日本に君臨するもの2
出典：日本に君臨するもの、フリーメーソン日本ロッジ幹部の証言
紀伊国屋書店の記載：
メディアワークス；主婦の友社〔発売〕 (1998-12-05出版)
高崎廣【著】(ジャーナリストの島田四郎と高山和雄が解説･補足)
マッカーサー率いるフリーメーソンたちが、戦後日本の枠組みを生み出した。ビッグバンの名のもとに彼らは今も、この国を私物化している。
旧米軍出身者を中心とする在日フリーメーソンの人々は、日本国内でアメリカ商工会議所の要職などに就き、マッカーサー以降、今も日本を私物化してるという。メンバーの証言、幹部へのインタビュー等をもとにその実態を暴く。
序章 日本の枠組みを設計するもの
第１章 日本のフリーメーソン
第２章 「メーソン大国」アメリカのくびき
第３章 メーソンの日本との最初の関わりは欧州―戦前の日本とメーソン
第４章 超法規的「水交社」買収
第５章 「奥の院」に君臨する二人のキーパースン
終章 いまなお「情報進駐軍」が要所に
高崎廣(たかさき･ひろし)経歴；
フリーメースンリー・グランドロッジ・オブ・ジャパン
スコティッシュライト第32位階級
1919年生まれ。東京都中央区出身、大倉商業学校(東京経済大学の前身)卒業。
スウェーデン企業の日本支社である日本SKF興業株式会社に勤務後、近衛歩兵第3連隊入隊。1941年、中国南部･インドシナ転戦。1944年シンガポール、台湾を経て1945年終戦とともに進駐軍の通訳として残され、1946年4月帰国。
同年7月、竹芝桟橋にあったマッカーサー司令部の補給部に入る。
以後、在日米軍基地に勤務。占領下の東京で1951年頃、朝鮮戦争当時、在日米軍軍人から「東京メソニック･ビル」で勉強会を行なう「フリーメーソン」の存在を知る。
1976年に入会。現在第32位階級。六本木、朝霞ドレイク基地、ジョンソン空軍基地、横田基地、立川基地を経て横田基地に勤務。1980年退職。
OISCA会員、水公会会員でもある。
(備考：水公会は旧大日本帝国海軍の社交クラブ)
p.7島田･高山両氏による階級に関する解説
フリーメーソンのヒエラルキーのうち、第33位階級は名誉職で、実質的には32位階級が最高位である。グランド･マスター経験者でさえ32位階級の黒帽子はいるが、高崎氏の赤帽子はその一つ上のランクである。
p.6第三の開国「金融ビッグバン」
1998年盛夏、東京郊外の緑に囲まれた閑静な住宅街。レンガが良く似合う喫茶店「カノウプス」で待っていたのは、清潔なストライプのワイシャツが良く似合う、端正な顔立ちの老人だった。老人は丁寧に挨拶をすませると、意外な話しから切り出した。
スコティッシュライト第32位階級の高崎氏の発言：
「小渕政権がスタートして間もなく、経済政策のアドバイザー、ブレーン的な存在として「経済戦略会議」が発足しましたね。メンバーの顔ぶれを見て、オオッと思いましたよ。われわれにはなじみ深い、縁のある人が二人も入っているんですから…。
一人は森ビルの森稔名誉会長、もう一人がイトーヨーカ堂の鈴木敏文社長です。
二人ともわれわれの仲間ではありませんが、われわれの所有不動産を管理運営しているのが森ビルグループ、その古くからの店子がイトーヨーカ堂グループだったからなんです。」
「日本経済はいまや、金融はもちろん、ゼネコン、不動産、流通すべてが青息吐息でしょう。ところがそのなかにあって、あの二社だけは元気。読売新聞などは森さんの提言(首都圏に公共投資を集中すべきという経済対策)を大きく扱っていたし、森ビルグループは、この不況下にも臨海副都心で新しいプロジェクトに着手するというし、とにかく勢いがある。こうした活躍が、またフリーメーソン神話を膨らませることになるんですかね。」
島田･高山両氏の解説･補足：
20世紀末のこの時期に、私たちが日本のフリーメーソンの取材を始めたのは、理由がある。
97年秋の北海道拓殖銀行、山一證券と続いた大型破綻劇を機に、日本は今、資本主義の心臓部というべき金融システムが崩壊寸前の危機にさらされている。
「不良債権」というバブルの残骸を大量に抱え込んでいることを外資につけ込まれ、国際市場で追い詰められているからだ。
これを一般には「市場の論理」というが、では、「市場」とはいったい何なのか？
そのことを、この国の経済マスコミは具体的に検証しようとしない。
山一証券が破綻した時に「社内で快哉を叫ぶ歓声が上がった」(外資系証券マン)というような話しが、あちこちから聞こえてくる。
「ハゲタカ･ファンド」などと呼ばれる外資系金融機関による、不良債権化した不動産の買い叩きも加速している。
山一証券を吸収し、日本の証券分野で大攻勢に出ているメリルリンチ幹部は、アメリカ議会で、「日本の金融ビッグバンは、われわれが効率的な買物をするためのものだ」と明言している。
こうした事態を、人は、明治維新･戦後改革に次ぐ「第三の開国」、あるいは太平洋戦争に匹敵する「第二の敗戦」と呼ぶ。この比喩は、たぶん、間違っていないだろう。
p.12スコティッシュライト第32位階級の高崎氏の発言：
「ウーン、「第二の敗戦」ねえ･･…。
それよりは「第三の敗戦」と言うべきじゃないですか？
だって日本を開国した黒船のペリー提督も、実はメーソンだったんですよ。
マッカーサー元帥もそうですし、今のクリントン大統領も、メーソンの正式な結社員ではないけれど、準メーソンと言っても過言ではないんですから」
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p.54島田･高山両氏の解説･補足： ビル･クリントンはメーソン結社員ではありませんが、「ディモレー少年団」というメーソンのジュニア組織の出身です。 |
