今日で5月は終わりですね、時が過ぎるのは早いものです。
2012年、政権が交代し、民主党の野田首相から自民党の安倍首相へと悪夢の民主党政権は終わりを告げました。
金融緩和によって円安が進み、日本経済の循環が改善しました。
しかし、相変わらず中国と朝鮮は実際には証拠のない日本軍の残虐行為とされる南京大虐殺を、既成事実化させ、日本を脅し続けるためのネタにするため、あの手この手で歴史改竄を繰り返しました。
中国と朝鮮は日本人の自虐思考を巧みに利用し、自国に都合のよい捏造した歴史を日本に押し付けて脅し、賠償金と称して金銭を奪い国力を削ぎ落す徹底した反日政策を推進しています。
日本の中国朝鮮派の政治家のせいで、完全に言いなりとなったことが、どれほど日本の国益を損ねたでしょうか。
感謝や思いやりという言葉がない中国や朝鮮はそれを当たり前と捉え、反日の手を緩めません。
日本をウイグルやチベットのように属国にしたいからです。
それなのに中国と韓国の旅行客を増やし、インバウンドが拡大したようですが、まったく観光業と関係のない人には迷惑に過ぎません。
ホワイト国から除外されて韓国国内で日本製品の不買運動が進み旅行者も激減しましたが、中国人旅行者が急増
中国人ツアー客の食事や買い物では、必ず中国人ガイドや中国の旅行会社にコミッションが支払われ、そのコミッションは中国へ持って行かれるため、日本での納税はありません。脱税にもなっていますから、せっかくのインバウンドでも日本に落ちる利益は非常に少ないのです。
それでも無いよりはましという考えが日本に定着しているので、日本の観光業者が馬鹿を見ることになります。
いま国際社会は新型コロナの終息後の世界を再構築する方向で動こうとしています。
このことについて、日本国民はも真剣に考えなければなりません
中国共産党ウイルス、その事実を隠蔽し対策を遅らせた責任を世界は中国政府に問い、世界の経済損失の全てを中国政府に賠償させることとなるでしょう。
日本も声を上げなくてはなりませんが、日本の政治家は黙ったままです。
日本は政治家も経済界も官僚もマスメディアもどれだけ中国に乗っ取られているのでしょうか。
国連機関であるWHOのトップであるテドロス事務局長はエチオピア出身の中国の操り人形そのものです。
トランプ大統領は正しいのです。
WHO対してアメリカのトランプ大統領は激怒していますがアメリカと日本の多くのマスメディアは中国共産党ウイルスの対策が失敗したことの言い訳と報道しています。中国は何が何でもトランプ大統領の再選を阻止したいのです。
欧米各国は、国連が既に中国に支配され毒されていることを認識し、この組織とは別に第二の国連を組織しようとしています。
世界はもうその方向に動き出しています。
この事実を日本の国民はどれだけ理解しているでしょうか。
マスメディアは完全に中国に乗っ取られ偏向報道ばかりしています。
反安倍政権と批判するばかりです。
中国が一党独裁の中国共産党、データ改竄や様々な偽りによって世界を翻弄している中国が、透明性の高い民主主義国家にならない限り、これからの国際社会には適応できず排除され続け、孤立します。
もうこれ以上中国の好き放題で世界秩序を乱すことは許されません。
一党独裁の中国共産党の崩壊はもう始まっているのかもしれません。
トランプ大統領が再選されないように中国は必死であの手この手を打っています。
ツイートの件も中国が関わっています。
中国共産党ウイルスで日本も正しい方向へと進むことを願います。
「日本人はブタ野郎」の韓国で使われているポーズをとる大村知事と津田大介、こういうことを問題にしないオールドメディア、はっきり言って愛知トリエンナーレは日本に対するヘイトそのものです。
そうしてこういう人たちが都合が悪いとすぐにヘイト・人種差別と声を上げるのです。何をしても何を言っても反日は許される、逆に都合の悪いことには逆ギレする人たちです。
2012年、政権が交代し、民主党の野田首相から自民党の安倍首相へと悪夢の民主党政権は終わりを告げました。
金融緩和によって円安が進み、日本経済の循環が改善しました。
しかし、相変わらず中国と朝鮮は実際には証拠のない日本軍の残虐行為とされる南京大虐殺を、既成事実化させ、日本を脅し続けるためのネタにするため、あの手この手で歴史改竄を繰り返しました。
中国と朝鮮は日本人の自虐思考を巧みに利用し、自国に都合のよい捏造した歴史を日本に押し付けて脅し、賠償金と称して金銭を奪い国力を削ぎ落す徹底した反日政策を推進しています。
日本の中国朝鮮派の政治家のせいで、完全に言いなりとなったことが、どれほど日本の国益を損ねたでしょうか。
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日本をウイグルやチベットのように属国にしたいからです。
それなのに中国と韓国の旅行客を増やし、インバウンドが拡大したようですが、まったく観光業と関係のない人には迷惑に過ぎません。
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中国人ツアー客の食事や買い物では、必ず中国人ガイドや中国の旅行会社にコミッションが支払われ、そのコミッションは中国へ持って行かれるため、日本での納税はありません。脱税にもなっていますから、せっかくのインバウンドでも日本に落ちる利益は非常に少ないのです。
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いま国際社会は新型コロナの終息後の世界を再構築する方向で動こうとしています。
このことについて、日本国民はも真剣に考えなければなりません
中国共産党ウイルス、その事実を隠蔽し対策を遅らせた責任を世界は中国政府に問い、世界の経済損失の全てを中国政府に賠償させることとなるでしょう。
日本も声を上げなくてはなりませんが、日本の政治家は黙ったままです。
日本は政治家も経済界も官僚もマスメディアもどれだけ中国に乗っ取られているのでしょうか。
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トランプ大統領は正しいのです。
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