武漢ウイルスにはじまる世界の危機は、日本建国以来の最大チャンス

■今日の新着拾い読み

精神学協会　「光文書」より転載
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危機の正体

日本というクニの国是は、原則鎖国ということの歴史的意味が、普通の日本人にも、やっと見えはじめたようです。今回の武漢ウイルス騒ぎの先にあるのは、西洋文明に内在していた、ユダヤ教およびキリスト教由来の人間を支配する発想からの脱却のためには、もういちど、国家や民族というものから出発しなければならないという気付きなのです。

世界を支配してきた、グローバリストといわれる人間グループと中国共産党の行動原理は、ほとんど同じ土壌で育ったもので、多くの人間を幻想の秩序のなかに囲い込み、選ばれた少数者である自分たち支配グループという羊飼いの所有物である多数の羊となるよう、人間を洗脳し続けるというものです。いまの日本列島の政治や経済をコントロールしている人間グループは、そうした世界を支配する人間グループの下請けであることを積極的に選んだものたちですが、その彼らの無能さが、今回の騒動で一般の日本人にも理解されつつあります。

アメリカやヨーロッパが、外出禁止令のような、ほとんど戦時体制下ともいえる体制に移行した先にあるのは、改めて、国民国家が勝利するか、世界統一政府のようなグローバリストが勝利するかの戦いなのです。
このストーリーをつくったのは、いまの世界を中央銀行制度という人工的にマネーの供給を独占できるシステムによってコントロールしてきた一握りの人間グループで、その彼らがコントロールしてきたはずの中国共産党が世界の覇権を狙うまでになったことで、共産党の中国を排除する過程のひとつに武漢ウイルスのパンデミックが起きているといっていいのです。つまり、武漢ウイルスは、あらかじめ用意されたものを使った工作なのか、人為的なものが何らかの失敗によって一般社会を汚染することになったのか、それとも、ほんとうに自然由来のものなのかは別にして、すでに、中国共産党と欧米の政治勢力との事実上の戦争開始のシグナルを発するものとして、世界中に拡散しているのです。

これによって、二十一世紀に入って続いてきた、マネーの危機を、さらにマネーを供給することによって先送りするという、金持ちを救済するために国家の信用力を差し出すという行為からもたらされた、数字上のマネーと実体経済のマネーの乖離が問題となり、それを処理するムーブメントが起こるはずです。世界の株式市場の大混乱は、そのもとが、刷り過ぎたマネーにあり、リーマンショックの時のダメージを、やっと克服した株価の上昇分をほぼ帳消しにしています。

この危機は、現実に日々の生活を圧迫しており、アメリカやヨーロッパの中央銀行の対応だけでなく、各国の政府は国民生活の救済のために、ひとりひとりの国民に小切手を手渡そうとしていますが、それによって、何が起きるのかというと、国家の財政というものの負担で、国民の生活をどこまで支えられるのかという、歴史上最も壮大な実験なのです。

私が予感しているのは、いまのペーパーマネーの問題を解決するためには、たぶん、このヘリコプターマネーのような、数字上のマネーをひとりひとりの国民に配分してしまい、それを消費させることで、新しい経済システムの可能性を、人類は発見するというものです。そのための頭脳を、いまの日本国は持ちませんが、今回のことで、はっきりしたように、日本国民の民度はきわめて高いのです。その国民が、財務省が隠し続けている国富を使う権利に目覚めれば、何かが変わります。すくなくとも、省益のためにしか働かない官僚のシステムの元凶が、この日本国の国富であり、その国富とは政治家のものでも、官僚のものでもないということに国民が気付き、自分たちのために使うシステムを提案し、要求することで、新しい国民国家が生まれるのです。

国家という言葉は、明治の日本人がつくったものであり、国とは家のようなものという思いが込められています。そこには、支配と被支配という西欧近現代の国のシステムとは、まったく別の「おおみこころ」と「おおみたから」の関係が投影されているのです。そして、この危機のタイミングで、その国民ひとりひとりが、日本国の国富にアクセスして、それを原資にした国づくりのはたらきをはじめるよう、天は求めているといっておきます。

敗戦国の日本は、いま、世界最大の債券国で、日本のマネーなしに、中国の成長も、アメリカの覇権も生まれようがなかったというのが、歴史の正体なのです。この武漢ウイルスにはじまる世界の危機は、日本国にとって、建国以来、最大のチャンスなのだということができます。この危機の正体こそ、最後の一厘の仕組みにつながるものなのかもしれません。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　二千二十年三月二十六日　積哲夫　記