島田･高山両氏の解説･補足：
あっさり言い放たれたその言葉に、仰天させられた。
同氏の言う通りであれば、明治維新、太平洋戦争、そして今日の「金融ビッグバン」あるいは「第二の敗戦」と、近代日本のターニングポイント全てにフリーメーソンが関与していることになるからである。
実際、高崎氏の言うように、今年1998年に入ってから矢継ぎ早に起きている現実を「第三の敗戦」ととらえてみれば、今の日本で起きていることが実によく分かる。
参議院議員選投票日を翌日に控えた98年7月11日、極めて象徴的な出来事があった。この日の朝、神奈川県横須賀市の久里浜港に、一隻の帆船が入港してきた。
「プライド･オブ･ボルティモアII世号」というこの帆船は、アメリカ合衆国メリーランド州の親善大使として、昨年12月に世界歴訪の旅に出向した船である。
実は、出港して7ヶ月後に日本へ立ち寄ったこの「プライド･オブ･ボルティモアII世号」というこの帆船は、150年前、日本を開国に導いたペリー提督率いる4隻の「黒船艦隊」のうちの一隻を復元した船なのである。
久里浜港の「港まつり」に顔見せした「プライド･オブ･ボルティモアII世号」は、浦賀水道を北上、横浜に寄港した後、そのまま威風堂々と東京湾へ向かった。
ペリー提督が浦賀から当時の江戸湾へ押し入った大胆な行動をそのままなぞらえたのである。
「黒船来航」の二日後、参議院議員選挙の翌13日には、さらに重要なイベントが東京で開かれた。
国際決済銀行BISの月例総会と、日米財界人会議の同日開催である。
この会議に参加するために、世界の金融決済業務を取り仕切る超VIP達が東京に集まったのである。
BISの月例総会は、世界の中央銀行の総裁が毎月、一堂に会して、そのときどきの金融情勢について意見交換するものである。開催場所は、過去に1度だけオランダのアムステルダムだったことがあるのみで、通常はBISが置かれているスイスのバーゼルと決まっている。それが東京で開かれるということは、まさに異例中の異例の出来事なのだ。
当日は、アメリカ連邦準備制度理事会FRBのグリーンスパン議長、ドイツ連銀のティートマイヤー総裁ら、主要30カ国の中央銀行総裁ら、そうそうたる顔ぶれが東京に終結した。
また、BISの総会が開かれた日本橋の日銀本店から西へ約2キロ、内幸町の帝国ホテルでは日米経済界の重鎮たちが集まり、｢第35回日米財界人会議｣が開かれていた。
日米財界人会議は年1回、日米の経済界のリーダーが集まり、テーマごとに幾つかの分科会に分かれて討議を交わし、意見を取りまとめて共同声明を出す。開催場所は日米で交互に受け持ち、98年の開催は日本の番であった。
日本側の出席者は同会議の日本側議長である槙原稔三菱商事会長はじめ、今井敬経団連会長、牛尾治朗経済同友会代表幹事、根元二郎日経連会長、稲葉興作日商会頭以下、大手企業トップが勢揃いだった。一方アメリカ側は議長のマイケル･ジョーダンCBS会長以下、メロン銀行のフランク･カラエ会長兼社長、フォード自動車のウエイン･ブッカー副社長など、これまたそうそうたる顔ぶれが揃っていた。
しかし、もう1つ注目すべきことがある。この日、東京に来ていたのは、彼ら公的立場にある大物、いわば「表のドン」たちだけではなかった。
国際政治･経済の底流をウォッチする人物から「ロスチャイルドも来日しているらしい」という情報が寄せられたのは、13日当日であった。
「いずれにしろ、みんな「参院選後も橋本龍太郎続投」を前提にしていただけに、橋本辞任には多少とまどいがあるようだ」とも彼はつけ加えた。
ロスチャイルド家といえば、世界の政治･経済に大きな影響をもつ巨大財閥グループである。イギリス、フランス、オランダ、香港、アメリカなどに拠点を持つ一族のネットワークは、金融をはじめ産業界すべてに及んでいる。だが、その一方で一族の誰もが政界、経済界で公的な立場に立つことはなく、各国元首や世界的大企業のトップほどには知られていない。
ロスチャイルドという名も、フリーメーソン同様に現実離れした陰謀論的な印象を受けるが、5人の兄弟が世界に散らばり、それぞれの国で銀行家などの道に進み、繁栄を謳歌していることは紛れもない事実である。
あまり表に出ることはないものの、日本でも大手町ビルにイギリス系のMNロスチャイルド、ロスチャイルド･アセットが事務所を開設している。
事務所の壁はロスチャイルド･ピンクと呼ばれるカラーで統一され、五人の兄弟を象徴する五本の矢を一本のリボンが結んでいるロスチャイルド家のシンボルが掲げられている。
同家の人間は,ときおりその紋章である五角形の楯マークの指輪をつけ、ロスチャイルド一族であることをさりげなく誇示する。その影響力を知る者は、誰しもが一種の畏敬と畏怖の念をもって接すると言われている。
そのロスチャイルド家の人物が来日するということから察しても、7月13日がいかに重要な意味を持つ日であったかがわかる。
ロスチャイルド家にパイプを持つ国際金融の専門家から確認できたプロフィールによると、来日したロスチャイルド家の人物は、香港を拠点とする同家の「アジア総代理人的立場」にあるということだった。
この日の東京には、国際経済の表と裏の超大物たちが集結していたのである。
BIS総会や財界人会議など、それぞれ名目は異なっても、彼らの目的は、東京で一堂に会し、危機にある世界経済の立て直しを目指して日本が負う役割を自覚させ、「やるべきことをやれ」とダメ押しすることであった。
