「似非（えせ）コロナパンデミック」の「恐怖」による「洗脳工作」で引き起こされた「集団ヒステリー状態」から脱する兆しが、世界中のあちこちの国で少しづつ見え始めている。Bloomberg によると 2022年1月11日、欧州医薬品庁（EMA）でワクチン戦略の責任者を務めるマルコ・カバレリは、「一度や二度ならともかく、何度も繰り返すべきではない」と、4箇月毎のブースター接種を続ける危険性に言及した。更に「パンデミックから如何にしてエピデミック（地域的流行）の状況に移れるか考えなければならない」とも言った。肝心な部分を意訳して深読みすれば「ワクチンと偽る危険薬物の追加接種を繰り返すと、本来ある免疫系に悪影響を及ぼしますよ」とEMA は自分たちが進めていた罪を告白し始めたとも受け取れる内容だ。この発言から、もう1箇月以上も経っているが、私の知る限りに於いて日本のテレビは全くこの事実を報道していない。未だに「洗脳工作」が続けられているのである。コロナ用と称した怪しげな薬物接種の危険性を知らしめる動画は、YouTube が必死で検閲して拡散を妨害していたが、接種直後に倒れて痙攣する人を救急隊員がストレッチャーに縛り付けて搬出されるのを横目に見ながら、虚（うつろ）な表情で薬物接種の列に並ぶのをやめない人々の動画は「洗脳」の恐ろしい実態を如実に表している。如何なる言論統制も100%の効果はないが、それでも世界中の人々がほぼ完全に自由意志を失なっていた時期もあり、人々が真実に目醒めるのは、まだ遠い先の話である。本当に目醒めるのかもまだまだ確信は持てない。併し、真実は動かない。「ロック・ダウン」や「移動の制限」（→経済活動の停止）、ワクチンならぬ怪しげな「薬剤の強制的接種」（→人体実験）や「マスク着用の強制」（→酸素欠乏や口元での雑菌増殖）、「ソーシャル・ディスタンシング」（→意味のない命令による従順性の確認）、「飲食店の閉鎖」（→小規模事業潰し）、「学校の閉鎖」（→子供たちの発達妨害）等々という害悪しか齎（もた）らさない様々な「私権制限」は、独裁的政治体制構築の第一歩である事には変わりない。そういう事実に欧米の一般国民たちは徐々に気づき始め、各地で強制的私権制限に対する反対運動が盛り上がっている。目醒め始めた人々が抗議活動で盛り上がっている欧米先進諸国を見ると、日本の周回遅れぶりが目立つ。元来従順な国民性と長年の「洗脳」に慣れきってしまった日本国民には、「私権制限」に対する反対運動の機運は殆んど見られない。だから岸田政権は、この期に及んでも「1日100万回接種」などと頓珍漢で危険な嘘を平気で発表するのである。
日本人はまだ気付いていないが、この社会が真面（まとも）なうちに人々が悪夢から醒めさえすれば、やがて立ち上がる者が出てくる可能性はある。多くの日本人は今はまだ真剣に考えてもいないだろうが、コロナ風邪に有効なワクチンだと偽って接種されている薬剤は、実は人体には非常に危険なスパイクタンパクを血液中に増加させる薬剤なのである。これについては、次回 更に詳しく説明する。スパイクタンパクは血液を凝固させる、つまり血栓を生じさせるという。然も、専門的には「第4相の実験試薬」という事で、平たく言えば今はまだ「人体実験中」で、有益か危険かどうかの見極め時期、つまり正式には未承認で 2023年5月までは「人体実験」なのである。それまでに危険性が明らかになれば「人体実験」は中止される。だから政府や厚労省は「自己責任」だなどと言いながら、接種させようとあの手この手を繰り出してくる。どのような副作用があっても結果は全て「自己責任」。製薬会社は結果責任を一切問われない。そういう契約を製薬会社と日本政府は取り交わしている。諸外国も恐らく同じだろう。こんな薬剤だからこそ、接種前に文書で副作用について確認させて「何があろうと後から文句は言いません」という承諾の署名を取る。接種者には事前に説明文が渡され、直筆で日付・生年月日・氏名を書かされる。接種していない私は体験してないから実際がどうなのかは知らないが…。
