ＩＯＣの最古参委員、開き直り男爵・ディック・パウンド氏が、「週刊文春」の単独インタビューに応じた。
日本の首相が中止を決めた場合はどうするか。
「私が知っている限りでは、日本政府は非常に協力的だ。五輪の開催は、日本の当局、日本の公衆衛生当局、そしてオリンピック・ムーブメントが共有している決定だ。仮に菅首相が中止を求めたとしても、それはあくまで個人的な意見に過ぎない。大会は開催される」
７９歳の最古参委員の認知機能に問題がありそうだ。
菅義偉が中止を求めても個人的な意見に過ぎないだろうが、日本国首相が中止を述べ無視したならＩＯＣは日本国への侵略で戦争だ。
日本国首相は売られた喧嘩は買わなければならない。これが憲法に定めた専守防衛だろう。
延期の選択肢が消滅した東京五輪、開催か、中止か、それが問題だ。
８０％が中止の民意を武器に首相が戦うのが民主主義だろうが、首相が五輪一辺倒の組織委員会の陰の実力者では望み薄で悲劇、祭の後の寂しさ、老人の情緒だったが、祭りの前の虚しさ、逆転の発想が必要不可欠なわが祖国になった。
新装なった国立競技場、無観客でも満員御礼の錯視効果が有る様だ、素晴らしい発想なのだろうか？