「大手銀行は一行たりとも潰さない」という護送船団方式(鎖国政策)をやめさせ、弱肉強食、優勝劣敗の原則が支配する、金融ビジネスの完全鎖国を求める、まさしく「砲艦外交」である。
とりわけアメリカ･クリントン政権の対日要求は厳しく、ルービン財務長官、サマーズ同副長官を先頭に、従来の外交儀礼の範囲をはるかに超えるものだった。
参院選前の6月に来日したサマーズ副長官は、邦銀の詳細な経営内容のデータをもとに、具体的な銀行名をあげて整理淘汰を迫った、という。
破綻金融機関はバラバラに解体されて外資に買われ、健全とされる銀行も、生き延びるためには、担保不動産を二束三文で外資に売却することを余儀なくされる。そんな構図が見えてくるほどに、金融関係者を中心に、太平洋戦争敗戦に続く「第二の敗戦」なる言葉が生まれたのであろう。
「プライド･オブ･ボルティモアII世号」は、かつての黒船同様、数日間、東京湾に停泊し威容を見せつけた後に、悠然と去って行った。
フリーメーソンの内部文献を見ると、物事を象徴的なことと結び付けている。
それは「万物を見通す眼」であったり、数字であったりする。
複雑な階級位階が3段階、33段階など一定のルールがあるようだ。
「プライド･オブ･ボルティモアII世号」来日の日付け13日の13もその1つであるが、果たして偶然の符合であろうか？
p.71ウォール街の代理人ルービンによる第三の開国
スコティッシュライト第32位階級の高崎氏の発言：
ペリー提督やマッカーサー元帥が武力による実力行使、いわば砲艦外交の時代の「開国」の主役であるとすれば、現代は経済外交の時代。
その経済の核である金融システムを日本は今解体され、完全開国を迫られているということでしょう。
現代のような情報化された時代には、ペリーやマッカーサーのようにアメリカの意志を体現して直接乗り込み、注文をつけたり、指導･教育したりする必要はありません。
実態はともかく、形の上では日本も独立国ですから、外交儀礼もあるでしょう。
一応、政府間交渉という形を取りながら、政治･経済･軍事すべての分野にわたり、「開国」と「規制緩和」を総合的に進めて行くはずです。
ですから、ペリーやマッカーサーに相当する主役ははっきりしません。あえて言えば、アメリカの財務長官ということでしょうか。
アメリカ大統領ビル･クリントンは、先に申しましたようにメーソンの青年組織ディモレーの出身。メーソンには入っていませんが、その関連団体と見られている外交問題評議会CFRなど、世界のVIP達で構成される組織には入っているのではないでしょうか。
クリントンと似たタイプの民主党出身のジミー･カーターも、メーソンには入っていませんが、日米欧三極委員会TRCのメンバーだそうですから。
島田･高山両氏の解説･補足：
アメリカの世界戦略に大きな影響力をもつというCFR外交問題評議会、TRC日米欧三極委員会、BBビルダーバーグ会議、S＆Bスカル＆ボーンズといった組織は、アメリカ内外の各界トップクラスのエリートで構成され、各会議の討論は、有形無形にアメリカの国策決定に影響を与えてきた。
会議の開催･討議内容･結論など、公になる場合もあれば、ならなこともある半公然･半非公然の組織である。
これらの会議は、いずれもロンドンのシティやニューヨークのウォール街を取り仕切るロスチャイルド、ロックフェラー、モルガンなど、国際的な金融資本と資金や人脈で密接な関係を持っている。
ただ、メーソンほど古い歴史はなく、近代から現代にかけて組織されたものである。
日本人が加わっているのは最も新しいTRCで、初期は宮沢喜一現蔵相や故･渡辺武元アジア開発銀行総裁らそう多くはなかった。
しかし、日本の経済力が大きくなるにつれてメンバーも増加。最近は政治家で羽田孜、加藤紘一、柿沢正治の各代議士、経済界では榎原稔三菱商事会長、小林陽太郎富士ゼロックス会長ら多数が入っているとされる。
クリントンはBB、CFRなどのメンバーであり、加えてディモレーの出身とあれば、これら全てに関与する国際金融資本の人脈に繋がっているということになる。
このクリントン政権下の閣僚や主要官僚のほとんどが、先のさまざまな組織のどれかに属しているが、経済、特に金融政策を担うのは何といっても財務長官である。アメリカの歴代財務長官はほとんどがウォール街の出身者で占められ、それがアメリカのいわば不文律ともなっている。
クリントン政権の財務長官、ロバート･ルービンもその例に漏れず、政権入りする前にはゴールドマン･サックスの共同会長を務めていた。
ゴールドマン･サックスといえば、シティ･バンク、メリルリンチ、ソロモン･ブラザーズ、モルガン･スタンレーなどとともに、目下、日本でもっとも活動が目立つ外資の一つである。
そのビジネスの苛烈さは外資の中でも一、二を争い、昨年の山一証券の破綻の際、株価下落の要因となるカラ売りで先陣を切っていたのも同社なら、不動産の買い叩きでも活発な動きを見せている。
ルービン財務長官がコンビを組むサマーズ副長官は、ハーバード大学で榊原英資財務官とは旧知の間柄である。
BB、CFRのメンバーでもあり、金融政策の執行役として日本に不良債権処理、規制緩和、景気対策を矢継ぎ早に、かつ強硬に申し入れるその姿は、まさしくペリー、マッカーサーと並ぶものである。ルービンを補佐するのが、表がこのサマーズ副長官、裏がジョージ･ソロスという編成なのである。
p.180日本のフリーメーソンに君臨する最高実力者スコティッシュライト第33位階級 G･I･パーディ氏91才とのインタビュー
G･I･パーディ氏プロフィール
1907年8月10日、アメリカ合衆国コロラド州生まれ
1931年アナポリス海軍兵学校卒業、海軍勤務を経てGHQに勤務後、パーディ商会設立。
