中古住宅は築年数が過ぎているだけに品質に不安を抱く方が多く、購入に踏み切れない方や、売買契約を結んだ後にクーリングオフの適用を希望される方がいらっしゃいます。
中古住宅にクーリングオフが適用されるか否かわかりやすく解説しましょう。
と、その前に…
中古住宅にクーリングオフが適用されるか否かご紹介する前に、売りに出されている中古住宅は、大きく以下の2つに分類されることを留意してください。
1. 個人が不動産業者を仲介させつつ売りに出す物件
2. 不動産業者が直接販売する物件
アットホームなどで一戸建ての中古住宅や中古マンションを検索すると数万もの物件がヒットしますが、大きくは上記の2つに分類されます。
そして、売りに出されている中古住宅の大半は「1」の個人が不動産業者を仲介させつつ売りに出す物件です。
続いて、中古住宅にクーリングオフが適用されるか否かわかりやすくご説明しましょう。
条件を満たせばクーリングオフは適用される
中古住宅のクーリングオフは、主に以下の条件を満たせば適用されます。
1. 不動産業者が直接販売する中古住宅を購入した
2. 不動産業者が直接販売する中古住宅を、その不動産業者の店舗や事務所以外の場所で売買契約を結びつつ購入した
3. 不動産業者からクーリングオフに関する説明を聞いてから8日以内にクーリングオフを書面で申し込んだ
上記の3つの条件などを満たす場合は、クーリングオフが適用されます。
ただし、先にご紹介したとおり、売りに出されている中古住宅の多くは、個人が不動産業者を仲介させつつ売りに出す物件です。
また、不動産業者が直接販売する中古住宅を、その不動産業者の店舗や事務所以外の場所で売買契約を結びつつ購入することは滅多にありません。
よって、中古住宅のクーリングオフは、現実的ではないといえるでしょう。
では、売買契約を結んだ後に、中古住宅は購入をキャンセルできないのでしょうか。
それは、「手付金を手放したり、違約金を支払うことによりキャンセルできる」が答えとなります。
中古住宅にクーリングオフが適用される条件の詳細や売買契約のキャンセル方法は、私が運営するサイト「誰でもわかる不動産売買」の「中古住宅にクーリングオフが適用される条件とは？（契約解除）」にてわかりやすくご説明中です。
お時間のある方は是非ご覧ください。それではまた次回の更新でお会いしましょう。「わかりやすく解説 | 不動産のあいうえお」でした。
