を殺すことがない為、それがこの定義に適合してしまうことに気づき、その誤りを説明した。彼は人を永久的に盲目にできるレーザーもまたこの定義に適合していると説明した。また彼は敵に対して使用される「粘着性発泡剤」の例を挙げた。それがその犠牲者の顔面に当たり、窒息によってゆっくりとしたつらい死を招かない限り、それは人を殺さないのかもしれない。その要点は非殺傷兵器に実際、殺傷能力があるということだった。パネリストの多くは非殺傷という用語がこの新しいシステムを正しく描写しておらず、それは新しいテクノロジーの承認を得るための策略みたいなものであると結論した。

この公聴会で指摘された他の重要なポイントは戦闘外の状況または治安維持活動の下におけるこの兵器の有用な周波数だった。ボスニアと北アイルランドが実例として挙げられた。ゴム弾やその他の非殺傷システムが使用できた紛争の下において、それを使用する兵士達がそれに殺傷能力がないものと考えていた為にそれらはより大きな周波数で使用される傾向があったことが指摘された。明らかに殺人を目的とした兵器を使用する戦闘下において、それ以外の兵器には非常に多くの制限がもうけられた。公聴会の時点において、最新の兵器で武装した「平和維持軍」はボスニアで弾丸を一発も撃たなかったのに対して北アイルランドでは「非殺傷兵器」の使用によってたびたび負傷者と死者が出た。

この新しいテクノロジーに関して私の知っている最も暴露的な文書の1つは空軍の科学諮問委員会によって書かれたそれである。空軍は来世紀を見越して新兵器の可能性を見極めるべく重大な研究に着手した。研究の成果として出版された本のうちの1冊の中で、研究者や科学者などは来世紀に実現し得るものの予測をするよう促された。そういった予測のうちの1つは次に挙げる衝撃的な内容のものである:

「その出力がパルスされ、成形され、フォーカスされ、人体につながり、随意筋の動きを妨げ、感情をコントロールし(したがって行動を制御し)、眠りをもたらし、暗示を送信し、短期的長期的な記憶に干渉し、一連の経験を作り出し、その一連の経験を消去することのできる電磁気エネルギー源の開発を構想することは可能である。」2

感情を操り、行動をコントロールし、人に眠りをもたらし、偽の記憶をつくりだし、古い記憶を完全に消去することのできるシステムに関してしばらく熟考せよ。これは予測であり、必然的に現存するテクノロジーではないと考えたところで、それが現在の問題ではないと考えることはできない。このシステムは実現不可能なものではない。実際、この分野の多くの研究が多くの既存のシステムによってすでに実行されている。この予測は次のように続く:

「また人体の中にハイファイの話し言葉を生み出す可能性、ひそかな暗示と精神的な指示を与える可能性が明らかになった。ギガヘルツ・レンジの強力なマイクロ波パルスが人体に当たると非常に小さな温度変化が生じる。これに伴ってわずかに熱を加えられた組織が急激に膨張する。この膨張は音響波を生み出すのに十分な速度を伴っている。パルス・ストリームを使えば、5-15キロヘルツの音響フィールドを生み出せる。それは聞き取ることができる。したがってそれは最大限に心をかき乱すべく、特定の敵に「話しかける」ことができる。」3

頭部に声を投射することによって遠く離れた人物に話しかけることは可能なのか?フォアキャスターはこれが犠牲者の「心をかき乱す」ものであり、控え目に言ってもそれは純粋なテロであることを示唆する。人の脳に侵入できる兵器は私生活を著しく侵害する。この新しいシステムが数年以内に開発されるとしたら有意なディスカッションと一般市民による討論がなされなければならない。

国防から司法省まで

政策企画本部長のクリストファー・ラム博士は1994年7月21日に非殺傷兵器に対する政策を確立する国防総省指令の草案を提出した。この政策は1995年1月1日に有効となり、軍の非殺傷兵器の研究を法の執行機関に公式に結合させた。

非殺傷テクノロジーとして電磁パルス・システム及びラジオ周波数システムを司法省が国内で使用するという政府の計画に対して一部のオブザーバーは警鐘を鳴らしている。にもかかわらずこのシステムを完成させる計画は進行中である。こーいったものを軍事活動の拡張に組み込むというのは心かき乱すことである。この合同ミッションは連邦政府の権力に関してアメリカ人に更なる憲法上の問題を提起させる。4

国防総省のメンバーに対するインタビューの中でこの政策の進展が確認された。5 1995年2月のディスカッションの中ではこの政策が政府機関に向けられたもので一般市民によるチェックを受けてないことが明らかになった。

その草案の中においてこの政策は司法機関と軍が使用するテクノロジーの開発を最優先にしている。その文書によれば、非殺傷兵器は国内にいる政府の「敵」に対して使用されることになっている。この政策の中において「敵」の定義はかなり拡大解釈されている:

「『敵』という用語はできる限り広義にとられる。それは公然たる敵ではないが、我々がその活動を止めたいと考えている活動に関わっている存在である。この政策は司法機関を支援するアメリカ軍による非殺傷兵器の法的に認可された国内での使用を妨げるものではない。」6

それは保護されるべき国内の住民に対する軍による使用を認めている。この政策は彼らが止めたいと考えている活動に携わっている敵とは誰のことなのか、その活動とは何のことなのか、そして誰がその活動を止める決定を下すのかという論点を巧みに避けている。

非殺傷兵器システムの重要な側面の1つは非殺傷という名称が意図的な誤解を生んでいるということである。この政策は次のように付け加えている。「殺傷兵器が必ずしも人を殺害するわけではなく、『非殺傷』兵器が必ずしも人を殺さず、副次的損害を与えないわけではないということを一般市民が理解することは重要である」。7 言い換えるなら、この新しい兵器によって私有財産を破壊し、人を殺害し得るということである。

マスコミに対する声明の中で政府はその潜在的な殺傷能力を自身の使用方針の脈絡で解釈しているとしてもこのシステムに伴う危険を軽視し続けている。オーウェルの二重語法を使うなら、非殺傷兵器は殺傷兵器であり得る。

国際赤十字

複数の疑問点は本記事の執筆者によってのみ提起されているわけではなく、それは赤十字国際委員会によって提起されている。彼らによる1994年8月のレポートの中では多くのポイントが指摘されている。

そのレポートによれば、「死者の出ない戦闘」というアイデアは新しいものではなく、1950年代からある。この種のシステムに対する軍の関心は化学兵器に始まり、後に放射エネルギー兵器へと移っていった。このレポートはこういった新しいテクノロジーの使用に対する国際法の効果に着目している。それは化学兵器の使用に対する国際協定の弱点を指摘している:

「したがってこの条約(化学兵器禁止条約)が来年実施されて以降、その目的がこの条約によって明確に禁止されない目的でない限り、その開発、生産、備蓄、使用に関わる活動は違法となる。その目的の1つは「司法機関による国内の暴動などの統制」である。9 あいにくこの条約は『司法機関』によって何を意味しているのか(誰の法律?どんな法律?どの機関?誰によって?)を定義していない。けれどもそれは『暴動を抑える薬剤』(すなわちあらゆる化学薬品)の意味するものを定義している...それは速やかに感覚的なストレス症状を生み出し、物理学的な作用を無力化する。その効果は照射後、短時間で消失する。国の当局者達が戦争の手段としてこの暴動を統制する薬剤を使用することは禁じられている。10

言い換えれば、私達は同朋の一般市民に対し、国家に脅威を及ぼす真の敵との戦いの中で使用できないものを使用できる。このことはあるタイプの非殺傷兵器の開発が国防総省から司法省に引き継がれた理由を説明付ける。現在、国防総省が戦争の道具としてこの種の兵器の研究を続けると国際法に抵触することになる。赤十字のレポートは戦争の兵器から警察用のツール-彼らはそれを「暴動コントロール剤」と呼んでいる-へのシフトを継続的に討議している。

それはアメリカ人にとってどんなことを意味するのだろう?それによってアメリカ人と他の国々の市民達より私達の真の敵である私達の国を破壊しようとしている人々を保護することになる。それは複数の国家がこの種の兵器の開発を続けるためのひとつの方法を明確に示している。それは取り決めの抜穴である。この取り決めは表面上、申し分なく見えるが、無意味なレトリックである。

このレポートの別のセクションの中では「強力なマイクロ波を使用する未来の兵器」が長々と論じられている。このセクションは対物対人兵器の為に開発されたマイクロ波の周波数を記載している。

その中で言及されているものの1つは電磁パルス(EMP)兵器である。それは核爆発がもたらすものと同様の電子回路を破壊する能力を1人のオペレーターにもたらす。その主な違いはこの新しいテクノロジーが制御可能なものであり、核兵器条約に抵触することなく使用できるということである。

同レポートのこのセクションは以下の効果を得るのに必要なエネルギーのレベルを解説している:

・「生物の細胞組織を過熱し、損傷を与える。」
・「神経組織に影響を与える。」
・「マイクロ波ヒアリングの閾値。」
・「シールドされてないコンピューターにエラーを引き起こす。」
・「アンテナのプロテクトされていない受信ダイオードを焼き尽くす。」

前述した効果は「1秒につき10~100パルス」の電磁波の放射によって得られる。同レポートはその非熱効果の研究が成されていることを確証している。この非熱効果が変調周波数領域内で生じた場合、人間の健康状態を損なわせる。