アメリカ･テキサス州に本社をおくドレッサー･インダストリーズ･グループの日本支社ドレッサー･ジャパン代表取締役に就任。
1979年ヒラコエネルギー資源開発取締役社長。
財団法人･東京メソニック協会理事長･理事を長年務めた。
スコティッシュライト第33位階級
在日アメリカ商工会議所理事
G･I･パーディ氏とのインタビュー要約
昭和天皇が茨城県日立市に行った時、たまたま日立の銅精練工場にいたため、昭和天皇に挨拶をした。
自殺未遂した瀕死の東条英機に会って、その時の東条の名札をいまだに持っている。
終戦後の日本政府の貴金属(金･銀)の管理に関与。
ボーイスカウトにいたマッカーサーの息子を指導。
在日アメリカ商工会議所の理事を務めており、1985年に勲三等を受けた。
p.152島田･高山両氏の解説･補足：
(1)アメリカの核エネルギー戦略に組み込まれた日本とその手先の正力松太郎と中曽根康弘、そしてドレッサー･ジャパン及び在日アメリカ商工会議所理事G･I･パーディ氏の関与：
東京･千代田区丸の内にあるドレッサー･ジャパンは、アメリカの石油関連の世界企業ドレッサー･ジャパン･インダストリーズの日本法人。
主業務は、配管、暖房、冷凍装置、同付属品卸売業で、バルブなどを得意とする。
主取引先は三菱重工、東洋エンジニアリング、東芝、日立製作所、三井造船。
これら取引先は原子力発電に関わっているが、ドレッサー･ジャパンの系列、ニイガタ･メーソンネーラン社は原子力産業会議加盟社となっている。
原発の配管とバルブなどの付属部品を扱うことは、システムとしての原発のキーポイントに関わっている。原発の内部は配管だらけで、それなしには原子炉もタービンも動かすことはできない。また、人間の動脈･静脈と同様、重要な配管や部品の故障は、スリーマイル島やチェルノブイルの惨事に直結する。
バーディ氏は現在、20年間務めた社長の座をパーディ商会時代からのスタッフである山本雄一氏に譲っているが、山本氏と同じく代表取締役の座に未だアメリカ人の名前がほぼ2年交代で併記され、全員が「テキサス州ダラス市ロス･アベニュー2001号」の同じ住所で登記されており、株は米国本社持ちで山本氏に完全に譲ったという形は取られていないようだ。
山本氏ら同社役員陣の関係企業は、ニイガタ･メーソンネーラン、ニイガタ･メーソンネーラン･バルブサービス、ドレッサー･ランド･ジャパン、新潟ウォシントン、新潟鉄工所、新潟機器メンテナンスなど、社名に「メーソン」が入るものまであるが、原発に関連する企業が多い。
原子力産業は、大戦後のアメリカの極めて重要な国家戦略に絡んでいる。
パーディ氏の関わりは、同氏の立場を照らし出す。アメリカの利権とも関わる「大物メーソン」という姿である。
アメリカが戦争手段としての核を経済分野へ拡大、核技術の独占とエネルギー支配、そして利潤という一石二鳥、三鳥を狙った新戦略を発動したのは1953年(昭和28年)。時の大統領はアイゼンハワー。
同年、アイゼンハワーは国連で原子力平和利用のための国際機関設立を提案。燃料の低濃縮ウランをアメリカが提供すると提案した。
このアイク提案は、アメリカ、ソ連、イギリスが次々と核実験を繰り返している当時、平和利用という正反対のイメージを持ち出し、燃料提供までするというのだから、一見正当な提案に見える。
しかし、これは核燃料を武器に発電用原子炉を売り込んで利潤を得る一方で、技術･エネルギーともにアメリカへの依存度を世界的に高める戦略という側面を持つものだった。
当時、石炭に代わってエネルギーの主役に躍り出たのは石油。そしてセブンシスターズと呼ばれた石油メジャーのうち5社はアメリカの会社だ。その石油とともに原子力発電でも主導権を取ってしまい、世界のエネルギーを握れば各国に強大な影響力を持つことになる。
しかも燃料は、ウラン235が3％程度の低濃縮ウランなので、渡しても核兵器材料にならない。電気を大量に消費する社会にするほど、そのウマ味が出る仕組みだ。
この低濃縮ウランを使う軽水型炉を開発中だったのが、ゼネラル･エレクトリックGEとウェスティングハウスWHという軍需･民需にわたる大企業だった。
そして、アメリカの提案をさっそく受け入れたのが日本で、その先導役を果たしたのが正力松太郎、中曽根康弘両代議士である。
こうして日本は1950年代半ばから原子力開発に着手。日本原子力研究所を創設する一方、電力会社を巻き込み、官民あげて原子力開発へ突進して行く。
それらが具体的な形となって現われてくるのは、1960年代以降であり、バーディ氏のドレッサー･ジャパンが創業したのも1965年である。
即ち日本原研が、研究用にイギリスからコールダーホール型と呼ばれる天然ウランを黒鉛型原子炉を導入した以外、9電力や日本原子力発電などの商業炉は、全てアメリカの軽水型炉が導入される方向になった。
しかも10電力がねそれぞれGE、WHの2社にほぼ均等に分けられ、GEは日立、東芝、WHは三菱重工がそれぞれ元請けとなり、その下に無数のプラント、エンジニアリング、部品、計器メーカーからゼネコン、商社まで、グループ毎に巨大なピラミッド構造が形成されて行く。
1966年(昭和41年)の日本原電東海1号炉を皮切りに、以後、東京電力、関西電力などが次々に原発を稼動させ、1973年のオイルショックを機に、日本全土で原発建設が加速する。原子炉の大型化と補償費用の膨張などで、建設費もウナギ上り。70年代後半には一基3000億円とも5000億円ともいわれる巨大な市場が形成され、東北電力には原発建設に絡むM資金話(架空の融資をエサにした詐欺行為)さえ囁かれたほどだ。
