日本のクルマは「安全」でふたたび世界のトップに立てるか ？？

私が中古車販売の世界に御世話になって１２年目です。
安全基準が高い車はエンジンの振動を吸収することが出来ずエンジンマウントが
及ぼす影響が大きく特にドイツ車、イギリス車のボディは硬くエンジンマウント、足回りの
ブッシュ類はメンテナンスの要にもなるほどの影響力が有ります。
国産で言えばＫ１０のマーチやプリメーラあたりが該当すると恩もいます。


米国で湧き起こったトヨタのリコール問題にはさまざまな見方があるが、品質をウリにしてきた日本車だけに、産業界に与えるインパクトはきわめて大きかった。

われわれ一般の自動車ユーザーにとっても、自分が乗っているクルマは本当に安全なのかを改めて考え直す契機になっただろう。

　自動車業界に詳しい識者からも、いまこそ、クルマおよびクルマ社会と安全について再考すべきという意見が聞こえてくるようになった。

「だれもが自分のクルマや運転が安全であることを望んでいます。つまり安全は、クルマを論じる上で普遍的かつ最も基本的なテーマなのです」と語るのは、1980年代から自動車の安全問題に取り組んできたモータージャーナリストの清水和夫氏だ。

　清水氏は語る。

「アメリカではタイヤの空気圧低下による横転事故が相次いだことから、2007年よりタイヤ空気圧をモニターするシステムの装着が義務化されました。また、2008年にはクルマの横滑り防止装置も義務化されています。翻って日本は、要素技術は持っているのにアメリカのような安全装備の普及では遅れをとっている。安全への意識をもっと高めるべきでしょう」

　たしかに、最近の自動車業界はエコカーが話題の中心で、マスコミでも安全性が取り上げられる機会が減っているようだ。

　環境や安全の先端技術に詳しいモータージャーナリストの島下泰久氏は、「交通事故が起これば渋滞が発生してCO2排出量が増えるわけで、安全と環境は切り離せない関係にあるはず」と指摘する。

40年間で交通事故死亡者数は3分の1に。
しかし……
　クルマ、およびクルマ社会と安全について考えるにあたって、まずは日本の交通事故の現状を把握したい。警察庁の資料でわかるように、交通事故による死亡者数はこの40年間で約3分の1にまで減っている。最悪の数字を記録した1970年には交通事故で1万6,765人が亡くなっているが、それが2009年には4,914人にまで減ったのだ。


　日本をはじめ、欧米でも豊富な自動車業界の取材経験を持つモータージャーナリストの金子浩久氏は、日本の交通事故死亡者数の減少について、「1990年代半ば以降にエアバッグ、衝突安全ボディといった技術が進化したこと、シートベルト着用が常識になったこと」をその理由に挙げる。

　また、「安全技術とひとことで言っても、『衝突安全技術』と『予防安全技術』があります。安全問題を考える上では、このふたつの違いを理解することが重要」と続ける。

「衝突安全」とはエアバッグやシートベルトなど、クルマが衝突してから効果を発揮する技術を指す。「予防安全技術」とは、ABS（Antilock Brake System）や横滑り防止装置など、事故を未然に防ぐ技術だ。

　清水氏は「これから、予防安全技術の重要性がさらに増すはず」と語る。

「交通事故による死亡者数は減っても、負傷者の数はそれほど減っていません。また、事故件数も横ばいです。そこで、交通事故の発生件数を減らす予防安全技術の普及がこれからの課題なのです。しかも小さなお子さんやお年寄りが交通事故の被害者となるケースが増えています。対策は急がなければなりません」

すでに始まった
“事故ゼロ社会”実現への市場競争
　急ブレーキを踏んでもタイヤがロックしないABS、スピンを防ぐ方向に作動する横滑り防止装置など、予防安全技術は多岐に渡るが、いま注目が集まるのは、ボルボXC60やメルセデス・ベンツSクラスが採用した被害低減自動ブレーキ・システムだ。

　これはレーザーやミリ波レーダー、あるいはステレオカメラが前方の障害物を感知、衝突の危険があると判断した場合に自動的にブレーキが働くという仕組み。ボルボXC60の「シティ・セーフティ」という仕組みを例にとれば、15km/h以下では完全に停止、15～30km/hの速度域では速度を下げることで衝突による被害を低減する。

　清水氏によれば「衝突時の速度が低減すると、衝突エネルギーは減少する。したがって仮に完全に衝突を避けることができなくても、乗員の被害は小さくなる」という。

　国内自動車メーカーも自動制動装置の開発を進めており、一部はすでに発表されている。

　安全を中心とするハイテク技術のクルマへの装着と交通安全インフラの有機的な組み合わせが実現すれば、日本が「安全」というキーワードでふたたび世界の自動車産業をリードできるというのが、清水、金子、島下各氏の共通認識だ。

　清水氏は、日本を走る自動車のETC装着率の高さにチャンスがあると語る。

「日本の自動車の保有台数は約7,500万台、うち半数近い約3,700万台がETCを装着しています。ETCとは（単に通行料金の自動支払い機能にとどまらず）道とクルマの通信機器、路車間通信を可能にする装置であり、ロードプライシング（課金）を上手に使った流入交通量のコントロールなど、さまざまな可能性があります」

　さらには、ETCやカーナビゲーションシステムなどを組み合わせて先進的なITS（Intelligent Transport Systems＝高度道路交通システム）を構築することができれば、交通事故の減少につながると同氏は語る。

　国内自動車メーカーよる新しい安全テクノロジー開発と、安全のための社会インフラの整備が進むことで交通事故を劇的に減らすことができれば、安全装備やそれを搭載したクルマのみならず、交通事故ゼロの実現をめざす社会システム自体を、日本は世界に向けて発信することが可能になる。

　日本がふたたび世界の自動車産業のトップランナーとなるためには、クルマの性能競争のみならず、クルマ社会の「安全」「安心」を具体化できるシステムの提案が重要なキーワードとなるだろう。

　次回は、最新安全技術に取り組む国内メーカーの事例を紹介する。