悠仁さまの筑波大付属高「一般入試」にネットでは驚き広がる 最難関校ゆえ合否を心配する声も

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秋篠宮家の長男・悠仁さま（15）が、13日に行われた筑波大付属高（筑付高）の一般入試を受験した姿が報じられ、話題となっている。民放テレビは試験日に歩道を歩くマスク姿の悠仁さまの様子を報道。週刊誌などでは、悠仁さまが推薦制度（提携校進学制度）を利用して筑付を受験するとの見方が強く、一般入試は「想定外」の出来事だったことから、ネット上では驚きの声が広がったようだ。

＜筑付が一般入試なら都立はなし。だとすると、滑り止めの私立はどこなのかな＞

＜筑付一本！？マジで？浪人覚悟ってこと？15の春を泣かせるな！＞

＜まさかの高校浪人はないよね。やっぱり一般入試は形だけなのかな＞

　悠仁さまの受験結果に心配や、やっかみの声がみられるのは、同高が全国屈指の難関校だからだ。

通学している生徒は選りすぐりのスーパーエリートたち。1年生から予備校に通って猛勉強している人も少なくなく、東大への進学実績も現役・浪人で毎年30人前後を輩出している。

　ここにきて何となく民放の受験番組のような雰囲気になりつつあるが、国民がその試験結果に注目しているのは間違いない。

認知症の妻に会いたいと言う８５歳患者 コロナで面会できないまま死期が…最後の願いをかなえるには

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８５歳、男性。心不全と腎不全を患い、当院に５年前から受診して、内服治療を行い経過観察していた。妻、長男夫婦と暮らしていたが、妻は半年ほど前から認知症が進み、施設に入居した。患者は毎日、手料理を持参し、施設の妻を訪問することが日課となっていた。患者は経済的に自立しており、良い意味で依存的ではない父と子の関係であった。

ある日、肺炎を併発して、当院のＨＣＵ（Ｈｉｇｈ　ｃａｒｅ　ｕｎｉｔ：高度治療室と呼ばれ、集中治療室と一般病棟の中間に位置する）に入院した。患者は「息が吸えない。苦しい」と訴え、冷や汗をかいて下肢がむくみ、苦痛で顔をゆがめていた。ＮＰＰＶ（気管挿管や気管切開を行わない換気法の総称）を装着して、苦痛を軽減するために傾眠できるような薬剤を投与。呼吸回数は１分間に３０回以上、ＮＰＰＶの酸素濃度は１００％となっていても、血中のＳｐＯ２（酸素飽和度）は８８～９０％と低かった。　看護師は以前から、患者に「心不全が急激に悪化した場合には、口から管を入れると（挿管して人工呼吸器を装着すると）話すことができない状態になる」「その場合、腎臓の状態も限界なので体が耐えられず、管が抜けずに気管切開に移行したり、最悪の場合は命を落としたりする場合もある」と伝えていた。その際、患者は「妻のために何でもしたい」と言い、その頃は妻も「頑張ってほしい」と言っていた。挿管して人工呼吸器を装着するイメージについても、看護師から写真や動画などを用いて具体的に説明されていた。

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主治医は、「肺の状態が限界に近づいており、挿管しても回復は極めて難しい」と考えていた。患者は、「こんなに苦しいなら、管を入れて、何でもやってくれ。治してほしい」と話し、入院してからは「妻に 鮎

あゆ

 の甘露煮を持って行ってあげたい」としきりに言っていた。呼吸器を装着しても回復が難しいなかで、「もしかしたらそのまま亡くなるかもしれない」とも伝えられたが、患者は「それでも一回はやってほしい」と言った。主治医は、状況を話すため、家族に来院を頼んだが、多忙ということで電話での話になった。長男は主治医の話を聞いて、「人工呼吸器をつけても治らないなら、苦しくないようにしてほしい」と言っている。