関連企業は通常、WHの三菱グループ、GEの東芝・三井グループ、日立グループなど、それぞれに分かれているケースが多いが、ドレッサー・ジャパンの取引先は双方にまたがっており、それだけでも同社の実力がうかがえよう。
原子力に絡んでは、ビジネス以外にもう一つ見逃せないのが当事国の核戦略だ。
平和利用の名の下、経験を積むほど知識・技術・材料が蓄積され、核兵器づくりが容易になっていく。日本の核武装を論じるアメリカの学者、シンクタンクの論文を目にするようになったのも70年代後半からだ。
それについて注目すべきは、原子力開発の先導役を務めた中曽根氏が、科学技術庁長官時代に宇宙開発事業団設立もリードしていること。
北朝鮮のノドン、テポドンが問題になっているように、核兵器は運搬手段、すなわちミサイルとセットにしてこそ生きてくる。
中曽根氏がそれを念頭に置いていたであろうことは、中曽根派幹部で科学技術庁長官も務め、後に首相となった故･宇野宗佑氏を70年代終わり頃にインタビューした際に確信を持った。
宇野氏は核兵器とミサイル開発、原子力船「むつ」の原子力潜水艦建造のための技術蓄積に就いて、明確に肯定はしなかったものの、「技術的ポテンシャルを高めておく」という表現で認めていた。
が、講和条約で日本は独立を取り戻したとはいえ、名目だけの独立であることは、その後の政治が示す通りではないだろうか。まして軍事技術で日本が勝手な動きをするのをアメリカが見過ごすわけがない。
その点興味深いのは、田中角栄元首相と、当時対立していた自民党内の異色グループ「青嵐会」がともに失脚したり瓦解したことである。
前者はロッキード事件、後者は中川一郎氏の死がそれぞれ引き金となっているものの、両者ともに原子力、核戦略で独自の動きを試みた点で共通している。
田中元首相失脚は、虎の尾を踏んだためと言われたが、その最大の要因は中国との接近である。が、もう一つ、エネルギーの自立を目指したこともあげられる。即ち、GE、WHが日本での利権を分け合いつつある中、彼は丸紅を通じカナダからCANDO(キャンドゥ)と呼ばれる天然ウランを使う重水型炉の導入を企図。ウランもオーストラリアから調達しようと直接交渉を始めるなど、大胆な動きに出た。田中元首相が重水炉からプルトニウムを取り出す方に重点を置いたとは思えないが、アメリカの資源エネルギー戦略から完全にはみ出す物だった。
ロッキード事件当時、マスコミの間では「本筋は原子力利権」と囁かれながら、日米双方の国家戦略に絡むために事件として浮上することはなかった。
GEはモルガン財閥、WHはメロン財閥と、当時のアメリカを仕切る東部エスタブリッシュメントグループ、現在の国際金融資本によって田中元首相は政治的に排除されたと言われるゆえんである。
一方、青嵐会グループは自主憲法制定を志向する民族派が多く、もともとアメリカにとっては要注意政治勢力であろう。彼らが70年代後半、科学技術庁の核融合炉研究の予算獲得をバックアップしたのをみて、アメリカはその狙いがピンときたはずである。
即ち核融合は、従来の核分裂とは異なり、理論的には核分裂生成物、即ち死の灰を出さない未来技術の筆頭に位置づけられていた。もし発電用核融合炉が実用化されれば、従来の原子炉は一挙に取って代わられてしまう。
アメリカもこの分野は未完成で、特許を持っていないため、実用化を目指して各国の長く熾烈な競争が始まろうとしていた。
日本が核融合技術を確立すれば、これまたアメリカの傘から外れてしまう。アメリカが神経を尖らせるのは容易に想像できる。
軍事的にも同様だ。核融合は強烈な中性子線を発するため、鋼鉄やコンクリートなどの物体は破壊することなく透過するが、生物体はひとたまりもなく細胞を破壊されて死滅する。きれいな核兵器、すなわち中性子爆弾の開発に通じるからだ。
今でこそ世界各国ともその実用化の困難さに気づき、いったん共同研究することになったものの、それも放棄。夢に終わりそうだが、当時は将来の国家の浮沈をかける技術と見られていた。
いずれにしろ青嵐会も中川一郎氏の謎の自殺を機に、自然消滅に向った。
同じく自主憲法制定論者で、原子力開発を先導した当時は、将来の核武装をも念頭に置いていたとみられる中曽根氏は、ロッキード事件で疑惑を持たれながらも踏みとどまる。そして7年後の1982年、首相になると同時にアメリカのレーガン大統領とロン・ヤス関係を作り、長期政権を築いた。
長年の政治キャリアからアメリカの戦略を熟知し、田中元首相のように虎の尾を踏むことは決してなかった。否、アメリカとの強調を重視したのである。
(2)在日アメリカ商工会議所理事としてのスコティッシュライト第33位階級G･I･パーディ氏の顔：
そこでパーディ氏のインタビューでわかったもう一つの顔に注目しよう。
原子力産業界に身を置き、その分野に精通するだけでなく、ビジネス経験を生かして、在日アメリカ商工会議所の理事を務めていることである。
同氏は1985年秋、日本政府から勲三等瑞宝章を受けているのだ。日米経済関係促進と友好親善の促進が叙勲理由となっている。
この勲章は、日本人なら一定のキャリアを持つ国会議員や県知事、上場有名企業社長、業界最大手なら副社長・副会長経験者クラスが叙勲対象となる。
外国人については外務省が申請する。バーディ氏の場合、アメリカ商工会議所の理事経験が大きな叙勲要素となったようだ。
同氏の会社は、日本が原発建設ラッシュに入った70年代から80年代にかけてがピークに見える。現在、日本で稼動する原発は50基を超えたが、大半が80年代に建設を終え、最近は反対世論のおかげで完全にスローダウンしている。
