環境改善の方法と環境条件の保持 その25

5.　健康の保持推進
（5）メンタルヘルス
最近の経済情勢を反映し、就業環境、就労条件、労働内容が大きく変容をしてきれおり、人員の削減や企業の再編に伴う業務の負荷等によって、
職場におけるストレス要因が増加をし、「心」の健康を損なう労働者が増加してきている。
また、厚生労働省の「労働者健康状況調査」では、仕事や職業生活で「強い不安、悩み、ストレスがある」労働者が約６割となっている




このような状況から「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針の策定について」（平成１８年３月３１日基発第０３３１００１号）が
更生労働省から公表された。
この指針を基にして、事業者は職場におけるさまざまなストレスによって発病する神経病、心身病、うつ病等に対して積極的、計画的、継続的に
取り組むことが求められるようになってきている。



「心のケア」については、可能な限り、早期の対応が望ましい。
そのために「気づきを援助する」ことの意識づけやその対処手法をあらかじめ確立しておくことが重要になってくる。

職長は日々作業者に接して、作業者の心身の健康状態やその変化を知ることができ、
直接作業の指示や命令を行うことから現場の監督者として「ラインによるケア」を行う立場にある。

メンタルヘルスの予防対策としては、職場でお互いに本音で話ができる等、コミュニケーションが十分にできる「明るい職場づくり」が望まれ、
職長はそのために工夫等を行う必要がある。なお、職長が「ラインによるケア」を行う場合には、
個人のプライバシーを十分に配慮をするとともに、「本人の気づきを援助する」レベルにとどめて、
自分の手に負えないと思った場合には、直ちに上司や産業医等に任せることが重要になってくる。


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