いったい、どうしたらよいのか。ＨＣＵの看護師から、急性・重症患者看護専門看護師（以下、専門看護師）に相談があった。

患者は人工呼吸器を希望　それでは「本当の望み」につながらず…

患者の「治療してほしい」という明確な意向と、厳しい見通しとの間で悩み、さらにコロナ禍での他施設との協働に苦慮したケースとして、専門看護師が話してくれました。

ＨＣＵのスタッフたちは、「本人はずっと『どんな治療でもしたい』と言っていて、今回も明確にそう話している。できるだけ意向に沿いたい。でも、呼吸器を装着したまま亡くなる可能性も高いので、どうしていいかわからない」と悩んでいたそうです。この専門看護師も、患者さんの身体状況とデータを見て、「非常に厳しい」とまず思ったそうです。「挿管したら絶対に外せない。気管切開になる可能性もある。しかし、妻への思いが強く、『治したい』という本人の気持ちは尊重したい。医療者の考えだけで進めてはいけない。本人の意思を尊重しながら、それを息子さんとも共有していかないといけない。患者さんの意思を尊重するにはどうしたらよいか、状況を整理しないと感情論に走ってしまう」と思ったそうです。

専門看護師は、今後どうアプローチしていけばよいか、いま一度、チームでの話し合いをする場を作りました。本人は何とか治療してほしいと言っているが、「その先に患者さんが求めているもの」について話し合ったそうです。主治医は、「治って妻に会いたい、妻に会いに行く、というところに本人のゴールがある。それは治療して回復できるという前提で考えられている」と言いました。しかし、患者さんが意向として伝えている治療、つまり人工呼吸器を装着することでは、患者さんが最終的に望んでいることの実現にはつながらない状況でした。そのことを患者さんが十分理解しているかどうか……。そこで、チームとしては、患者さんがいま望むことは何なのか、現状をどのように捉えているかを確かめ、患者さんが目指すゴールに向けてできることを考えていくことになりました。

妻との“再会”　その３日後に…

看護師は、患者さんのベッドサイドに行き、自分の病気をどのように受け止めているのか、いま何がしたいのか、をたずねていきました。患者さんは、「妻には自分が一番の支えだから、元気になりたい。苦しくて、日に日に悪くなっているのはわかっている、もしかしたら……とも考えている。でも妻に会いたい」と話したそうです。

その後、何とか会える形を考えようと、まず妻の入居している高齢者施設へ問い合わせました。患者さんの厳しい状況を伝え、「最後に会わせたいので、奥さんに車いすでこちらの病院まで来てもらえないか」とお願いしました。電話などではなく、直接、二人が会える方策を考えていました。しかし、新型コロナウイルスが 蔓延

まんえん

 した第２波の真っただ中で、施設側からは「難しい」という返事でありました。その頃は、オンラインでの面会にも、今ほど病院も施設も慣れていませんでした。

時間は迫っています。患者さんは話すこともつらい状況になり、鎮静薬で傾眠傾向にあることが多くなり、日々、血圧の低下や尿量の減少も表れてきました。

長男に改めて相談したところ、初めは「もう年もとってるし、会っても、きっとおふくろはわかんないだろうし、もういいんじゃないか。ずっと仲良くしていたんだから、もういいんじゃないか」と言っていました。しかし看護師が、「奥さんに会いたいとはっきりと言っていて、何とかその意思をかなえたい」と伝えると、「わかりました。ぼくが病院に行って撮影します」。施設側は感染対策のため、面会制限があり、スタッフが代わりに撮影することで話はまとまりました。

施設では、ニコニコした笑顔の妻の姿が撮影されました。目の前に患者さんがいるかのようでした。それを息子さんが病院に持参し、感染対策を整えたうえで病室に入り、患者さんに見せました。患者さんは意識が少し 朦朧

もうろう

 としていましたが、画面に映った妻の姿に手を振っていました。息子さんから「母さん、元気だったよ」と伝えられました。患者さんは、その３日後に亡くなったそうです。

患者さんの意向の背後にある「大切なこと」「価値」

専門看護師によれば、入院当初は「鮎の甘露煮を食べさせたい」と繰り返し言っていたのが、映像を通しての再会後、そう言うことはなくなりました。そして、「手を振ってたよ。わしも手を振った。会えてよかった……」と話していたそうです。

