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[捕鯨]食生活について語ろう

2022年06月09日 | 美容ダイエット

・捕鯨Whaling ほげい
 水産庁では令和元年(2019年)6月30日をもってIWCを脱退しています。  
1948年に国際捕鯨委員会IWC:International Whaling Commissionの設置、日本は1951年に加盟していました。鯨類資源管理に関する国際的な委員会です。
国際捕鯨取締条約締結時には大型鯨類13種南極海でミンククジラとしていたものが、その後の研究によりクロミンククジラという別種とされるなどして現在の対象種は、
実質的にはシロナガスクジラ、ナガスクジラ、ホッキョククジラ、セミクジラ、タイセイヨウセミクジラ、ミナミセミクジラ、コセミクジラ、イワシクジラ、マッコウクジラ、ザトウクジラ、コククジラ、ニタリクジラ、ツノシマクジラ、ミンククジラ、クロミンククジラ、キタトックリクジラ、ミナミトックリクジラ
の17種となります。
しかしながら、( 1 )鯨類資源は重要な食料資源であり、他の生物資源と同様、最良の科学事実に基づいて、持続的に利用されるべきである。
( 2 )食習慣・食文化はそれぞれの地域におかれた環境により歴史的に形成されてきたものであり、相互理解の精神が必要である。との理由により水産庁では令和元年(2019年)6月30日をもってIWCを脱退し、同年7月1日から大型鯨類を対象とした商業捕鯨業を再開しました。

IWCで多数を占める反捕鯨国は、クジラ資源の保全を過剰なほど考慮して鯨類資源の持続可能な利用捕獲限度を算出するこの条件を無視し、モラトリアムMoratorium(一時停止・猶予)見直しを拒み続けているというのです。
第二次世界大戦後にイギリスと日本も捕鯨船団の再建を行い、1946年には新たにオランダとソ連、南アフリカも加わり以後、捕獲対象はシロナガスクジラの減少が止まらず完全にナガスクジラが中心となり、約2万8千頭ほどの捕獲が続いていました。南極海の通常型シロナガスクジラはついに1963年に禁漁です。
ナガスクジラも1963年以降に捕獲が激減し、代わってイワシクジラの捕獲です。
1940年代末から1960年代半ばまで、日本の最も主要なタンパク源は鯨肉だったのです。1964年には、そのほとんどが巨大なナガスクジラやマッコウクジラでした。
そして1976年時点の日本の南氷洋における捕鯨は、ナガスクジラも禁漁となり、捕獲割当頭数も減少しています。
日本では、日本鯨類研究所が主体となり、南極でクロミンククジラやナガスクジラ、北西太平洋でミンククジラやイワシクジラ、ニタリクジラなどを2019年まで調査捕獲していました。
日本はIWCを脱退したことにより2019年7月から31年ぶりの商業捕鯨を再開させます。様々な課題も浮上、海岸から200海里の排他的経済水域内で、ニタリクジラやイワシクジラ、それにミンククジラの捕獲になります。
 国際的に十分な資源が確認されたクジラで、まずニタリクジラとイワシクジラ、体長13メートルで重さ25トン前後と大きなクジラです。
一方でミンククジラですが、こちらは体長8メートルで重さ5~8トンと小型のクジラで、餌を求めて宮城沖から釧路沖と沿岸を回遊しています。100年間の捕獲でも資源に影響しない数といいます。
この結果、これまで行っていた調査捕鯨と比べると捕獲頭数は少ないのですが、ニタリクジラなど大きなクジラをとることから、流通する量はほぼ変わらないとしています。欧米の考え方を受け入れてしまえば、マグロなどほかの水産資源利用にも影響が出ると思われる、そうした危機感もありました。
かつて1965年ごろには20万トン以上あったクジラ肉の需要は、徐々に減って、ここ数年は3000~5000トンと、かつての50分の1程度です。 商業捕鯨に対する締め付けが強まり、供給が出来なくなったという面と、牛肉や豚肉が安定的に生産され、需要がそちらに移ったためともいわれています。
クジラ🐳の赤肉は低カロリーで、脂肪がきわめて少なく一方でたんぱく質は多く、それに最近は、疲労回復などに高い効果を持つアミノ酸「バレニンBalenine」を多く含むことでも注目しています。
ベーコンは、下あごから腹部にかけの脂身と肉の部分が程よく組み合わさってるところ、さらしくじらは、尾ひれのの部分で臭みもなく、ゼラチン質、歯ざわりに富みます。刺身としているのは、背部の背びれから尾の付け根の霜降りの部分が当てられ、赤肉は、ステーキ、竜田揚げに用います。表皮の黒い部分を含む脂身(本皮)を塩蔵させスライスし鯨汁(五目汁、味噌汁)に用いられます。以前は、鯨油(げいゆ)をマーガリン、ショートニング、洗剤に、ひげ、歯、骨を細工物の材料に、骨を粉にして肥料に、軟骨からゼラチン、肝臓から肝油を製造し余すところなく利用していました。
日本としては、採算性を精査し、需要喚起を行うとともに、国際社会に対して商業捕鯨再開への理解を得る努力を続けていくこと。そこも大切だと思います。

 

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