１年前なら涙流しながら反論したでしょう（笑）

未だに仕事上で煙草は悪いとは思いません！健康上は悪いでしょうが・・・
自分のおやじも煙草が原因で１年以上入院していたのですけど～～～
止めた今日現在でも一度たりとも嫌いになった事は有りません！！

喫煙は年130時間のムダ！「健康と生産性」の関係
http://www.president.co.jp/pre/backnumber/2010/20100517/14843/14849/
コスト削減の流れの中で従業員一人一人の生産性向上は急務だ。
離職や欠勤より影響が大きいという「疾病による損失額」と
その対処法が、調査研究によって明らかになった。 . ヘルス＆プロダクティビティ・マネージメント研究所所長兼CEO
ショーン・サリバン
Sean Sullivan
IHPMによる「価値創出のための健康（VBH）戦略」の最高責任者。ヘルス＆プロダクティビティ・マネージメントの共同創設者およびマネージド・ヘルスケア・エグゼクティブ誌の編集委員。ハーバード大学（経済学）とスタンフォード大学（法学）にて学位を取得。前全米企業健康連合の会長兼CEO。

向井麻里＝構成
高橋常政＝イラストレーション
ライヴ・アート＝図版作成.

花粉症社員一人につき5000ドルの損失

　グローバル経済では、企業間の競争がますます厳しくなっている。従業員一人の生産性を向上させるために、企業は様々な取り組みを行っているが、多くが見落としがちなのが、健康と生産性の関係だ。ピーター・ドラッカーの言葉にもあるように、「測定できないものは管理できない」からだ。
　例えば、花粉症。多くの人たちが悩まされているアレルギーの一つだが、欠勤するまでに至るケースはごく稀だ。ところが、花粉症で働く社員の労働生産性は、そうでない社員と比べると著しく下がることがわかっている。花粉症が組織そのものをおびやかすコストになりうるのだ。

　おおげさに聞こえるかもしれないが、考えてみよう。機械が故障した場合、修復に必要なコストには「ダウンタイム」やパーツの取り替え費用など、直接的なものがある。同様に、例えばAという社員が欠勤した場合、それを補填するためにBやCの労働時間への負担が生まれる。
　だが、もちろん、人間は機械ではない。ここで注目したいのは、花粉症によって失われる業務遂行意欲や集中力の低下など精神面への影響、つまり間接的な損失だ。この間接的な損失は、想像するよりもはるかに高額なコストを生む。製品やサービスの質にも影響が出るし、顧客との関係にも問題が生じるかもしれない。
　こうした目に見えない「間接的」な損失のコストを知ることが競争が激化するグローバル社会を生き抜くためには重要だ。

　では、疾病によるモチベーションや集中力の低下など、わかりにくい生産性の低下を具体的にどうやって測定すればよいのだろうか？
　ここで、米国でよく比較対照に使われる「アブセンティーイズム」と「プレゼンティーイズム」に注目したい。前者は疾病により欠勤している状態であり、後者は出社こそしているものの、何らかの疾病で業務遂行に障害が起き、労働生産性が下がっている状態をいう。このプレゼンティーイズムのもたらす影響が著しく大きいことを示すデータがある。
　米国ダウ・ケミカル社で1万人の社員を対象に、アレルギーや喘息、うつ病などのうち、仕事への影響の頻度を4段階で聞いたものだ。
　その結果、全社員の総労働時間のうち、約20％の時間において、業務遂行能力になんらかの障害が出ていることがわかった。つまり、社員が健康に支障をきたすことによって、本来ならば遂行できたはずの仕事の80％しかできていないことになる。

　これを金額に落とし込んだものが図表1である。グラフには、最も医療コストがかかる10大慢性疾患に対する社員一人あたりの平均支出が表されている。医療、欠勤（アブセンティーイズム）、業務遂行障害（プレゼンティーイズム）の三つのコストのうち、治療にかかる医療費や欠勤による損失よりも、プレゼンティーイズムによる損失が大きなコストになっていることがわかる。

　例えば、花粉症を含むアレルギーの項目を見てみると、社員一人あたりの年間平均損失額は約7000ドルで、うちプレゼンティーイズムが約5000ドル、頭痛はおよそ9000ドルのうち約6000ドル、うつ病は最も損失額が高く、約1万9000ドルのうち、プレゼンティーイズムは1万5000ドル以上を占めている。間違いなく、生産性損失の最も大きな要因は、うつ病だ。意思決定、コミュニケーションまたは顧客との頻繁な接触が要求される職種などでは、損失がさらに増加する。

　この数字に、各疾患にかかっている社員の人数をかけることで全体の生産性損失コストが計算できる。ダウ・ケミカル社の場合、この計算方式で年間一人あたりの平均損失コストが1万ドル近くになることがわかった。これは人件費の10.7％にあたる。しかもそのうち7000ドル相当が、プレゼンティーイズム、すなわち出勤はしているけれど、体調不良を感じている社員が生み出すものだとわかった。

　次に、喫煙者の生産性損失はどうだろうか。喫煙者の年間生産性損失時間は130時間弱に及び、そのうちプレゼンティーイズムが76.5時間を占める（図表2）。金額にすると一人あたり4430ドル（うちプレゼンティーイズムが2619ドル）の損失となる（図表3）。非喫煙者、喫煙経験者と比較して、現在の喫煙者の生産性損失が最も高くなっていることがわかる。