この種の兵器の機能は明確に描写されている。同レポートは機械に対するその効果を以下のように記述している:

「HPM兵器(高出力マイクロ波)は高速でパルスする強力なマイクロ波ビームを使用する。それは電子部品に浸透する。このパルス・ビームは短時間で部品に高熱を発生させる。それはヒューズを飛ばすか溶かし、回路を破壊する... HPM(兵器)による光速の攻撃はそのビームの回避を不可能にし、従って高速戦術ミサイルのような兵器システムの長所を無効にする。」

言い換えるなら、この種の兵器の放つ直射エネルギーの見えない壁を切り抜けることのできる機械は存在しない。

外交問題評議会による非殺傷テクノロジーに纏わる別のレポートによれば、「米国の参加したナイロビ会議は主権国家に対して平時に同意なくこの種の電子信号を放射することを禁止した。」13

このレポートはテロリストと麻薬密売人に対し、この種の兵器を使用することに関して討議している。14 このCFRによるレポートはその犠牲者にどこから攻撃されたのかを覚られないかまたは犠牲者が攻撃されたことすらわからない状態にするべく、それが秘密裏に実行されることを勧めている。こういったアプローチには問題がある。この兵器の使用は-前述した人々が有罪であると仮定し、彼らに対して使用したときでさえ-米国の法に抵触し得る。言い換えるなら警察、CIA、DEAその他の執行機関は判事にして陪審員にして執行者になる。

ポール・タイラー大尉による別の資料には伝統的な理論と最近の研究の間の論争が記述されている。この2つの派閥の間には越えられない溝がある。この論争は(細胞組織を加熱する)イオン化放射だけが肉体を反応させることができるという、伝統的な考えを中心に展開している。新しい研究はほんのわずかな量のエネルギーが同様の反応を引き起こすと主張している。タイラーが1984年に記したものは-空軍の士官らしく-議論を単純化している。彼によれば:

「肉体は基本的に電気化学的システムであるにも関わらず、最新の科学は肉体の化学的側面ばかりを研究し、現在に至るまでその電気的な側面を疎かにしている。けれども研究者達は過去10年にわたり、動物と人間の内なる領域に迫るべく、多くの数学的なモデルを考案してきた。最近のモデルはファントム・モデルと動物に実験的な測定をすることで総合的な一致を示した。現在、この分野のほとんどの科学者は電磁気放射の線量測定(適用量の測定)をするために比吸収率の概念を用いている。比吸収率とは体内の電界の強さまたは吸収されるエネルギー量のことである...けれどもこういった電気力学の古典的な概念では一部の実験の結果と臨床所見を説明付けることができない。例えば、古典的な物理学によれば、可視光の周波数は反射されるか、細胞組織の外側の数ミリメートル以内で完全に吸収され、従って如何なる光も細胞組織の大部分を透過しないことになる。けれどもそれは細胞組織を透過する。また古典的な理論によれば、一つの波長が数千マイルの長さの極低周波の光に対して肉体が完全に透明でなければならない。けれども臨床医学の中では可視光が多様な体組織に光を通過させるために使用されている。」15

言い換えるなら、それが肉体の中にみられる全ての反応を完全に説明付けていないという点で古典的な理論は部分的に間違っている。海軍はこの問題を研究している民間及び政府の科学者らによる1000以上の国際的な科学論文を抽出した。

タイラーは続ける。

「古典的な理論が観測結果に対して十分な説明を与えることができない第2の領域は極低周波(ELF)の電磁界を臨床的に使用する際に現れる。研究者たちは100ヘルツ(1秒ごとのパルス・サイクル)以下の周波数の磁場パルスが非癒合骨折、先天的な偽関節、関節症の治療を促進することを発見した。この磁場パルスの効果はとてもめざましいものだった。整形外科的疾患に対するそれらの使用は食品医薬品局によって認可されている。」16

国内で最も厳しい監査機関の1つであるFDAですらその非熱効果を認めている。タイラーはつけ加える。

「近年、パルス電磁場が(生命にとって重要なプロセスであるDNAからの情報の複写に関係する)細胞転写を引き起こすことが報告されている。非イオン化スペクトルの対極において、研究レポートは古典的な理論ではあり得ない生物学的効果を提示している。例えば、クレーマーらは低強度のミリ波が生物学的効果を生み出すことを証明するいくつかの論文を発表している。彼らはその効果が非常に低い電力において観測されるのみならず、特定の周波数でのみ見られるものであることを証明した。」

タイラーは情報伝達と蓄積、神経系に対するそれらの効果に関わる、この新しい考え方の成果と弱いエネルギー放射による潜在的な効果に対する考察を続ける。非常に特化された周波数が非常に特化された反応を引き起こし、ひとたび臨界値を超えたら、ネガティブな反応が生じることが研究によって証明された。17