米国テキサス州の訴訟で明らかにされたが、ファイザー社が米国医薬品局（FDA）に提出するワクチン関連の資料は45万ページにも及び、全て公開されるのは2097年になるという。何と今後75年間も、ワクチンなる薬剤に関する資料は秘密なのだという。私の常識では、こんな薬剤を国が国民に接種させるなど理解不能である。テキサス州の連邦判事は、ファイザー社に公開を75年4箇月早めて8箇月以内に全て公開するよう命じたが、現段階では本当に8箇月後に全てが公開されるかどうかは不明である。順調に行けば毎月55,000ページづつ公開されていく筈だが、ファイザー社によれば、資料を黒塗りする作業に時間がかかるから毎月55,000ページも公開するのは難しいという。公開されるのは黒塗りされた資料だとは、危険な物質が入っているかどうかは最後まで明かさないという事だ。米国の裁判所で、このようなやりとりが為されている事実を、日本のテレビも新聞も隠したまま、コロナもオミクロンも恐ろしい、ワクチンは有効で安全だという前提の大嘘を平気で報道する。日本に於けるテレビの信頼度は世界に類を見ないほど高いから、日本人の頭の中は「恐怖」でいっぱいで、肝心な事が見過ごされている。だから何の疑いもなく怪しげな薬剤を接種できるのである。
他国でも同じような話が挙がっているが、日本政府は国民に危険な薬剤接種を強いる一方で、「ベーシック・インカム」という僅かばかりのカネを配る代わりに、年金や社会保障費の支出を取りやめようという仕組みづくりを考えている。DeepState のパシリの悪党、竹中平蔵 主導のもと、何もしなくても月額7万円の「ベーシック・インカム」制度の導入が検討されている。仮に導入されたとしても、勿論、税金は徴収されるし、消費税も廃止されない。そして税率が今後も不変だという保証はどこにもない。僅かなカネの誘惑の裏には、「自由剥奪」という罠が仕掛けられている。月額7万円とは如何にも少な過ぎる。殆んど、或いは全部費やしても家賃に消えてしまうが、超低賃金労働にでも就けばギリギリ餓死はしないで済む。実に微妙な金額である。ひとたび「ベーシックインカム」などというカネに頼った生活に慣れて仕舞えば、いきなり支給がとりやめられては生きて行けないから政府の言うなりになるしかない。多くの国民がこんな状況に追い込まれる最悪な政策である。この手法は独裁的専制政治のイロハである。日本人は未だに毎年のように経験してきた季節性インフルエンザより数十倍も軽微な、オミクロン風邪の恐怖と危険な薬剤を推奨するテレビに騙され続けているから、政府は今なら騙せるとでも考えているのだろう。嘗（かつ）て、ロシアとその周辺国がソビエト連邦と呼ばれていた頃、コルホーズやソホーズという大規模集団工場や農場で、労働者は一律の低賃金で働かされていた。努力しようがサボろうが賃金は一律に低水準という、不公平な結果平等に文句の一言すら言えないソビエト連邦の経済は当然停滞していた。ソビエト連邦崩壊の際に、EU はその勢力圏を東側に拡大しないと約束したが、その約束を反故にしてロシアの衛星諸国は次々と EU に加盟していった。政治体制、経済力が共に異なる EU とロシアの緩衝地帯であるウクライナがどちらに付くかは、プーチンにとっては切実な問題で、そう簡単に譲歩はできない。ウクライナ問題の根底にはそう言ったEU諸国とロシアの認識の違いがある。ロシアのプーチン大統領は独裁的傾向は強いが、ロシア革命の被害者であるとの考えの持ち主で「共産主義」には反対の立場だ。「共産主義独裁体制」とは悪しきものだという社会実験の結果は既に出ている。そのような好例を私たちはほんの30年ほど歴史を遡れば確認できるのに、ソ連よりも悪質な共産主義独裁社会をつくろうという不条理に、殆んど無抵抗なまま従っていくような危うさを今の日本人には感じる。共産主義の理想など偽りであり、極々（ごくごく）一部の支配者層が大衆から搾取し続ける「希望なき社会」でしかない。だからこそ今、覚醒して立ち上がらなければならないと言っているのである。
