-仲小路彰の戦争への哲学-（ＧＨＱ焚書図書開封 第72回）

ＧＨＱ焚書図書開封 第72回
-仲小路彰の戦争への哲学-
昭和１３年、戦争を肯定し、必然性のあるものとして擁護した仲小路彰によって書かれた「世界戦争論」。
戦後書かれた歴史は、日独伊を敗北者（敗戦史観）として描かれているが、終戦までの歴史では、日独伊を勝利者（戦勝史観）として予定し、正義と正しさ、必然性を述べている。
この中（戦勝史観）に戦後歴史で見落とされたものがある。
人類史において、西暦前1496年から西暦後1861年の3357年の間、3130年が戦争で、227年が平和であった。、
今日でも平和の名において戦争が行われる現実（戦争反対こそ文明の敵というのも一理ある）がある。
この本の著者は、西欧諸国が植民地獲得のための侵略戦争によりほとんど全世界を勢力範囲にすると、にわかに現状維持を言い出し、戦争反対、人道的平和論を口にし始め、弱小国の軍備を禁じ、あるいは制限し、軍縮会議を用いて、一転して自分たちに背く勢力を不当に圧迫するために平和の名を用いた、狡猾きわまる虚偽と欺瞞の手段を用いたと指摘している。
日本が国際連盟を脱退したのも、軍縮会議を破棄したのもこれが理由である。
二国間において軍縮が成立するのは、お互いに自分のところは軍拡が可能となったと錯覚したときである。
軍備とは、戦争を避け、戦わずして打ち勝つことを可能にすることである。
1925年に毒ガスと細菌兵器使用禁止に各国が賛成したが、これに反対したのは英米２国だった。その後、イギリスはインドで、フランスはモロッコで毒ガスを使用し無防備な現地人の大量虐殺をおこなった。
1922年のワシントン会議で締結された９か国条約（日英米中白仏蘭伊葡）は、表向きは、中国の領土保全、門戸開放、機会均等であったが、背景には中国に対する日本の進出を抑える意図があった。
その９か国条約を最初に破ったのはイギリスである。1923年の臨城事件、1927年廃英運動に対する攻撃、同じく1927年の第１次南京事変がそれであったが、日本は臨城事件では中国の味方、廃英運動では共同出兵を拒否、第１次南京事変では攻撃拒否をし、９か国条約を忠実に守ったのである。
その後、蒋介石はこの９カ国条約を、日本を孤立化させる手段として利用するが、その背後にはイギリスのユダヤ金融資本とソ連のコミンテルンの謀略があった。
先進国の大学にあった軍事国際法、軍事史学、地政学の講座が、当時、日本の大学には置かれていなかった。
ヨーロッパ諸国は1450年から1850年の400年間に、ヨーロッパ内部における戦いに必要な戦費確保のために植民地獲得に力を入れた。
第二次上海事変(1937.8.13～11.8)では、ドイツ、イタリア、ソ連、アメリカ、イギリスの支援を受けた3万（後に30万に拡大）の国共合作の中国人が4,000人の日本守備隊及び3万人の居留民のいる日本租界に攻めてきた。
居留民を救うために日本は8万人の陸軍を送り、4万人の戦死という大きな犠牲を伴って、上海、南京を占領した。
苦戦した背景には、ドイツ軍事顧問団によってつくられた強固なベトン製コンクリートトーチカ、アメリカのカーチス、ボーイング戦闘機、イタリアのフィアット戦闘機、ドイツの最新鋭武器、チェコ銃などが使われていたためである。
1940年の日独伊三国同盟まで、ドイツもイタリアも支那を応援していたのである。
西安事件に続く第二次上海事件は、日本居留地に対する支那側の侵略に対抗するために行った日本の防衛軍事行為である。
国共合作の背後にはソ連コミンテルン及びイギリスユダヤ系金融資本の謀略があった。
これを、日本の一方的な侵略と主張する曲学阿世の北岡伸一東大教授がいる。
北岡伸一氏は、安倍首相が日中歴史共同研究の日本側メンバーとして選んだ人物である。日本側メンバーは中国側の捏造報告に対して一切反論していない。
参考文献：「世界戦争論」仲小路彰