このケースでは、コロナ禍での面会制限が、患者さんの意思決定に大きく影響したと言えます。専門看護師は、通常なら、医師から家族に説明した段階で、「患者さんと家族がよく話をしているのか」「そのうえで、状況をどう受け止めているのか」を聞くよう心掛けているそうです。しかし今回は、それがかないませんでした。そういう中でも「思い込みをせず、患者さんが望んでいることを尊重したい。家族の考えも大事ですが、やはりそこにいる患者さんを大切に、その希望をくみ取り、つなげることを目指しています」と語ってくれました。

あらかじめ、起こりうることを考えておく、話し合っておくことは重要です。また、その時の患者さんの意思を大切に扱うことも重要です。その一方、その想定への捉え方は、患者さんと医療者では必ずしも同じではありません。その状況が実際に身に迫って初めて感じる苦しさ、怖さ、不安もあります。事前の意向の尊重は大切ですが、改めて患者さんの意向の背後にある「大切なこと」「価値」を、きちんと見極めることが大事だと思いました。（鶴若麻理　聖路加国際大教授）

｢2040年､日本人は医療を受けられなくなる｣経済学者が突きつける不都合なデータ

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日本の医療・介護制度はこれからどうなるのか。東京都立大学経済経営学部の宮本弘曉教授は「団塊ジュニアが高齢者になる2040年には、社会保障給付費はいまの1.5倍の190兆円にまで膨らむ。このままでは制度の維持が難しく、医療・介護の問題は深刻な事態に陥る」という――。

※本稿は、宮本弘曉『101のデータで読む日本の未来』（PHP新書）の一部を再編集したものです。

まもなく団塊世代が全員、後期高齢者になる

医療や介護は、年金や雇用、労災とならぶ社会保険制度の一種です。保険制度なので、その費用は本来、サービスを受ける人々が払う保険料でまかなうものです。しかしながら、実際には、国や地方自治体による公費が投入されています。医療保険では財源の約4割、介護保険では財源の5割が公費でカバーされています。

日本の社会保障給付費を見てみましょう。社会保障給付費とは年金・医療・介護・福祉といった社会保障制度を通じて国民に給付される金銭やサービスの合計額のことです。社会保障給付費はこの20年で約1.7倍になっており、2021年度には約129兆6000億円で過去最高となっています。特に近年、医療と介護の給付額の伸びが大きくなっています。

昨今、「2025年問題」が叫ばれています。2025年にはいわゆる「団塊の世代」が全員75歳を超えて、後期高齢者となります。この時、75歳以上の人口は2180万人となり、総人口の約18％を占めると予測されています。つまり、日本人の5.5人に1人が75歳以上になるのです。2025年問題とは、これほどの高齢国家が訪れることで生じる様々な問題のことを言います。

「前期→後期」で医療費1.6倍、介護費10倍に膨らむ

2025年問題で特に深刻なのが、医療・介護費用の増加とそれに伴う現役世代の負担増です。具体的には、75歳以上の後期高齢者の医療費は1人当たり年間約92万円で、65～74歳の前期高齢者の約55.5万円と比べると、約1.6倍となっています。

また、介護費用は、後期高齢者では1人当たり年間約47万円で、前期高齢者の約4万9000円のおよそ10倍まで膨れ上がります。なお、厚生労働省のデータによれば、日本人が生涯で使う医療費は1人当たり2700万円ですが、75歳以上でその4割にあたる1000万円を費やすとされています。

さらに今、「2040年問題」と呼ばれる問題も叫ばれています。これは、2040年頃には団塊ジュニア世代が高齢者となり、65歳以上の人口が約4000万人でピークに達するとされ、さらなる医療・介護費の増加が見込まれる問題です。

財務省は、団塊の世代全員が75歳以上となる2025年には、医療と介護にかかる費用が2018年と比べてそれぞれ1.2倍と1.4倍に、2040年には医療・介護費は2025年と比較してそれぞれ1.4倍、1.7倍に膨れ上がると予想しています。これらの結果、社会保障給付費は今後も持続的に増加し、2025年には約140兆円、2040年には約190兆円まで増加すると予測されています。

医師の長時間労働で支えられている日本の医療

ところで、医療や介護が抱える問題はその費用だけではありません。まず、医療について見ていくと、「医療従事者の長時間かつ過重労働」という問題が挙げられます。現在、日本の医療は医師らの自己犠牲的な長時間労働に支えられています。