DeepState はそういう分かりきった悪しき社会をまたぞろつくろうと、長い時間をかけて画策して、「2020年米大統領選挙」と共に同時多発的、全世界的に、「共産主義独裁革命」を起動させた。ソビエト連邦を樹立した「ロシア革命」は、ロスチャイルドの資金で起こされた。DeepStateは既に失敗した社会実験に修正を加えた「共産主義独裁社会」を再現しようとしているのである。然も時代が悪い。独裁的管理社会にデジタル化が嵌（はま）れば、一気に「デジタル管理社会」が完成してしまう。ひとたび「共産主義独裁デジタル管理社会」が実現してしまえば、DeepState が長年夢想していた、国境なき「ワンワールド」の世界を治める「世界統一政府」が本当に樹立されてしまう。だから日本人には、いつまでも悪夢の泥沼に足を取られている暇などないのである。欧米やカナダでは体制側が強権を発動すればするほど、目醒めた人々が立ち上がって戦っている。この事実を日本のテレビは報道しないか、報道しても存分に捻じ曲げて報道する。事実上の隠蔽であるから、日本国民の大部分に真実は伝えられない。例えば「カナダでトラック運転手たちの暴動」が起きているというテレビ報道は、正確には「私権を無視した政治的強制に対する平和的運動」でトラック運転手たちの中には、ワクチン接種者も、未接種者接種もいて、彼等はワクチンにではなく「政治的強制」に反対しているのである。言論統制機関の代表格でしかないテレビは物事の本質は報道しない。この「洗脳」や「言論統制」との戦いに負ければ、世界は悪夢に覆われてしまう。絶対に負けられない戦いなのである。そして今度こそ、この戦いでこそ、日本人は勝ち組に入らなければならない。光と闇の勢力の戦いで、例え幸運にも光側が勝てたとしても、日本がこのまま闇の勢力に飲み込まれたままでは、日本人は光側の椅子に座る事はできない。それどころか、日本人と日本の伝統文化がこの世から失なわれてしまう。子孫に遺すものが何も無くなってしまっては、命懸けで日本を護り続けてくれた先人と、子孫に顔向けできないではないか。否、DeepState という悪魔は、我々に子孫すら遺せない社会をつくろうとしている。悪魔に魂を売り渡した日本政府や、専門家としての責任を果たすどころか、政治家と共に国民を騙す側に立つ、保身とカネに塗れた医療犯罪者どもに騙されたままではいけない。日本人は何としても独力で日本を我が物顔で凌辱する悪魔の手下を追い詰め、倒さなければ、またも敗戦の悲哀を味合わう羽目になる。否、それより数千倍、数万倍もの苦渋を舐めさせられた挙句に国を失なう。日本政府が日本を消滅させようとし、マスメディアと医療犯罪者どもが、人々の命を奪う行為に手を染めているのだから、国民が立ち上がらないで誰が助けてくれるというのか！ 個人個人が「洗脳」の実態に気付き、今、自ら立ち上がらなければ、本当に大和民族はこの世から消されてしまう。今はそういう崖っぷちに立たされているのである。
