-「大東亜戦争調査会」叢書６-（ＧＨＱ焚書図書開封 第106回）

ＧＨＱ焚書図書開封 第106回
-「大東亜戦争調査会」叢書６-
　支那の鉄道、橋、道路建設に借款を与え、その金利で儲けようとした列強各国（英米仏独）。その後、ロシア、日本が加わり６か国の借款団（1912年）となった。支那国内は、ロシアが東支鉄道、イギリスが廣九鉄道、ドイツが山東鉄道、雲南鉄道など鉄道利権獲得の修羅場と化した。乗り遅れたアメリカは、日露が建設した南満州鉄道に割り込み介入してきた。その後、アメリカは日英米仏の４か国共同出資（1920年）を提案してきたが、第一次世界大戦で疲弊した英仏は米に主導権を奪われ、アメリカは、残った強国日本封じ込めに全力を注ぐことになる。
　第一次世界大戦（1914-18）当初、イギリスは日英同盟があるにも拘わらず、アメリカとオーストラリアの抗議に気を使い日本の参戦に消極的であったが、アジア方面に兵をまわす余裕がなくなり徐々に日本の支援を必要としてくる。日本は地中海に駆逐艦を派遣、ANZACの航行ルートのインド洋、地中海間をドイツ潜水艦攻撃から守った。
　この頃からオーストラリアはイギリスよりもアメリカへ接近し、日本を敵視するようになってきた。
　対華２１か条要求（1915年）のほとんどは希望条項であり、最低限の４か条（①山東省に関する件②南満州、蒙古に関する件③漢冶萍公司に関する県④山東省などの譲渡に関する件）までに妥協したが、袁世凱の口車に乗って、発した日本側からの「最後通牒」の一言で、排日運動に火をつけることになった。これは、日本外交の失策ともいえる。
　アメリカは、この機会につけ込んで支那の白人崇拝、東夷思想を利用した悪辣な謀略を次々と展開し、支那全土に排日運動を拡大させていった。欧州戦の後、アメリカと日本は支那大陸において経済面で利権衝突するのである。
参考文献：「米英の東亜制覇政策」「米英の東亜攪乱」「米国の世界侵略」「大東亜の建設」「米英挑戦の真相」大東亜戦争調査会