これら企業での実績が商工会議所理事を務める要因になったであろうとことは想像に難くない。
そして経済人の場合、業界団体の役員を務めるのが叙勲の大きなポイントになっているが、アメリカ商工会議所であれば、まさしく日米経済関係促進に繋がっている。それも近年、ますますそのウェイトの大きさが増しているからだ。
「アメリカ商工会議所の名のもとに、アメリカ企業の理不尽な要求をそのまま突きつけるような二世だか三世が、マスコミにしたり顔で登場すると、本人はもとより、そんな奴を批判もなく取り上げる日本のマスコミに腹が立つ」
数年前、アメリカに知人･友人を多数もつある外交評論家が、義憤をこめて語っていた原因は、アメリカの対日要求がどんどん細かくなっていくことである。その最先端にいるのが、在日アメリカ商工会議所である。
件の外交評論家が怒るのは、その要望書なるものの通り、日本政府が動いていくことだった。つまり、最後に残されている経済分野でも、日本はアメリカの言いなりになりつつあることである。
それが加速されて行ったのが、中曽根内閣が掲げるスローガンの一つ、「規制緩和」であったのは言うまでもない。
中曽根内閣が、日米協調というより米国追随と見られるのも当然だろう。
その在日アメリカ商工会議所の要望書が、「微に入り、細をうがってきた」と耳にしたのは昨年である。
その現物を入手してみると、まさしく国家と国家というより親会社が子会社に対して要望という名の要求を突きつけている構図が良くわかる。現在の金融問題で、ルービン、サマーズがどこまで細かく要求しているか、目に見えるようだ。
日本の首相が常にアメリカの影響下にあったように、アメリカ大統領も操り人形の一つであることを、どれだけの米国民が理解しているだろうか。
アメリカが最後に繰り出した金融戦略の裏にいるのは、アメリカをずっと仕切ってきた財閥という名の金融資本家たちである。
彼らはその時々の状況により、最も都合のいい人物を選ぶ。しかし、それが自分の意志を持ち、自立してコントロールが効かなくなった時には、さまざまな方法で排除する。
クリントンを当選させるべく、資金手当てから全て手配したのがルービン財務長官だったが、彼はロスチャイルド財閥系のゴールドマン･サックスの代理人だ。ロスチャイルド家の意向にそぐわなければクリントンの首は危ない。それがアメリカの政治システムである。
ともあれ、バーディ氏がそんなアメリカの商工会議所の理事を務めていたということは、日本に長年居住しながらも、戦後一貫して背中に星条旗を背負っていた人物といえよう。
p.68日本の戦後体制を作った1943年のニューヨークのメーソン長老会議
島田･高山両氏の解説･補足：
占領直後から始まったGHQによるメーソン設立の動きと新憲法制定の因果関係を知る上で、極めて興味深い資料がある。既に絶版になり著者も他界しているが、1967年昭和42年に出版された「人間と世界の改造者―楽園を作るフリーメーソン物語」である。著者は山石太郎のペンネームをもつ田尾岩太郎氏である。
昭和初期に満鉄調査部に入社、その後、大東公司、北支那開発公社などに籍を置き、大陸の経済開発に当たり、終戦とともに帰国した田尾氏は、郷里でロータリークラブの役員を務めながらフリーメーソンの研究に没頭。
1952年(昭和27年)に上京し、世界連邦国際学会員として各国の有志と合流。メーソン経済哲学による人間主義の組織形成について研究したという、特異な経歴の持ち主である。
(ブログ著者備考
田尾氏の「世界連邦国際学会員として各国の有志と合流。メーソン経済哲学による人間主義の組織形成について研究した」という経歴は、この人がフリーメーソンの結社員であった証拠であると思われます。なぜならば、「世界連邦」「人間主義の組織形成」はフリーメーソンの根本方針ですから、このような主義を持つ「各国の有志と合流」することは、メーソン結社員になること以外には考えられないからです。)
満鉄調査部といえば、戦時中、大陸を拠点に同盟国･敵対国を問わず、世界各国の動向について情報の収集･分析を行っていた日本の重要な諜報機関の一つ。
田尾氏の「人間と世界の改造者」の内容は、元満鉄社員の日本人がメーソンに加入、その思索的研究の早さと深さでたちまち高位階に到達し、メーソンの最高長老や世界各国の有力人士との交流を通じ、メーソンとは何かを内部から描いた物語形式をとっている。
「物語」と謳ってはあるものの、古今東西の思想･哲学･宗教などへの幅広い知識と造詣をもってメーソンを研究し、その成果を小説したてでまとめた印象。
とりわけ史実に関する部分は、情報収集･分析の専門家らしく、きちんと裏づけをとって描写しているという説得力をもつ。
同書の第二章「日本の解放」では、1943年(昭和18年)7月、ニューヨークにメーソンの長老達が終結し、連合国首脳が戦後処理案を話し合うカイロ会談、テヘラン会談に向けて、人類共同体づくりのプログラムを検討しあう場面が描かれている。それらの討議は各部会に分かれて行われ、当然、日本解放部会なるものも開かれる。
この部会では、戦争終結の方法や戦後の日本をどのような体制にすべきかが討論され、当面の占領政策と天皇や軍の処遇、新しい憲法と経済･社会体制づくりが話し合われる。
その結果、「戦後の日本管理はアメリカ、イギリス、ソ連、中国の四カ国からなる対日理事会を含む極東委員会が11ヶ国で構成され、それによって行われる」(原文のまま)ことが決定。
日本解放軍としての連合軍総司令部は極東委員会の統轄の下、当時のGHQ体制がこの時点で決まった、としている。