今しもテレビでは、夜間往診を受ける子供のコロナ感染を針小棒大に垂れ流して、国民の恐怖を煽っている。その子供の症状たるや「鼻水や咳」だという。そういう夜間往診を受けてしまうと、子供のコロナ感染が親の勤務先にバラされてしまい、親は「濃厚接触者」となり仕事を休む羽目になり、親の給料を企業は休んだ分だけ払わない。給料を削られては生活に支障をきたすから「労働局」に「雇用調整助成金」を申請する。「雇用調整助成金」を申請されると、一定の割合で企業は負担を強いられるらしく、助成金を申請するなら契約を解除すると企業に脅された契約社員の親は途方に暮れてしまう。国の補償制度などこの程度のもので、国民の助けには事実上なっていない。こういうエピソードには枚挙にいとまがない。大企業の正社員という地位を保障された労働者は、今や限られた特権階級で、契約社員や派遣社員の数は年々増加している。全ては中曽根、小泉、安倍が政権をとっていた時に推進した「労働者派遣法」のせいである。「労働者派遣法」は1986年の第三次中曽根内閣の時に成立した法律である。2007年2月の第一次安倍内閣の時に竹中平蔵はパソナの特別顧問に就任して、今やパソナグループ取締役会長におさまっている。30年間も所得が据え置かれている社会では正社員であっても生活が苦しい者が多い。契約社員や派遣社員なら、尚、生活の厳しさは切実であるから、似非コロナと雖（いえど）も国民の「恐怖」は甚大である。共働きと子育てに忙殺されるこの世代の親たちに、コロナを疑うゆとりなどないから「恐怖洗脳」の効果が直（じか）に伝わる。この悪循環が日本を更なる闇に引き摺り落としている。「コロナを疑え、ワクチンを疑え」と言われても実生活に直接影響を及ぼす「恐怖」は、例え科学的根拠が無くても現実問題として国民を脅す効果は絶大である。嘘だと確実に証明されるまで、垂れ流される「嘘の恐怖」は「現実の恐怖」と何ら変わりない効果を持つ。テレビは子育て中の共働き家庭の恐怖を煽る。事実上の強制や同調圧力というものは弱者を一番に虐（いじ）める。この圧力に屈さなければ生きられない者は屈するしか選択肢はない。だからこそ、真実を発言できる者が発言しないと、この悪魔のコロナスパイラルは止められない。程度の差こそあれ、痛みを伴わない DeepState との戦いなどない。テレビの罪深さを日々まざまざと見せつけられる思いである。
幸い、私は同調圧力に逆らっても生きてはいける。精々人間関係を失なうか脅迫される程度で済んでいるから、ビビりさえしなければ良いだけの話である。そうは言っても、はっきりと「コロナワクチンは実は危険な薬剤だからやめた方がいい」と言い続けてきた反ワクチン派である私ひとりには、世界を変える力など無い。それが悲しい現実だとしても、これほどの人道に悖（もと）る大犯罪を、このまま黙って見逃す事など私にはできない。だから充分に推敲（すいこう）する間も無くブログ発信を続け始めた。考え違いや事実誤認があればご指摘いただければ幸いである。ワクチンなどと呼ぶべきではない「コロナワクチンと称する薬剤」の危険性を知りながら、「私は反ワクチン派ではありません」などと前置きしながら、「接種するしないは個人の自由です」といった具合のやんわりとした注意喚起しかしてこなかった知識人たちには、もう少し勇気を以（も）って行動していただきたかった。私にしてみれば「個人の自由」という耳聞こえの良い言葉にとどめてしまうのは、少なくともこの件に関しては卑怯な行為だと思う。自分の主張が間違いだった場合の保身の臭いがプンプンする。この件については、間違い発言イコール世界の幸福であるのだから。だから予想を外した場合のアリバイ工作なら、最初から黙っていた方がマシだ。私は米大統領の座にトランプが返り咲くのが正しいと思ったから、そう言い続けてきたが、現実問題としてトランプは今は米大統領に復帰できていない。ではこれが正しいのかといえば、やはり間違っていると私は思う。同様に、本当に mRNAワクチンが危険な薬剤だと気付いているのなら、正直に本気で警告を発するのが人の道というものだ。