　米国では肥満による健康リスクも大きな問題になっている。肥満の労働者は、メタボリック・シンドロームになるリスクが健康な労働者の約9.4倍、高血圧のリスクが4倍にもなることがわかっている。さらに、注目に値するのは肥満労働者の業務遂行障害が2.3倍にもなるという事実である。
　ダウ・ケミカルのCEOアンドリュー・リバリス氏は、「我々が使う機械と同様に、社員も十分にケアすれば、有病率が減り、医療費、業務遂行障害、生産量低下によるコスト（＝損失）が削減できる」と述べている。

フェニックス市で成功した健康増進プログラム

　では、実際にどうすれば社員の健康を促進し、プレゼンティーイズムからくる損失を抑えられるのだろうか？
　米国第5位の大都市、アリゾナ州フェニックス市の市職員が取り組んだプログラムを紹介しよう。

　プログラムは三つの部分で構成されている。一つは、定期的に取り組む運動。二つ目は、食事習慣を変え、特別な栄養プログラムにすること。三つ目が、禁煙など健康に悪い習慣をなくすこと。
　三つの項目のうち、より重要なのは運動と栄養だ。この二つを改善しても不十分な人、つまり、次の段階が必要な人には、薬による治療なども施される。糖尿病の予備軍である人には、血圧を制御するとか、血糖値をコントロールすることもある。また、ライフスタイルを変える、つまり生活習慣を変えるということと、投薬を組み合わせるということも可能だ。薬を与えられた場合、いかに服薬遵守しているのかを調査、管理することも必要となってくる。

　フェニックス市の場合は、職員をグループにわけ、その中で互いに支援させたり、プロのコーチや講師を招いたイベントも織り込んで、継続的にプログラムを実施した。ほかにも、健康にいいレシピを募集してレシピ集をつくり、その中の一番いいレシピに賞を与えたり、運動プログラムでは段階を踏んで、進歩がわかりやすいステップ式にしたりと工夫を凝らした。
　こうしたプログラムを1年にわたって行ったところ、半分以上の職員が生産性低下の二つ以上のリスク要因を排除することに成功した。高血圧や、コレステロール値や血糖値などのリスク要因だ。

　さらに、健康リスクをお互いに評価するプログラムや、メンタル面の健康増進プログラムからなるメンタルヘルス・イニシアチブ（MHI）を実施。労働災害および職業病の予防、慢性疾患の早期発見と早期治療に取り組んだ。
　その結果が図表4だ。1日中効果的に仕事ができるかどうか、業務遂行能力を時間で測った「時間スケール」、階段の上り下りや、ものを持ち上げたりおろしたりといった、仕事に必要な作業をする能力があるかを測定した「身体スケール」、実際に遂行した仕事量を測った「生産高スケール」のどれをとっても生産性の損失が大きく減少していることがわかるだろう。

　また「精神・対人関係スケール」は、集中力の向上や、仕事のミスの減少、チームの他のメンバーと共同作業ができるかを評価したものだが、生産性の損失が半分に減少している。
「WLQ生産性損失スコア」は、時間、身体、生産高スケール等々すべてを考慮した生産性損失の割合を表しているが、このプログラム実施前は、6.8％だったのに対し、プログラム実施後は3.7％のみ。50％近くの生産性の改善が見られたといえる。

　ほかにも効果的なプログラムに、エンプロイー・アシスタンス・プラン（EAP）がある。これは、従業員支援計画で、例えばなんらかの問題を抱えた従業員が、いつでも電話で相談できるという仕組みだ。お金に関する問題や、家族問題、精神的な問題、薬物依存の問題など内容は問わない。従業員の秘密を保持するために、社外委託で実施している会社も多い。これは本当に有益な防衛線になっており、実際にカウンセラーに相談もできる。

　PTSDなど、心的外傷を受けた人へのグループセッションやカウンセリングなどの治療は、他国と比べて進んでいる。20年前はそういったことを公にする動きはなかったが、今はオープンに言うようになった。というのも、そういった病気による社会的コストがあまりにも高いことがわかったからだ。
　もう一つの予防策としては、社内に健全な文化を培う取り組みだ。ストレスのない職場や、人を尊厳を持って扱うような職場。仕事とプライベートのバランスを率先して取れる職場の環境づくりだ。こうした健全な社風が、うつ病患者を減らすとされている。

　社員の健康促進プログラムに取り組む職場では、ここに挙げたフェニックス市やダウ・ケミカル社のほかにも、ユニオン・パシフィックという鉄道会社や、プロクター・アンド・ギャンブル、インテル、マリオット社などは優れた健康管理プログラムを推進しているとして評価されている。社員の健康に投資する姿勢は、企業全体のイメージアップにもつながり、優秀な人材の獲得にもつながる。
　企業の生産性を上げるには、人的資本の効率を上げることが基本中の基本だ。そのためには社員一人ひとりがより効率的に仕事をこなせる環境を用意することが重要になる。アレルギーや頭痛対策ももちろん必要だが、その中に家族と過ごす時間を増やすことも入れるべきだ。知識やスキルと同様、健康な体や精神も「人的資本」の構成要素だからだ。
　たった一人の健康が損なわれることが、グループ全体の生産性を下げることもある。新しい時代の雇用者は、従業員の健康を新しい視点で捉えてほしい。CSRの一環として、社員の健康推進運動を進めている会社は増えているが、しなかった場合のリスクや損失を考えると、これはCSRどころの騒ぎではなく、利益に対してもっとシビアな問題だということに気づくだろう。
　特に日本のような少子高齢化社会では、老人はもっと健康になる必要がある。彼らを生産性の枠から失うことは国にとって大きな損失だ。彼らに職場復帰をしてもらうためにも、慢性疾患の予防や管理が大切だ。