厚生労働省が実施した勤務医の勤務実態調査によると、一般に「過労死ライン」と言われる月に80時間以上の残業を超えて働く医師が全体の約4割、過労死ラインの2倍を超えて働く医師が1割弱存在しています。また、総務省「就業構造基本調査」によると、1週間の労働時間が週60時間を超える割合を職種別にみると、雇用者全体の14％に対して、医師は41.8％と最も高い割合となっています。

平均入院日数16日は先進国の中で突出して長い

ここで、世界と比べた日本の医療の特徴について、把握しておきましょう。まず特筆すべきは、その病床数（ベッド数）の多さです。OECD諸国における人口1000人当たりの病床数について、日本は最も多い12.8床となっています。

これはOECD平均である4.4床の2.9倍であり、医療提供体制が充実しているとされるドイツでも、日本の約6割となっています。他の先進国ではこの30年間で病床数は大きく削減されました。日本も減少傾向にあるものの、その減少幅は小さく、他の先進国と比べて病床数が圧倒的に多いのが現状です。

また、入院日数が長いのも日本医療の特徴です。日本での平均入院日数は16日となっていますが、これはOECD諸国のなかで突出して長く、OECD平均の6.5日の2.5倍となっています。病床数と同様に、多くの国では1990年代初頭から入院日数は減少してきました。日本も1990年代半ばには、入院日数は30日以上で、現在はその半分程度となりましたが、それでも他国と比較すると長くなっています。

近年増加傾向だが医師の数はまだまだ足りない

病床数が多く、入院日数が多いことは何を意味するのでしょうか。それはつまり、病床数当たりの医師が不足していて、サービスが手薄になり、その結果、入院日数が長くなっていると考えられます。実際に、日本ではベッド数はOECDの中で一番多いのに対して、人口1000人当たりの医師数は2.5人で、OECD平均の3.5人を大きく下回っています。

結局、医師の数が少ないことは、先に述べた医師の長時間労働・過重労働問題にもつながっています。現在、医師数は増加傾向にあり、アメリカ（2.6人）やカナダ（2.8人）に近づきつつありますが、ベッド数が多いことを考慮すると、まだまだ他の先進国よりも少ないと言えるでしょう。

「80代は6割」加齢とともに急速に増える介護需要

医療の次に、介護に関する問題を見ていきましょう。日本の介護保険制度は、介護が必要になった人に社会保険でその費用を給付する仕組みで、2000年4月に始まりました。増加する高齢者の介護を社会全体で支える「介護の社会化」を図ることをその最大の目的としています。

冒頭でも少し触れましたが、その財源の半分は公費で、残りの半分は40歳以上のすべての人が負担する保険料です。被保険者は65歳以上の第1号被保険者と、45歳以上64歳以下の第2号被保険者です。給付を受けられるのは要支援・要介護の認定を受けた人です。

介護は誰にでも、またどの家庭にも起こりえる課題ですが、加齢とともに急速に介護が必要となる人は増えていきます。65歳以上の被保険者について、要支援・要介護の認定を受けた人の割合を見ると、65～69歳で要介護等の認定を受けた人は2.9％ですが、75歳以上になると認定率は32.2％まで上昇します。さらに年を重ね、85歳以上になると、約6割の人が認定者となります。

いったい誰が介護を担うのか

また、誰が介護をするのかという問題も深刻です。要介護等認定者の増加に伴い、介護に従事する職員数は増加傾向にあります。介護保険制度が始まった2000年には54万9000人でしたが、2019年には210万5000人と約3.8倍となっています。

しかし、厚生労働省「国民生活基礎調査」によると、介護者の5割強は同居している家族、そのうち65％が女性となっています。しかも最近では、要介護者の受け皿となる施設が不足しているため、在宅介護へのシフトが進んでいます。

そのような中、問題となっているのは介護者の就業です。家族内に介護を必要とする人がいるため、その介護にあたる人の就業が妨げられるというものです。就業者のうち、家族の介護をしている人の割合を見ると、介護をしている人は627万6000人で、そのうち有業者は346万3000人でした。有業者全体で介護をしている人の割合は5.2％となっています。