心を操る警察国家

2010-04-20 13:49:47 | Weblog
article from: http://myweb.cableone.net/mtilton/policestatemind.html


心を操る警察国家

フォーティーン・タイムズ

デイビッド・ガイアット

あなたが知っていることのすべては間違っているのかもしれない-それは政府のマインド・コントロール計画によって植え付けられた偽の記憶に過ぎない。デイビッド・ガイアットは思考コントロールの実験の歴史をたどり、未来のサイコ・シビライズド・ソサエティーを形づくるテクノロジーを追及する。

ペンタゴンの角刈りの通信コマンドー達によれば、レス・ザン・リーサル(LTL)兵器は人を殺さない。けれども彼らが語らないもの。それは秘密裏に開発された肝をつぶすような効果のある新時代のハイテク兵器である。そして肝をつぶすことになるのはあなたである。

あなたが将来、射ち込まれることになる非殺傷ノボカインの一撃はあなたの思考を覆い尽くし、聞くことのできない『命令』をあなたの無意識に挿入する電磁場なのかもしれない。全てがあなたの考え方やあなたの考えていることを再プログラムするよう丁寧に設計されている。あるいはスイッチを入れるとあなたの全てが機能停止するのかもしれない。

思考は遠くからコントロールできる。ワイヤーや電極を付ける必要はない。近頃はラングレーかフォート・ジョージ・ミードか、どこかのスパイたちがあなたの脳を直接、ハックしている。それはX‐ファイルを過激に脚色したもののように思えるかもしれないが、そのテクノロジーは実在していて、それを使用する意向もまた存在している。

アメリカ空軍の科学諮問委員会は1996年に「新世界の展望」という、将来の兵器開発に関わる14の研究論文を発表した。付随する第15巻の89ページに詰め込まれているのは『生物学的過程のコントロール』を扱うセクションにある人と機械の『結合』に纏わる総毛立つような洞察である。筆者は神経科学の分野の知識の『急増』に言及し、不気味に言い添える:「その出力がパルス化され、成形され、焦束され、人体に接続して随意筋の動きを妨げ、感情を制御し(したがって行動を制御し)、眠けを生み出し、暗示を送信し、短期的記憶と長期的記憶に干渉し、一連の経験を生み出し、一連の経験を消去することのできる電磁エネルギー源の開発を構想することは可能である。」1 『一連の経験』という軍に特有の言い回しを平易な言葉に換えると、それはただ彼らがあなたの人生の記憶を消去し、新しい架空のものに代える能力を想定していることを意味している。

このマインド-ウェポンがすでにロープロファイル化されているかどうかに関係なく、いくらかの論争が起きている。「新世界の展望」の執筆者はそういったものの開発を将来的なものとすることによってそれが既存のものであるという可能性をカモフラージュしているのかもしれない。マインド・マニピュレーションに関わる多くの引用を伴う類似した未来のシナリオは「軍事革命と交戦前の戦い(米国陸軍戦争大学校、1994年)」の中で描写されている。執筆者のスティーブン・メスとジェームズ・キーヴィットによれば:「行動修正が平和強制の主要な要素であり」、「直射エネルギー・システムのひとつの長所は関与を否認できることである。」知識豊富な執筆者は尋ねる:「そういった否認権は誰に対して向けられたものなのだろう?」それに対する直接的な答えは「アメリカ国民」である。『開かれた政府』はそんな程度だ。

2010年を想定してメスとキーヴィットは一般市民による厄介な抗議行動を回避するための「認識モールディング」と「先進的なサイコ・テクノロジー」について記している。けれどもそれは単に表面的な一部に過ぎない。彼らが信じている大きな障害とは「伝統的なアメリカの倫理」であり、したがって-酷い話だが-「個人のプライバシーと国家主権という時代遅れの観念は書き換えられることになる。」

革命的な変化に従う気のない人物は「特定され、広範囲に渡る諸機関間集積データベースに利用される。」次に彼らはカテゴライズされ、各々に対して心理作戦を発動させるべく高度にコンピューター化されたパーソナリティ・シミュレーションが使用される。

新しいマインド・ウェポンに関連して使用される技術に『モーフィング』というものがある。それはテレビ画像のディストーションを制御する既存の技術である。8 あなたが幸運だとしても十分ではない。あなたの脳は電子的に波長を変えられるか-または中身を消去させられる。電子ニュース・メディアはあなたのためだけに操作され、あなたの所有するテレビ兼インターネット・インターフェースに本物の映像に近い視覚映像を映し出す。

新時代のダヴィンチたちが私達の未来に纏わるまだらのヴィジョンをつむぎ続ける一方で私達は今、難しい問いを尋ねなければならない。具体的に言うと:「このテクノロジーは単なる未来的な夢なのだろうか?それともそれはすでに存在している?」