この基本構想は、関係各国にアドバイスされると同時に、メーソンの長老である大統領ルーズベルトにも伝えられる。著者は、中国の蒋介石、イギリスのチャーチル、ソ連のスターリンらとの首脳会議を前にしたルーズベルトにこう言わせている。
「日本解放部会の収穫は真に素晴らしい。これは是非とも、みのらせて成功させねばならない。そこで私は、専門職のメーソンを三百名ばかり集めて、解放指導者に教育して解放軍に編入するのが最もよいという考え方に達した」
1943年といえば、日本では戦闘真最中というイメージがあるが、連合軍がすでに勝利を確信していたことは、数々の文献･資料でも明らかである。
1943年11月のカイロにおけるルーズベルト･チャーチル･蒋介石の会談を経て、1944年10月のチャーチル･スターリンの会談では、戦争をいつ、いかなる形で終わらせるか、それぞれの権益への思惑を胸に秘めつつ、その収拾策が話し合われた。
この田尾氏の「物語」に対し、激しく反発したのが村山有(たもつ)氏であった。
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p.30 村山有(たもつ)氏経歴に関するスコティッシュライト第32位階級の高崎氏の発言： 村山さんは戦後の日本人メーソン第一号とされ、日本グランド・ロッジ設立に尽力した人です。終戦時、ジャパンタイムズの社会部長を務め、英語ができるということで当時の政府とGHQの折衝にあたっていたようです。 その村山さんが1969年、東京ニュース通信社から自費出版的な形で出したのが「日本のフリーメーソン」です。 |
村山氏はジャーナリストらしく、その著書で日本におけるフリーメーソン攻撃の歴史にも触れ、戦前・戦後の反メーソン文献も列挙。
田尾氏の著書にページを割き、
「笑止千万の条項も多々あるが、筆者は敢えて反論をしようとするのではないが、如何に世の誤解を招来するものであるかを指摘したいのである。要するに、門外漢がフリーメーソンを批判し書こうとする時に往々にして誤解は免れないのである」「要するに筆者はその意図する所、奈辺にありやと理解にくるしむのである」などと批判している。
日本におけるメーソンの第一人者を自負していたであろう村山氏には、田尾氏の著作がよほど気に入らなかったのであろう。
ただ、先述の大森実氏(在米ジャーナリスト、元毎日新聞外信部長、「日本はなぜ戦争に二度負けたか」(中央公論社)の著者)もその著書で、
「日本人には想像もつかないことかもしれないが、アメリカは、戦争が始まり、戦闘の継続中から、国務省と陸海軍がSWNCという連絡委員会を伴って、若い大学出の人材を集めて、それぞれ政治、経済、労働、文化などの専門分野別に、対日、対独、対伊の戦後政策を研究させていた。同委員会に所属して対日占領政策を練ってきたスタッフが、マッカーサーのGHQに派遣されて、自分達の手でつくった政策案通りの、占領政策を実施することになっていた」
と指摘している。
田尾氏の展開する物語がいうようなメーソンの長老会議があったか否かはともかくとして、SWNCという占領政策実行グループが早い段階で編成されていたのは間違いないようだ。
p.117田尾氏の「人間と世界の改造者―楽園を作るフリーメーソン物語」からの抜粋
「ヤコブ・モーゼス長老は1943年(昭和18年)10月から1944年(昭和19年)9月までの間、ニューヨークで日本の解放を指導する要員300名の専門メーソンを教育している。この時には日本人の解放指導者が選び出されている。主席候補者には幣原喜十郎以下十数名、進歩系の片山哲以下の十数名があげられていたが、保守系の吉田茂がロンドン駐在時代にスコッチ・メーソンになっていたという理由で、これを特別に育成することを取り決め、他の保守系の育成と片山哲以下の進歩系の育成を取り決めていなかった。そして、解放要務員に仕立てられた分科専門メーソン300名は軍籍に編入され、軍政顧問として日本の各分野に配属されたが、日本人指導者育成にみられる解放戦略に、メーソンの両建原理を適用しなかったことから起こる軍政顧問メーソンの保守性が強くなり、それらのことのために、日本の自由主義と社会主義は均衡発展せず、中途半端なものになっている。」
戦後の日本人メーソンの入会者に関するスコティッシュライト第32位階級の高崎氏の発言：
p.33：
1950年1月5日の発足時に入会したのは、5人の国会議員と2人の民間人でした。
すなわち、佐藤尚武参議院議員、高橋龍太郎国務大臣、槙原悦二郎国務大臣、三島通陽参議院議員･日本ボーイスカウト総長、栗山長十郎衆議院議員、それにジャパンタイムズの芝均平編集局長と村山有社会部長。いずれも、日本にメーソンを導入しようと、当時、熱心に活動していた人たちです。
彼らが核になり、その後、東久邇宮、李王朝の李王殿下、河合弥八参院議長、野田俊作参院議員、加納久朗千葉県知事、小松隆日米協会会長、山下太郎アラビア石油社長、梁瀬長太郎ヤナセ自動車社長ら、皇族や政治家･財界人多数が入会しました。
とりわけ有名なのは後に首相となる鳩山一郎氏でしょう。
当時の傘下ロッジは16、メンバー数は約2500人強ということです。
p.108：星島二郎衆院議長もメーソンに入っていました。
p.144：
昭和50年(1975年)ごろには、あの浜田卓二郎さん夫婦も水公社ビルに住んでいた。まき子さんと結婚して、新婚生活をあのビルで過ごしたんですよ。まだ代議士に出馬する前の大蔵官僚時代のことです。彼は植竹春彦内務大臣との縁でメーソンに入会していたはずです。
p.34：
民主党の鳩山由紀夫さんがスローガンに掲げる「友愛」は、フリーメーソンの基本理念の一つです。由紀夫さんは日本のフリーメーソンに入っていませんが、やはりおじいさんの影響を受けているんでしょうね。
