安倍元総理がウクライナが侵略されたのはＮＡＴＯなどの核の共有ができなかったからだという「核シェアリング」発言に対し、反日左翼達が発狂していることは、一昨日書きました。このように、反日活動をどんどんエスカレートさせるのが、反日左翼ですよね。
原水爆禁止日本協議会とかいう団体など、あらゆる団体が抗議の声を上げたり、安倍元総理の提案に賛同している日本維新の会に抗議の文書を送ったりしています。
そもそも、原爆被害者の団体などは７団体とかいわれているのですが、こんなにいるのと思います。活動については、インターネットでわかるのですが、活動の資金については、まったくの不明です。黒い雨の訴訟とか、いろいろな国に対する訴訟で勝った費用を充てているだろうかとか、共産党が資金援助しているのだろうかとか思います。普通のＮＰＯ法人も怪しい団体があるような気がしているのに、このような被爆者団体は、まったくの任意団体で、ＮＰＯ法人のように都道府県に対して事業報告や決算報告などを提出することはない団体なのですよね。
先に記載した原水爆禁止日本協議会などは、役員に米山淳子とかいう「新日本夫人の会」の会長が入っていましたよ。「新日本婦人の会」というのは共産党員が作っている団体で、共産党と一体と言っていいでしょう。埼玉県のスーパーで自衛隊の展示会をすることに反対して開催をさせなかった団体ですよ。どこの都道府県にもあると思います。このような団体が、戦争反対や核保有反対の声を上げているのです。
わかりますよね。例えば、日本に核保有をさせないという運動は、誰が得をするのか。殺人事件の推理のようですが、中国に他なりませんよね。政府や政治家は、そう思っていても言えないのですよ。ついでに、やっかいな隣の国もです。そうした国が反日左翼を支援して、政府の足を引っ張るのですよね。それに乗って、岸田総理も核保有は検討しないとか。岸田総理は、日本を守る気ないでしょう。
共産党は、全国にある米軍基地をなくす闘争をしているのですよ。それで、米国に対して情報公開請求をして、日本の政府が発表していない情報などを入手して、さも自分たちが平和を守るために情報を入手して国民に明らかにしていますという振りをするのです。また、担当の都道府県や市町村に抗議するという活動をするのです。しかも、その際には、共産党とは言わないで市民団体を名乗りますよね。いろいろな市民団体の名前を付けています。
また、これらの反日左翼団体は、米国だけでなく、都道府県や市町村に情報公開請求したり、米軍の運用に関する監視活動をしていて、騒音がひどいと連続して苦情電話をかけるなどしているように推測できます。
これは、住民の平穏な生活を守る振りをしていますが、実は、中国・韓国の支援活動なのですよ。米国軍や自衛隊の活動の装備や運用を把握するほか、訓練などに制約をかけることで、より負担を感じさせるという手口です。まあ、いわゆるクレーマー活動ですよね。そして、これらの情報は、本院がやっているのではなく、誰かの協力者がいるのではないかとも思います。
ロシアがウクライナを侵略したことで、中国の台湾侵略が現実味を帯びてきました。そして、その次は、沖縄県ですよ。沖縄県民で良識のある人は、立ち上がってくださいよ。玉城デニー知事など、売国知事では沖縄は守れませんよ。沖縄県が前戦になることは、地理的にも仕方ないことなのですよ。それで米軍基地をなくしたら、あっというまに中国になりますよ。琉球国にするとか思っている反日左翼もいるのでしょうね。沖縄県の若い人たちは、現実が理解できているのでしょうか。左翼や外国人がいざというときのために移住して人口が増加していると思われるのに心配では何のでしょうか。若者は、警察署なんかに集まらないで、基地反対闘争をしている過激派などのところに行って戦えばいいのにと思います。
皆さんには、反日左翼は、日本を守る気がないことと、逆に、いざという時には日本の足を引っ張るということを覚えておいてください。今の反日左翼の行動を見ていたらわかるでしょう。
