国勢調査

国勢調査に、インターネットで回答した。

この、インターネットによる回答は20日まで受け付けられ、このほど、総務省から、インターネットによる回答の利用率が発表された。

平成27年国勢調査 都道府県別インターネット回答世帯数(PDF)

Twitterに、これを日本地図上で可視化くれた人がいて、驚くべき(笑)実態が明らかになった。

全国で一斉に戸別配布された、すなわち都道府県レベルで実施時期にまったく差がなかったにもかかわらず、インターネット回答率は日本列島の中心付近が高く、離れるに従って低くなる、という、まるで距離が回答率に大きく影響したような、きれいなグラデーションが見られた。

さらに、おそらくICTが日本一発達しているであろう東京都は、インターネット回答率が沖縄、高知に次いで3番目に低かった。
ツイートのコメント欄で、そもそも回答を拒否する人が多いのでは、という考察がなされていたが、大阪府は和歌山よりはマシだし、愛知に至ってはインターネット回答率上位5県に入っているので、必ずしもリベラルな市民の数では計れないように思える。

一人当たり県民所得との相関も、かなり薄い。
まあ、なにしろトップの東京と最下位の沖縄が仲良く回答率が低いのだから、それ以上は考えるだけムダなのだが、他にも、県民所得が下位でもネット回答率の高い県もあれば、その逆の県も、そこそこにバラけていた。

何か特定の県民性の表われるような設問も皆無だった。

つまり、残念だが、なぜこうなったのか、さっぱりわからない、ということになった。

月が改まって、残る未回答者に対して紙の調査が滞りなく行われれば、総務省からこれ以上の統計が発表されることもなくなるだろう。
内訳はともあれ、紙の調査票の作成と、その配布・回収の手間が、全国で4割削減できれば、総務省としても万々歳なのだろうし、都道府県ごとのインターネット利用率のばらつきの理由は、これきりわからないままになる公算が大きい。
無責任な頭の体操としては、おおいに興味をそそられるのだけれどなあ。