深刻な薬害を齎らす可能性が限りなく高いという、痛ましい結果を想定しながら言葉を濁す行為は、社会から除け者になるまいと同調圧力に屈した者たちの悲しくも悔しい現実とは異質のタチの悪い卑怯な行為だ。自分だけは嘘ワクチンの薬害から逃れたとしても、どういう世界に生き残れるというのだろうか？ YouTube を含む SNS の検閲から逃れる為だとしても、「自由意志ですよ」という言葉では、危険薬物と知りながら薬物接種を推進する政府とマスメディアとそこに引っ張りだこの専門家を名乗る医療犯罪者どもの悪事から人々を救う事はできない。状況が許し、尚且つ行動力のある者は今こそ立ち上がって欲しい。今の社会の在り方と行末に不安があるなら、せめて屋外ではマスクを外して歩いて欲しい。活動家にはなれないが、多少は人々の役に立ちたいと考える者は、政治家の地元事務所に抗議の電話をしていただきたい。それには自分で調べて、自分で考え、自分で決断する必要がある。大それた事などしなくていい。せめてこのくらいの行動くらいできる人は大勢いるだろう。屠殺を待つ無知な羊のままで殺されていいなら、薬物接種を繰り返し、マスクをしたまま死を待てばいい。それなら友を失なう事もない。喧嘩腰で馬鹿にされる事もない。それが嫌なら少しの勇気を出す最後のチャンスが今だと気付いて欲しい。このチャンスを逃したら、もうあとは無い。
日本人はまだ気付いていないが、この社会が真面（まとも）なうちに人々が悪夢から醒めさえすれば、やがて立ち上がる者が出てくる可能性はある。多くの日本人は今はまだ真剣に考えてもいないだろうが、コロナ風邪に有効なワクチンだと偽って接種されている薬剤は、実は人体には非常に危険なスパイクタンパクを血液中に増加させる薬剤なのである。これについては、次回 更に詳しく説明する。スパイクタンパクは血液を凝固させる、つまり血栓を生じさせるという。然も、専門的には「第4相の実験試薬」という事で、平たく言えば今はまだ「人体実験中」で、有益か危険かどうかの見極め時期、つまり正式には未承認で 2023年5月までは「人体実験」なのである。それまでに危険性が明らかになれば「人体実験」は中止される。だから政府や厚労省は「自己責任」だなどと言いながら、接種させようとあの手この手を繰り出してくる。どのような副作用があっても結果は全て「自己責任」。製薬会社は結果責任を一切問われない。そういう契約を製薬会社と日本政府は取り交わしている。諸外国も恐らく同じだろう。こんな薬剤だからこそ、接種前に文書で副作用について確認させて「何があろうと後から文句は言いません」という承諾の署名を取る。接種者には事前に説明文が渡され、直筆で日付・生年月日・氏名を書かされる。接種していない私は体験してないから実際がどうなのかは知らないが…。
米国テキサス州の訴訟で明らかにされたが、ファイザー社が米国医薬品局（FDA）に提出するワクチン関連の資料は45万ページにも及び、全て公開されるのは2097年になるという。何と今後75年間も、ワクチンなる薬剤に関する資料は秘密なのだという。私の常識では、こんな薬剤を国が国民に接種させるなど理解不能である。テキサス州の連邦判事は、ファイザー社に公開を75年4箇月早めて8箇月以内に全て公開するよう命じたが、現段階では本当に8箇月後に全てが公開されるかどうかは不明である。順調に行けば毎月55,000ページづつ公開されていく筈だが、ファイザー社によれば、資料を黒塗りする作業に時間がかかるから毎月55,000ページも公開するのは難しいという。公開されるのは黒塗りされた資料だとは、危険な物質が入っているかどうかは最後まで明かさないという事だ。米国の裁判所で、このようなやりとりが為されている事実を、日本のテレビも新聞も隠したまま、コロナもオミクロンも恐ろしい、ワクチンは有効で安全だという前提の大嘘を平気で報道する。日本に於けるテレビの信頼度は世界に類を見ないほど高いから、日本人の頭の中は「恐怖」でいっぱいで、肝心な事が見過ごされている。だから何の疑いもなく怪しげな薬剤を接種できるのである。
