トランプ大統領は中国を民主化する

トランプ大統領は中国の政治体制が中国民を不幸にしていることを把握している。

そこで「貿易戦争」を開始しているが、米国民も大統領を支持している。

大統領が不人気と映るのは、マスコミが嫌っているからで、

左派系新聞を読んでいる人は「世界で一番できの悪い大統領」などと口にしている。

トランプのアメリカはクリントンやオバマのアメリカとは違って中国に覇権を譲ることは無い。

北朝鮮を開国し、中国を民主化し、アジア全体の公正な発展をよしとするに違いない。


日米ともに、マスメディアの報道にはバイアスが掛かっていると見たほうが良い。

中国政府は中華思想や唯物論思想を押し付けるな

中国政府の「しめつけ」をトランプ政権は攻撃しています。

日本のマスコミは無責任に放置するだけです。

中国社会でも、民主化を妨害する中国政府に「尻尾｣を振るマスコミは購読拒否にあっています。

日本でも新聞の購読者は激減しているそうですが、公告主に影響力を誇示するために、印刷部数だけは減らせません。

購読者数だとを偽って、大量の売れ残りを処分しています。こんな馬鹿げた行為を「お天道様｣が許すわけがありません。

何れ新聞も倒産するでしょう。真実を報道しないメディアなど、存在価値などないですから、これも消え去るでしょう。

残りたいのならば、真実を報道することです。

トランプ政権はそのメディアとも戦って、中国をも正そうとしています。

「中国の宗教弾圧批判」を行なっていますが、「日本の宗教黙殺批判」もやってほしいものです。

中国よ自由と栄光を取り戻し、リスペクトされる国になれ

アメリカは長年の間中国を「衣食足れば礼節を身に着ける国」と信じて国家の底上げを助けて来ました。

クリントンやオバマヤの時代は特に中国を「育てる」政策を採って来ました。

しかし、本当は毛沢東が建国した共産党組織は「日本軍に勝ったわけでもなく、中国大陸を逃げ回っていただけの気概無き集団でした」

トランプの共和党は「中国のおごり」を叩こうとしています」。

「漁夫の利を得ただけの勝利におごり、国連の常任理事国なっていることさえおかしい」と思っているはずです。

共産主義体制を止めて、民主的な国際協調の取れる国になるまで、トランプさんの経済攻勢は終わらないでしょう。

中国の「統一戦線工作」がアメリカ社会に悪影響を及ぼしていることを、トランプ大統領は黙認しないようです。

日本も中国を本当に国際社会でリスペクトされるような国に変えるべき支援をしなければいけませんが、

そのためには日本にも浸透している「統一戦線工作」を見抜き、止めさせることが大切です。

最も影響を受けているのが、ＮＨＫをはじめとするマスコミ、言論界です。

日本を強い国にすることはアジアだけでなく、中国人のためにもなるのです。

自由の無い中国の大衆は言論弾圧も受けています。民主化するには強くて頼れる隣人が必要なのです。

その役割を日本は演じるべきです。

中国よ再び自由と栄光をとり戻せ！

姑息な手段をとるな！

中国に自由を、「習近平思想」による思想統一を許すな

中国には自由が必要です。

毛沢東時代のような悲惨な社会に戻ってはなりません。

本来は、恵果和尚が空海に衣鉢を譲ってくれたような、偉大な人物も居た国です。

もう一度、仏教文化の中心だった栄光の時代を取り戻してください。

恵果和尚は公平無私な方でした。

並居る中国人の弟子よりも、空海の資質を認め、真言密教の跡継ぎとして認定したのです。

中国人社会では反撥もあり、恵果和尚には非難が集まりました。

しかし、恵果は空海に「早く日本に帰って、仏教を広めなさい」と言ってくれました。

空海は土木技術も習得し、満濃池などを作って民衆を救いました。

四国にお遍路という修行の作法があるのも空海のおかげです。

突き詰めれば恵果和尚のお陰です。


中国にも、お返しの意味で、日本の精神文化を輸出してあげたいものです。

蜘蛛の巣払って大掃除

10年ぶりに放置していたサロンを開きました。
政治的発言・信条などこちらに記入することにします。

苫小牧のCCSによる地震で、北海道では電力が逼迫しています。
なぜ泊原発を再稼動しないのでしょうか。

反原発の声が大きくなって、火力発電に戻っていますが、火力も水力も本当は施設が老朽化していて、危険な状況です。

原発事故では誰も命を落としていませんが、CCS実験では、多数の命が失われています。マスコミはこれを報道しません。

長岡のCCSでは中越地震と中越沖地震を起こし、雄勝実験場のCCSでは岩手宮城内陸地震を起こしました。
いわき市勿来の沖合いでのCCSでは、福島原発をを南方から襲った津波を発生させた可能性があります。

これらの地震では万を超える人命が失われ、多くの民衆に難儀を負わせました。
苫小牧の地震は反原発の声による人災であるとも言えますが、

まず第一に問われるのは地震学者の無知です。
参議院の災害特別委員会でも、「二つの中越地震はCCSによる人災ではないか」という質問に対し、

4人の地震学者が「CCSと地震の間に関係はありません」と証言したことによって、政府は何も手を打つことなく、
CCS実証試験が、雄勝、勿来、苫小牧と継続されてしまいました。

さらにいま、北九州で計画が進行し、2021年までに3箇所を決定すると言うことです。
その中に東京湾が含まれたなら、このまま、無知のまま、進展すれば、東京という国家の中枢部が破壊されてしまいます。

いま目を覚まさなければ、日本という国家の滅亡が待っています。
なんとか、地震爆発論を採用し、日本独自の優れた地震論の昇華したものなのですから、アメリカ生まれの活断層理論を捨てて、

国家の再建を図っていきたいと思います。
取り急ぎ、蜘蛛の巣とすす払いを終りにします。
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