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昭和天皇と皇太子(現在の平成天皇)のフリーメーソン加盟工作
出典：フリーメーソンの占領革命 誰が日本国憲法を作ったか
著者：犬塚きよ子、新国民社、1985
犬塚きよ子経歴：
1939年 読売新聞東亜部 上海特派員
1939年 上海海軍武官府 犬塚機関長秘書
1941年 上海武官府 特別調査部調査員
1942年 海軍軍令部 調査嘱託 (メーソン結社調査のための嘱託)
1945年 犬塚惟重氏と結婚
1970年 国民新聞 編集顧問
海軍の犬塚機関の一員として、ロスチャイルド財閥一族の上海のサッスーン財閥本部への家宅捜査、および上海のフリーメーソン支部への家宅捜査を担当。
戦後、上海フリーメーソンから押収した証拠資料を、GHQの戦犯指名と資料の押収･逮捕のための捜索をかいくぐって保管。
昭和天皇のメーソン加盟工作
p.202
日本に比島系メーソン結社が設立される前から、否むしろ終戦前から、アメリカの知日派メーソン員は「天皇を加盟させよ」と説いていた。
マッカーサーもこの工作に真っ先に賛同して、東久邇宮や李根殿下をはじめ、華族その他の宮中に関係あるメーソン員をして、陛下にメーソンの利点を具申させていた節がある。
この工作の中心はもちろんリヴィスト少佐である。
そして、1949年戦後最初のボーイスカウト第1回全国大会を皇居前広場で開いた時、天皇ご一家のお出ましを願うことに成功した村山の力が認められて、村山はリヴィストの影の補佐役として活躍したのである。
菊のカーテンの内の詳細は不明ではあるが、陛下は人間宣言はなさったが、この甘い誘いをおしりぞけになって、工作は失敗に帰したのである。
p.18
昭和24年、米国メーソン結社から日本にメーソン組織の拡大をはかるために派遣されたマイク･リヴィスト少佐の最高の使命は、英王室が同国メーソン大結社に王族をいただくと同様に、日本でも、皇室をメーソン員に迎えることであった。
そして、マッカーサーの指令によって、日本人のメーソン結社が結成され、当時の首相東久邇宮や李王殿下のメーソン加入には成功したが、天皇陛下を加入させるという工作は見事に失敗したのである。
(中略)
日本結社のグランドマスターになった横須賀米海軍根拠地司令官デッカー提督は、昭和24年頃から陛下への謁見を願い出て、帰国直前に夫人同伴で両陛下に謁見したが、リヴィストと併行して行われたこの工作も不成功に終わったのであった。
このように各方面からメーソン加盟攻勢を受けた陛下が、親しい宮様方のご意見をお聴きになった時、多分、真っ先に反対されたらしいのはA宮殿下であったらしい。
A宮殿下と同妃殿下はかつてご新婚旅行をかねたヨーロッパ訪問に際して、当時、駐仏日本大使館武官補佐官であった犬塚少佐がご案内役として同行したが、すでにユダヤ問題とフリーメーソン結社研究を目的にパリに赴任していた犬塚から、メーソンの国際秘密結社の思想団体としての危険性を説明されていたからである。
この時、宮さまご夫婦はフリーメーソンのような暗いイメージのある結社へのご加盟に賛成しかねると進言されたらしい、というのが私の知っている真相である。
皇太子殿下(現在の平成天皇)のフリーメーソン加盟工作
p.19
犬塚は、昭和26年、公職追放が解除され、そののち自由に二、三の宮家に出入りできることになったが、次に案じられるのは28年4月、英女王エリザベス2世の戴冠式に天皇陛下の代理としてご出席される皇太子殿下のことであった。
メーソン憲法では満20歳以上の男子だけが加入できるが、王族については満18歳以上の例外を認めている。
当時わが皇太子は御成年式(満18歳)を終えられ19歳のお若さであった。
しかも英メーソンはクラウン･プリンス(王位継承者)を、必ず大英帝国大結社グランド･マスターに戴くという不文律がある。
そこでわが皇太子殿下が英王室に感化されるという懸念もあったので、犬塚はB宮さまに、
「私どもにはメーソン調査資料が山積みしておりますので、ご一覧お願い申し上げます。膨大なもので御所まで持参することはできかねますが…」
と申し上げた。すると、
「私の方からお宅に行きましょう」
とB宮さまは気軽に仰せになった。
隠密にという宮さまのお心はよく分かっていたが、まだまだ社会不安の多い時期だったので、犬塚は宮様がお気がつかれぬように所轄署に特別な警護を依頼しておいた。
驚いたことに、当時私の家の前の坂道は未舗装で小石がゴロゴロしていたのに、またたく間に第二京浜国道から相当長い道路が、すっかりアスファルトで舗装されていた。
宮様は小型車をご自分で運転されておつきになり、犬塚の書斎で約2時間、私達2人の説明に時々質問なさったりしながらご機嫌よく帰路につかれたが、メーソンの本質はよく理解されたと拝された。
宮様との接触の件は口止めを受けていたわけではないが、私としては、今日まで公表すべきでないとしていた。しかし、妄想が妄想を呼び、妙なヒソヒソ話しが世の中の裏に伝えられていく事実に耐えられなくなって(備考：天皇のメーソン加盟説を指している)、お叱りを覚悟して初めて公表するものである。
もちろん、その日の写真も秘蔵しているが、昭和28年3月ごろの私の家の前道路の舗装工事の記録を調査すれば立証されるはずである。
(ブログ著者備考
結論としては、昭和天皇と皇太子(現在の平成天皇)のフリーメーソン加盟工作は、元海軍軍人の犬塚夫妻の尽力により阻止することができているようです。)
以上