他国でも同じような話が挙がっているが、日本政府は国民に危険な薬剤接種を強いる一方で、「ベーシック・インカム」という僅かばかりのカネを配る代わりに、年金や社会保障費の支出を取りやめようという仕組みづくりを考えている。DeepState のパシリの悪党、竹中平蔵 主導のもと、何もしなくても月額7万円の「ベーシック・インカム」制度の導入が検討されている。仮に導入されたとしても、勿論、税金は徴収されるし、消費税も廃止されない。そして税率が今後も不変だという保証はどこにもない。僅かなカネの誘惑の裏には、「自由剥奪」という罠が仕掛けられている。月額7万円とは如何にも少な過ぎる。殆んど、或いは全部費やしても家賃に消えてしまうが、超低賃金労働にでも就けばギリギリ餓死はしないで済む。実に微妙な金額である。ひとたび「ベーシックインカム」などというカネに頼った生活に慣れて仕舞えば、いきなり支給がとりやめられては生きて行けないから政府の言うなりになるしかない。多くの国民がこんな状況に追い込まれる最悪な政策である。この手法は独裁的専制政治のイロハである。日本人は未だに毎年のように経験してきた季節性インフルエンザより数十倍も軽微な、オミクロン風邪の恐怖と危険な薬剤を推奨するテレビに騙され続けているから、政府は今なら騙せるとでも考えているのだろう。嘗（かつ）て、ロシアとその周辺国がソビエト連邦と呼ばれていた頃、コルホーズやソホーズという大規模集団工場や農場で、労働者は一律の低賃金で働かされていた。努力しようがサボろうが賃金は一律に低水準という、不公平な結果平等に文句の一言すら言えないソビエト連邦の経済は当然停滞していた。ソビエト連邦崩壊の際に、EU はその勢力圏を東側に拡大しないと約束したが、その約束を反故にしてロシアの衛星諸国は次々と EU に加盟していった。政治体制、経済力が共に異なる EU とロシアの緩衝地帯であるウクライナがどちらに付くかは、プーチンにとっては切実な問題で、そう簡単に譲歩はできない。ウクライナ問題の根底にはそう言ったEU諸国とロシアの認識の違いがある。ロシアのプーチン大統領は独裁的傾向は強いが、ロシア革命の被害者であるとの考えの持ち主で「共産主義」には反対の立場だ。「共産主義独裁体制」とは悪しきものだという社会実験の結果は既に出ている。そのような好例を私たちはほんの30年ほど歴史を遡れば確認できるのに、ソ連よりも悪質な共産主義独裁社会をつくろうという不条理に、殆んど無抵抗なまま従っていくような危うさを今の日本人には感じる。共産主義の理想など偽りであり、極々（ごくごく）一部の支配者層が大衆から搾取し続ける「希望なき社会」でしかない。だからこそ今、覚醒して立ち上がらなければならないと言っているのである。
DeepState はそういう分かりきった悪しき社会をまたぞろつくろうと、長い時間をかけて画策して、「2020年米大統領選挙」と共に同時多発的、全世界的に、「共産主義独裁革命」を起動させた。ソビエト連邦を樹立した「ロシア革命」は、ロスチャイルドの資金で起こされた。DeepStateは既に失敗した社会実験に修正を加えた「共産主義独裁社会」を再現しようとしているのである。然も時代が悪い。独裁的管理社会にデジタル化が嵌（はま）れば、一気に「デジタル管理社会」が完成してしまう。ひとたび「共産主義独裁デジタル管理社会」が実現してしまえば、DeepState が長年夢想していた、国境なき「ワンワールド」の世界を治める「世界統一政府」が本当に樹立されてしまう。だから日本人には、いつまでも悪夢の泥沼に足を取られている暇などないのである。