◆｢1時間超の昼寝は死亡リスク3割上昇｣の衝撃事実 大人に昼寝は本来不要､夜寝の質向上が重要

よい睡眠を確保することが重要だということは多くの人に知られていますが、昼寝を1時間以上する習慣のある大人は、習慣のない人に比べて死亡リスクが高まるという研究結果が出ているのをご存じでしょうか。

そもそも「昼寝は子どもの成長には必要だが、もう十分に体が大きくなっている大人は、夜間の睡眠だけで十分」と内科医の橋本将吉氏は指摘します。新著「心と体のあらゆる不具合を最先端医学でみるみる解決 ドクターハッシー流 すぐ元気MAXになれる61の科学的法則」を上梓した橋本氏が、よい睡眠をとる方法を解説します。

昼寝は1時間以内にとどめるほうが安全

睡眠に関して興味深い研究報告を1つ紹介しましょう。2020年8月に開催されたヨーロッパ心臓病学会で、中国の広州医科大学が、昼寝と心血管疾患および全死亡リスク（すべての原因による死亡率）との関連を検討した20件の研究論文を総合的に解析した結果を発表しました。

この研究によると、昼寝を1時間以上する習慣のある人は、昼寝の習慣のない人に比べて心血管疾患の発症リスクが34％、全死亡リスクが30％も高いことが明らかになったのです。

夜間の睡眠時間を考慮して解析すると、夜間の睡眠時間が6時間以上の人においてのみ、1時間以上の昼寝が全死亡リスクの上昇と有意な関連があることが判明。全体では、昼寝の時間の長さに関係なく、昼寝の習慣がある人では、習慣がない人に比べて、全死亡リスクが19％増加したのです。

この関連性は、特に女性と65歳以上の高齢者において顕著で、昼寝の習慣のある女性全死亡リスクが22％、高齢者では17％増加していました。

研究チームは、昼寝がどのようなしくみで体に悪影響を及ぼすかは不明としながらも、昼寝と高血圧や糖尿病の発症、全体的な健康レベルの低下との関連性などを示した先行研究があることを紹介。「われわれの研究成果から言えることは、昼寝をするのであれば1時間以内にとどめるほうが安全だということだ」と結論づけています。                                                                (WEB引用投稿)

　　

◆国産新生コロナ・・・やっと動きだした遅いワクチンの臨床試験（治験)!

　

国産の新型コロナウイルスワクチンの臨床試験（治験）を手掛ける製薬ベンチャーのアンジェスと大手の塩野義製薬は9日、変異株に合わせたワクチン開発にも着手したことを横浜市で開かれた日本感染症学会学術講演会で明らかにした。変異がある南アフリカ株などでは従来ワクチンの効果が弱まる可能性が指摘されている。

【写真】「空間除菌」根拠なし　消費者庁が命令を出した２製品

　アンジェスはウイルスの遺伝情報を生かしたDNAワクチンを開発中。既に進めているものとは別に、南アフリカ株やブラジル株に対応できるワクチン候補の検討に入った。 　塩野義製薬は組み換えタンパクワクチンを開発中で、どんな物質を投与すれば変異株への免疫がつくかを調べ始めた。　　　　　　(WEB抜粋引用)

◆通勤客「変わらない」「むしろ多い」とは情けない。 3度目の新型コロナ緊急事態、初の月曜 東京

新型コロナウイルスの感染拡大で東京や大阪など4都府県に3度目の緊急事態宣言が発令されて初めての月曜日となった26日朝、東京・丸の内のJR東京駅では足早に職場に向かう多くのサラリーマンの姿が見られ、通勤客からは「人出は変わらない」「むしろ多い」との声が聞かれた。　 　

同駅丸の内中央口は宣言発令で閉鎖されたが、北口や南口からの人の流れは途絶えず、近くの交差点前は信号待ちで「密」の状態に。バス停には十数人の行列ができた。 　駅地下街は一部の店がシャッターを下ろしていたが、土産物店や飲食店の多くが開店しており、パソコン作業をする人らで満席のカフェもあった。 　

川崎市から通勤する会社員男性（64）は「（昨年の）1回目の宣言が解除されて以降、人出に変化はない」ときっぱり。埼玉県川口市から出勤中の40代女性は「むしろきょうは人が多い」と困惑していた。 　政府はテレワークの活用を求めるが、さいたま市の派遣社員の女性（61）は「仕事量が多くて難しい」と言う。

女性は「本当は東京に出たくないのだが…」と不安げな様子だった。　悪魔の民主党政権といった政治家がいたがあれは東京がなくなる可能性が大きい時の災害、でもこのコロナは完全に政策の人的の災害です。

一年の時間があったのに何をして来たんだ。国民の大多数が自分の収めた税金の配分を受け取っただけで上級国民以外がみんな貧乏と言えるとこまで落ちた。国民の精神も落とした。一年間何をしたんだ。　　(WEB抜粋引用)　　　　　　　　　　　

◆東京これでは・・・・20時以降も“闇営業”する飲食店の実態 客に店員のフリを要求するケースも・・・見回リ隊しっかり!

