-阿片戦争の後始末にあえぐ無残なる老廃国-（ＧＨＱ焚書図書第131回）

ＧＨＱ焚書図書第131回

-阿片戦争の後始末にあえぐ無残なる老廃国-

阿片戦争の結果、締結された「南京条約（1842年）」及び不明確な部分を明確にした追加条約の「虎門条約」は、関税の自主権の喪失、領事裁判権の承認、片務的最恵国待遇という不平等条約そのものであった。

 阿片戦争の賠償金は、取りっぱぐれのない関税によって支払われるという取り決めで、その関税の納付監督権はイギリス領事が握るという極めて巧妙な手口がとられた。

 漢民族の復活を謳い打倒清朝を掲げる洪秀全（長髪賊）の反乱（太平天国の乱）が英米プロテスタントの支援を受けて、仏カトリック排除のため起こされた。

 北京政府の征討軍が英米の守備軍より弱かったため惨敗し、上海租界はますます拡大した。

アメリカは望厦条約（ぼうかじょうやく）、フランスは黄埔条約（こうほじょうやく）で阿片の禁止をしているのに、イギリスは南京条約では阿片のことについては、一切触れておらず、これは国益重視の植民地管理のノウハウを身に着けたイギリスの悪辣な手口であった。

南京条約によって、広東、厦門、福州、寧波、上海の５港に自由に往来、居住する権利を得た欧米と排外的な態度をとる支那との間で事件が起きた。これがアロー号事件である。

 参考文献：「亜細亜侵略史」高橋勇
2017/3/15公開

－阿片戦争の真相－（GHQ焚書図書開封第130回）

GHQ焚書図書開封第130回

 －阿片戦争の真相－

1836年、大常寺小郎許乃済は阿片のもたらす健康上の害毒と経済的混乱について意見を皇帝に具申したが、受け入れられなかった。
 「阿片」をめぐる、林則徐とチャールズ・エリオットとの争いは、広東、マカオではイギリスが譲歩したが、香港では林則徐の要求を拒絶し、武力をもってイギリスが勝利した。イギリス議会内でも宗教、道徳よりも利益を重視するパーマストンと阿片戦争を不義の戦争とするグラッドストンとの間で開戦理由について対立があったが、「大英帝国には永遠の友も永遠の敵もいない。あるのは永遠の国益のみ」を主張するパーマストンの意見が支持された。
1840年阿片戦争勃発。結果は、北京政府（道光帝と琦善）側の敗北に終わった。1842年南京条約では、戦わずして仏、米も支那における利権を得ることになった。
この戦争は遠謀を以て行われたが、戦ってみると、余りにも弱く、シナ人の劣弱さに呆れ果てた。
これらのことは、日本の近代化以前に侵略が行われていたということである。このことについて、日本と貿易のあったオランダ政府は、幕府に鎖国はやめるべきだと忠言したが、幕府は耳を貸さなかった。
イギリスに敗れた結果、シナは広東、厦門、福州、上海、寧波の五港開港、香港の99年の借用、主権はビクトリア女王に譲渡、領事裁判権の承諾、関税自主権の喪失を蒙ることになった。
米国との望夏条約、仏蘭西との黄埔条約には阿片の禁止を唱っていたが、英吉利との南京条約には阿片については一言も触れていなかった。
アングロ・サクソンの悪質は依然として今の地球上においても同様であり、シナのもっている鈍感な図太さ、怠惰な傲慢さ、自己反省のない我欲の強さ、自己中心病の体質は今日の習近平政権も同様である。
参考文献：「亜細亜侵略史」高橋勇
2017/3/1公開