欧米やカナダでは体制側が強権を発動すればするほど、目醒めた人々が立ち上がって戦っている。この事実を日本のテレビは報道しないか、報道しても存分に捻じ曲げて報道する。事実上の隠蔽であるから、日本国民の大部分に真実は伝えられない。例えば「カナダでトラック運転手たちの暴動」が起きているというテレビ報道は、正確には「私権を無視した政治的強制に対する平和的運動」でトラック運転手たちの中には、ワクチン接種者も、未接種者接種もいて、彼等はワクチンにではなく「政治的強制」に反対しているのである。言論統制機関の代表格でしかないテレビは物事の本質は報道しない。この「洗脳」や「言論統制」との戦いに負ければ、世界は悪夢に覆われてしまう。絶対に負けられない戦いなのである。そして今度こそ、この戦いでこそ、日本人は勝ち組に入らなければならない。光と闇の勢力の戦いで、例え幸運にも光側が勝てたとしても、日本がこのまま闇の勢力に飲み込まれたままでは、日本人は光側の椅子に座る事はできない。それどころか、日本人と日本の伝統文化がこの世から失なわれてしまう。子孫に遺すものが何も無くなってしまっては、命懸けで日本を護り続けてくれた先人と、子孫に顔向けできないではないか。否、DeepState という悪魔は、我々に子孫すら遺せない社会をつくろうとしている。悪魔に魂を売り渡した日本政府や、専門家としての責任を果たすどころか、政治家と共に国民を騙す側に立つ、保身とカネに塗れた医療犯罪者どもに騙されたままではいけない。日本人は何としても独力で日本を我が物顔で凌辱する悪魔の手下を追い詰め、倒さなければ、またも敗戦の悲哀を味合わう羽目になる。否、それより数千倍、数万倍もの苦渋を舐めさせられた挙句に国を失なう。日本政府が日本を消滅させようとし、マスメディアと医療犯罪者どもが、人々の命を奪う行為に手を染めているのだから、国民が立ち上がらないで誰が助けてくれるというのか！ 個人個人が「洗脳」の実態に気付き、今、自ら立ち上がらなければ、本当に大和民族はこの世から消されてしまう。今はそういう崖っぷちに立たされているのである。
今しもテレビでは、夜間往診を受ける子供のコロナ感染を針小棒大に垂れ流して、国民の恐怖を煽っている。その子供の症状たるや「鼻水や咳」だという。そういう夜間往診を受けてしまうと、子供のコロナ感染が親の勤務先にバラされてしまい、親は「濃厚接触者」となり仕事を休む羽目になり、親の給料を企業は休んだ分だけ払わない。給料を削られては生活に支障をきたすから「労働局」に「雇用調整助成金」を申請する。「雇用調整助成金」を申請されると、一定の割合で企業は負担を強いられるらしく、助成金を申請するなら契約を解除すると企業に脅された契約社員の親は途方に暮れてしまう。国の補償制度などこの程度のもので、国民の助けには事実上なっていない。こういうエピソードには枚挙にいとまがない。大企業の正社員という地位を保障された労働者は、今や限られた特権階級で、契約社員や派遣社員の数は年々増加している。全ては中曽根、小泉、安倍が政権をとっていた時に推進した「労働者派遣法」のせいである。「労働者派遣法」は1986年の第三次中曽根内閣の時に成立した法律である。2007年2月の第一次安倍内閣の時に竹中平蔵はパソナの特別顧問に就任して、今やパソナグループ取締役会長におさまっている。30年間も所得が据え置かれている社会では正社員であっても生活が苦しい者が多い。契約社員や派遣社員なら、尚、生活の厳しさは切実であるから、似非コロナと雖（いえど）も国民の「恐怖」は甚大である。共働きと子育てに忙殺されるこの世代の親たちに、コロナを疑うゆとりなどないから「恐怖洗脳」の効果が直（じか）に伝わる。この悪循環が日本を更なる闇に引き摺り落としている。