新型コロナウイルスの感染再拡大を受け、「まん延防止等重点措置」の対象地域も拡大している。4月16日からは新たに埼玉、千葉、神奈川、愛知の4県が対象となり、すでに対象となっていた東京や大阪などを含め、あわせて10都府県となっている。大阪府では「見回り隊」が登場し、各店で感染対策は万全かどうかチェックしている。東京都では「徹底点検 TOKYOサポート」という名前の見回りチームも登場している。

　東京の見回りチームは、飲食店を抜き打ちで訪問し、換気やマスクやアクリル板等の対策ツールに加え、1メートル以上の距離を取ることなど、20項目をチェックシートに従って確認しているという。

　重点措置に伴い、飲食店の時短営業も要請されており、東京都（23区と6市）の飲食店には20時までの時短営業（酒類提供は19時まで）が求められている。だが、現実問題としてすべての店舗が時短要請に従っているわけではない。時短要請に従っているフリをしながら“闇営業”をしている店もあるのだ。

　都内在住の会社員女性・Aさん（30代）は、自身の体験をこう語る。

「17時から2時間の打ち合わせを終えて、同僚と2人で駅に向かっていたところ、多くの飲食店が開いていました。店に入り『まだ大丈夫ですか？』と聞いたところ、『どうぞどうぞ！　酒も頼んで構いません！』と言われて、そのままお酒を飲みました。普通に20時を過ぎてもお酒は注文できましたね。店員は『まぁ、21時ぐらいには終わらせようと思いますが、その後いらっしゃるお客さんがいた場合は、営業は続けます。昨日は深夜2時までやりました』と言っていました」

　Aさんは翌日も同じエリアを訪問し、別の飲み屋へ。その店は、1階の手前が店舗で、奥の扉の先が倉庫兼従業員の控室になっていた。20時過ぎに店を覗いたところ、奥に案内されたという。

「『すいません、ここ、事務所なんですが、酒と食べ物持ってこれますんで、これで注文してください！』とメニューを渡されました。手前にも客はいましたが、電気の灯りを最小限にし、『営業していない』風を装っていました。扉の先の従業員控室でも自由に飲食ができました」

　22時過ぎにAさんはこの店を出たが、その際、店員からこんなお願いをされたという。

「あのぉ、店を出る時、『お疲れさまでした！　明日もよろしくお願いします！』と言ってください」

　つまり、客に対して「店員のフリをしてもらえないか」というお願いだった。なぜここまでして“闇営業”を続けるのだろうか。飲食業界に詳しいフリーライターはこう解説する。

「緊急事態宣言の発令時と同様、まん延防止等重点措置に伴い、東京都でも時短要請に協力した飲食店事業者には協力金が支払われる予定です。とはいえ、協力金だけでは家賃や人件費を払えない飲食店が多いのも事実。表向きは時短営業に従っているフリをして協力金をもらいながら、20時以降も営業して売上を上げようと考える飲食店も存在します。

　客に店員を装ってもらう“偽装”は、都の職員の目を欺くためというより、周囲の飲食店から『あそこは“闇営業”している』と告げ口されないためのものでしょう」

　こうした手口がまかり通ってしまうと、正直に時短要請に従っている飲食店がバカを見ることになる。だが、客の立場からすると、20時以降も営業している飲食店の存在がありがたい面もあるようだ。前出・Aさんが語る。

「仕事柄、打ち合わせが20時を過ぎることは多いので、“闇営業”だろうがなんだろうが、開いていてくれてありがたいです。先週は夜ご飯を食べられなかった日が2回ありました。出張に行った時は、空港のコンビニも閉店していましたし、開いていてもおにぎりとかは売り切れていたので、私としては“闇営業”には感謝しています。店員のフリを求められたら、喜んでやりますよ」

　ルールを無視した飲食店が客に感謝される状況を、どう捉えるべきなのか。有名無実化した時短要請は、社会に様々なひずみを生み出しているようだ。

                                                                           

◆首相・・新型コロナウイルスワクチン供給をめぐり、見せ場にしようともくろんだ米ファイザーとの交渉は、鼻であしらわれる赤っ恥。!

不要不急の外遊で、どれほどの成果を持ち帰ることができるのか。「バイデン米大統領と対面会談する初の外国首脳」を勝ち取り、菅首相は意気揚々と訪米。日米首脳会談の内容もさることながら、新型コロナウイルスワクチン供給をめぐり、見せ場にしようともくろんだ米ファイザーとの交渉は、鼻であしらわれる赤っ恥。帰路の足取りはかなり重いものになりそうだ。

ワクチン接種フル回転でも…5月中旬「コロナ第4波」襲来は不可避

■ワシントンDCからNYに電話 　遅れに遅れているワクチン接種スケジュールは、一向に改善の兆しが見えない。英オックスフォード大などの調査（10日時点）によると、少なくとも１回接種を受けた人の割合は、日本は全人口のたった0.87％。ネタニヤフ首相と諜報機関モサドが陰に陽に動き回ったイスラエルの61.35％、金に糸目を付けない米国の35.03％に遠く及ばない。10％超えのＧ７でもケタ違いの差をつけられ、平均0.65％のアフリカと同水準の情けなさだ。 　そこで菅首相周辺が一計を案じたのが、ファイザー社との追加交渉だった。 　アルバート・ブーラCEOを滞在先のワシントンに呼びつけ、対面会談を模索。「首相による直接交渉」の絵をつくり、局面打開を狙ったものの、見事に頓挫した。首脳会談終了後にワシントンの菅とニューヨークのブーラ氏を電話でつなぎ、協議するという。

「新型コロナ対策で対面から電話に切り替えたとされていますが、袖にされた菅首相のメンツを立てたアナウンスに過ぎない。１月中旬にワクチン担当に起用された河野行革相が〈直接ファイザーと話をする〉と交渉役に名乗りを上げると、引く手あまたのファイザー側は〈首相を出してほしい〉と逆指名したほど強気。呼べばCEOが出てくると考える方が甘い」（永田町関係者） 　本社に乗り込むでもなく、電話で話すんだったら、東京からサッサとコールすればよさそうなもの。米国時間に合わせ、宵っ張りで拝み倒すのが恥ずかしかったのか。 　                                               (WEB抜粋引用)