宮本弘曉『101のデータで読む日本の未来』（PHP新書）

年齢別にみると、40代前半までは4％未満と高くないものの、50～64歳ではその倍に近い約1割となっています。先ほど、75歳以上になると要介護・支援認定者になる高齢者が増えるというデータをみましたが、50～64歳というのは、その親がちょうど75歳以上になる年齢層であり、この年齢層の有業者で介護をしている人が多くなるのは納得がいく数字です。

総務省統計局「平成29年就業構造基本調査」によると、介護・看護のための離職者数は2007年には14万5000人でしたが、2012年に10万1000人、そして2017年に9万9000人と減少傾向にあります。離職者のうち、介護・看護のために離職した人の割合も、2007年には2.2％でしたが、2017年には1.8％まで低下しています。現在、介護や看護を理由とした離職者は増加傾向にあるわけではありませんが、介護が就業を抑制するという研究結果もあり、今後、要介護等者が急増する中では注意が必要です。

そのほか、介護における問題については、老々介護、ダブルケア、孤独死といった問題も取り上げられています。今後、介護を巡る問題はより一層、深刻さを増すことが予想されます。

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• 宮本 弘曉（みやもと・ひろあき）
• 東京都立大学経済経営学部教授
• 1977年生まれ。慶應義塾大学経済学部卒業、米国ウィスコンシン大学マディソン校にて経済学博士号取得（Ph.D. in Economics）。国際大学学長特別補佐・教授、東京大学公共政策大学院特任准教授、国際通貨基金（IMF）エコノミストを経て現職。

オミクロン株を「軽症」と侮るな！ 後遺症続々、治っても続く謎の咳と喉の痛み

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オミクロン株が猛威を振るい、感染のピークが見えてこない。8日の全国の新規感染者は10万770人に上り、死者は1日当たりでは今年最多となる155人が確認された。大阪府では新規感染者が2万人の大台を突破してしまった。いま、懸念されているのが、オミクロン株の“後遺症”だ。症状は軽症でも、予想以上に後遺症は重いという。

◇ ◇ ◇

「咳がなかなか治まらないですね」

都内在住の60代男性は、後遺症についてこう語る。先月25日、喉の痛みを感じ、咳が出はじめたという。喉の痛みと咳以外に症状はなかったが、今月2日に陽性が判明し、それ以降、ずっと自宅療養中だ。

「2日夜から抗ウイルス薬のモルヌピラビルを5日分処方してもらい、全て飲み切ると、喉の痛みはなくなりました。でも、咳が止まらず、外に出ていいものか迷っているところです」

別の50代男性は、先月19日に倦怠感、咽頭痛といった症状が表れ、39度弱の発熱。1週間ほどで症状が落ち着き、食欲も回復したが、喉の痛みと軽い咳の症状が今も残っているという。

「いまだに喉のイガイガが残っており、ときおり咳き込むような状態です。乾燥するとより咳が出やすいので、のど飴やトローチでゴマカしています」

どうやら、オミクロン感染から回復した人の多くが“咳”に悩まされているようだ。ここ数日、ツイッターでも〈コロナのあと、咳が続いてて、いったん出始めると止まらない〉〈咳と痰が治りません〉といった声が続々と上がっている。味覚障害や脱毛といった後遺症はあまりないようだが、咳と喉の痛みが続くケースが多いようだ。後遺症が重いと「寝たきり」状態に

個人で防ぐ手立ては僅か…（Ｃ）共同通信社

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オミクロン株は喉や鼻でウイルスが増殖するといわれる。上気道での増殖速度は、デルタ株の70倍だ。喉の痛みや咳症状が残り続けるのは、オミクロン株特有の後遺症なのか。医療ガバナンス研究所理事長の上昌広氏（内科医）はこう言う。

「オミクロン株にかかわらず、典型的な風邪の後遺症だと考えられます。『感冒後咳嗽』といって、熱や倦怠感が引いた後も咳が続くことがあるのです。ウイルスを排出することはないので、発熱などの症状がなければ心配はいりません。ただ、1～2カ月続くこともある。また、一度咳が出始めるとアレルギーのように連続して止まらなくなるケースもあります。高齢者の場合、咳で胸に負担がかかり、肋骨を骨折してしまうこともある。そうなる前に受診することをお勧めします」

