えげつない最後通牒である。現時点でも最も使われているパソコン用OSはWindows10であるが、2025年にサポートを終了する事をMicrosoftは明言している。Windows11のハードウェア要件が厳しい割には新規性が乏しかった事が原因だと思っているが、とっとと移行して欲しいと云うのが同社の本音であろう。どうしても無理な企業向けにセキュリティパッチを3年に限り有償で提供するそうだが、その価格がまたえげつない。1年目が1台当たり61ドル、2年目は122ドル、3年目は244ドルと倍々プッシュで吊り上げている。合算すればエントリーモデルのビジネス用PCが購入出来る額であり、絶対にアップグレードさせると云う不退転の決意がひしひしと伝わってくる。個人向けの提供も検討中との事だが、猛烈な反発を受けるのは確実と思われる。次期Windowsのシステム要件は更に厳しくなる様だが、独占に胡坐をかいていると手痛いしっぺ返しを食らうぞと、ワシントン州に向けて呪詛を送り続けているのである。