「コロナを疑え、ワクチンを疑え」と言われても実生活に直接影響を及ぼす「恐怖」は、例え科学的根拠が無くても現実問題として国民を脅す効果は絶大である。嘘だと確実に証明されるまで、垂れ流される「嘘の恐怖」は「現実の恐怖」と何ら変わりない効果を持つ。テレビは子育て中の共働き家庭の恐怖を煽る。事実上の強制や同調圧力というものは弱者を一番に虐（いじ）める。この圧力に屈さなければ生きられない者は屈するしか選択肢はない。だからこそ、真実を発言できる者が発言しないと、この悪魔のコロナスパイラルは止められない。程度の差こそあれ、痛みを伴わない DeepState との戦いなどない。テレビの罪深さを日々まざまざと見せつけられる思いである。
幸い、私は同調圧力に逆らっても生きてはいける。精々人間関係を失なうか脅迫される程度で済んでいるから、ビビりさえしなければ良いだけの話である。そうは言っても、はっきりと「コロナワクチンは実は危険な薬剤だからやめた方がいい」と言い続けてきた反ワクチン派である私ひとりには、世界を変える力など無い。それが悲しい現実だとしても、これほどの人道に悖（もと）る大犯罪を、このまま黙って見逃す事など私にはできない。だから充分に推敲（すいこう）する間も無くブログ発信を続け始めた。考え違いや事実誤認があればご指摘いただければ幸いである。ワクチンなどと呼ぶべきではない「コロナワクチンと称する薬剤」の危険性を知りながら、「私は反ワクチン派ではありません」などと前置きしながら、「接種するしないは個人の自由です」といった具合のやんわりとした注意喚起しかしてこなかった知識人たちには、もう少し勇気を以（も）って行動していただきたかった。私にしてみれば「個人の自由」という耳聞こえの良い言葉にとどめてしまうのは、少なくともこの件に関しては卑怯な行為だと思う。自分の主張が間違いだった場合の保身の臭いがプンプンする。この件については、間違い発言イコール世界の幸福であるのだから。だから予想を外した場合のアリバイ工作なら、最初から黙っていた方がマシだ。私は米大統領の座にトランプが返り咲くのが正しいと思ったから、そう言い続けてきたが、現実問題としてトランプは今は米大統領に復帰できていない。ではこれが正しいのかといえば、やはり間違っていると私は思う。同様に、本当に mRNAワクチンが危険な薬剤だと気付いているのなら、正直に本気で警告を発するのが人の道というものだ。深刻な薬害を齎らす可能性が限りなく高いという、痛ましい結果を想定しながら言葉を濁す行為は、社会から除け者になるまいと同調圧力に屈した者たちの悲しくも悔しい現実とは異質のタチの悪い卑怯な行為だ。自分だけは嘘ワクチンの薬害から逃れたとしても、どういう世界に生き残れるというのだろうか？ YouTube を含む SNS の検閲から逃れる為だとしても、「自由意志ですよ」という言葉では、危険薬物と知りながら薬物接種を推進する政府とマスメディアとそこに引っ張りだこの専門家を名乗る医療犯罪者どもの悪事から人々を救う事はできない。状況が許し、尚且つ行動力のある者は今こそ立ち上がって欲しい。今の社会の在り方と行末に不安があるなら、せめて屋外ではマスクを外して歩いて欲しい。活動家にはなれないが、多少は人々の役に立ちたいと考える者は、政治家の地元事務所に抗議の電話をしていただきたい。それには自分で調べて、自分で考え、自分で決断する必要がある。大それた事などしなくていい。せめてこのくらいの行動くらいできる人は大勢いるだろう。屠殺を待つ無知な羊のままで殺されていいなら、薬物接種を繰り返し、マスクをしたまま死を待てばいい。それなら友を失なう事もない。喧嘩腰で馬鹿にされる事もない。それが嫌なら少しの勇気を出す最後のチャンスが今だと気付いて欲しい。このチャンスを逃したら、もうあとは無い。