昨年3月からコロナ後遺症の専門外来を開いている「ヒラハタクリニック」（東京・渋谷）の平畑光一院長はこう言う。

「オミクロン感染由来と思われる後遺症を患う方を、今年1月以降21人診てきましたが、うち5人が週の半分は自宅で横になっている『準寝たきり』状態です。年齢は10～40代と若い方ばかり。酷い症状だと、指一本動かせません。ドライヤーや歯ブラシですら重くて持てない方がいます。『倦怠感』と言うと軽く思われるかもしれませんが、実態は全く違う。オミクロン自体の症状が軽いからといって、後遺症も軽いとは限りません」

やはりオミクロン株をなめていると、後悔することになりそうだ。

小室圭さんは“再試験”に受かるのか 「合格する姿が想像できない」の声も

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法律事務所に出勤する小室さん（2021年11月）

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秋篠宮ご夫妻の長女・眞子さんと小室圭さんが結婚し、ニューヨークへと渡ってから3か月が経とうとしている。ニューヨーク州の司法試験に合格した小室さんが弁護士としてバリバリ仕事をこなし、皇室という“鳥籠”から飛び立った眞子さんは周囲の視線を気にすることなく自由を謳歌する──ふたりが描いた新婚生活の青写真だった。だが現実には、昨年11月の渡米前に小室さんの不合格が判明し、アテは外れた。

「誰よりも驚いたのは秋篠宮さま、そして宮内庁でしょう。小室さんの話などから、間違いなく合格して生活基盤が整うだろうと安心していたら、まさかの不合格だったのですから」（宮内庁関係者）

小室さんはかつて勤めた日本の法律事務所の代表・奧野善彦氏に、司法試験への再チャレンジの意向を示している。

「再試験は2月22・23日の2日間にかけて行われます。小室さんが不合格だった昨夏の試験は、コロナ禍もあってオンラインで実施されました。今回は実地で行われる予定です。もちろん試験の難易度は変わりませんが、過ごし慣れた自宅や勤務先のオフィスなどとは違い、ほかの受験者と机を並べることになる。法律知識に加えて、周囲のプレッシャーにも打ち勝たなければなりません」（ニューヨーク在住のジャーナリスト）

本人、眞子さん、秋篠宮さま、宮内庁、そして2人の結婚を見守った国民……あらゆる人々を驚かせた司法試験不合格という屈辱。弁護士と法務助手では収入も段違いだ。こうした事態から脱却するためにも、小室さんの再試験合格は必須だが、日本の法律事務所勤務時代からの働きぶりを知る法曹関係者は、「よほどのことがない限り、何度試験を受けても合格する姿を想像できない」と周囲に語っているという。

しかし、小室さんには、切羽詰まった様子は見られない。渡米2日後には同僚とパブに繰り出し笑みを浮かべ、週末には眞子さんとカジュアルデートも楽しんでいた。

「もし次の試験に合格しなければ、解雇も避けられない」

2人そろって浮かべた満面の笑み

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そう囁かれるほどなのに、小室さんの余裕綽々ぶりはどこからやってくるのか。

「小室さんには“仮にクビになっても、恩師の影響力で次の働き口もすぐに決まる”と考えているフシがあるのです」（前出・法曹関係者）

恩師とは、前述した奧野善彦氏だ。奧野氏は小室さんの留学時に資金援助をするなど、公に私に支えてきた“あしながおじさん”である。

「奧野氏は弁護士業の傍ら、金融機関の再生を手掛ける整理回収機構の社長を務めるなど各方面に顔が利く。加えて法律事務所では外国人のパートナー弁護士も抱えており、海外案件も多く請け負っています。当然、ニューヨークのさまざまな法律事務所とのコネクションがある。

いま小室さんが勤めている法律事務所もその1つ。ニューヨークにはまだほかにも、奧野氏の顔が利く事務所が3つ、4つあります。もしいまの事務所がダメになっても“代わり”はいくつかあるのです。そのセーフティーネットがあるから、いまいち小室さんから必死さが伝わってこない。このままでは再試験での合格も絶望的でしょう」（別の法曹関係者）

眞子さんの心境やいかに──。