米国の著名投資家ウォーレン・バフェット氏が投資する日本の５大商社株は、記録的な日本株暴落の影響でバリュエーションが大きく下がり、一段の保有比率引き上げを示唆していた同氏にとって買い増す好機となっている。
「投資の神様」「オマハの賢人」と呼ばれるバフェット氏でも、保有する５大商社株の資産価値は株価が暴落した１日以降の３営業日で約9800億円目減りした。その後の反発で、７日時点では損失が5500億円にまで縮小している。
丸紅と三井物産は、日本株が暴落した１日以降の３営業日で31％安と５大商社株の中で最も下げ、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）の20％安を大きくアンダーパフォームした。米国の景気不安などから株安と同時に為替市場では７カ月ぶりの水準まで円高が進み、海外の収益減少懸念から商社株は市場全体よりもさらに売り込まれた。
ブルームバーグ・コンセンサスの向こう12カ月予想を基にした丸紅と三井物の株価収益率（ＰＥＲ）は７日時点でそれぞれ7.5倍、9.1倍。丸紅は、バフェット氏が日本株投資に前向きな姿勢を示し、５大商社株の保有比率引き上げなどが判明した昨年４－６月期並みの低水準だ。
