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1月6日(日)のつぶやき

2019-01-07 05:05:41 | 日記
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1月5日(土)のつぶやき

2019-01-06 04:59:29 | 日記
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1月4日(金)のつぶやき

2019-01-05 04:55:22 | 日記
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CatNAブログ お勧め記事一覧

2019-01-04 10:25:50 | まとめ



1.第二次世界大戦史のタブーに切り込む三部作

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リンドバーグの反戦演説とルーズベルト政権

 誰がアメリカを第二次世界大戦に引きずり込んだのか? 大空の英雄・リンドバーグは、世界大戦の仕掛け人の正体を真珠湾攻撃の前からはっきり指摘していた。

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オーウェン・ラティモアと太平洋問題調査会の暗躍

 アメリカの反日世論を煽り、遂に日米を激突させた勢力の影に謎の学術団体・太平洋問題調査会(IPR)があった。戦後の日本占領政策にも大きな影響を与えた闇の組織の実態に迫る。


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「死の商人」とプロパガンダと世界大戦

 第二次世界大戦の影の立役者、「死の商人」。戦争の正義や悪などは、彼らが無知な国民を戦争に駆り出し、人殺しをさせるためのマヤカシに過ぎない。


2.共産主義者ハーバート・ノーマンと戦後史の闇

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日本国憲法の父?鈴木安蔵とハーバート・ノーマン

 改憲を阻止するべく、「押しつけられた憲法」のイメージを必死になって払拭したがるNHKや左翼メディアを完全論破する決定版。

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敗戦革命の仕掛け人、ハーバート・ノーマンのスパイ疑惑

 GHQの対日占領政策に大きな影響を与えたカナダ人外交官ハーバート・ノーマンの数奇な人生を辿る。


3.NHKの偏向ドキュメンタリーを検証する

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NHKの反日ドキュメンタリーは誰が作っているのか?

 今後、NHKで酷い偏向ドキュメンタリー番組があったら、制作者の名前を確認し、このリストで検索して、過去に作った番組をチェックすると良いでしょう。

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NHKスペシャル「インパール作戦」とメディアの戦争責任

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【徹底検証】「ノモンハン・責任なき戦い」とNHKの責任

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戦後レジームから脱却するには、NHKを解体するしかない


4.民放の偏向ドキュメンタリーを検証する

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日テレNNNドキュメント「重慶爆撃」を徹底検証する

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清水潔のNNNドキュメント「南京事件Ⅱ」を検証する

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MBSの斉加尚代が作った「ニュース女子」批判番組の酷さ


5.日本に巣食う極左活動家モドキの外国人記者を斬る

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外国特派員協会内紛史

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外国特派員協会のマクニールって、いったい何者?

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マクニールは本当に吉田清治を知らなかったのか?

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反日サイト「ジャパン・フォーカス」の正体

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前NYT東京支局長、マーティン・ファクラーの報道犯罪

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ジェイク・ザ・フェイク!(イカサマ野郎ジェイク)

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メディアによる「報道への圧力」デマを徹底追及する!


 朝日新聞の慰安婦問題捏造報道訂正・謝罪に端を発したメディアによる安倍政権への復讐は、国連特別報告者や国境なき記者団も巻き込み、「安倍政権が報道に圧力を加えている」というフェイクニュースとなって世界中に喧伝された。メディア業界の闇に迫る。

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国内外の反日左翼活動家リスト

 ここに纏めた53人の名前をよく記憶しておけば、日本を糾弾する声明、署名の類いが、実はほとんど同じメンバーによって繰り返し行われていることが分かるようになるでしょう。


6.映画監督オリバー・ストーン研究

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映画監督オリバー・ストーンと欧米リベラルの発想

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オリバー・ストーン監督「もうひとつのアメリカ史」の問題点


7.大学・学会の腐った左翼利権構造を暴く

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教育特権と電波特権の闇 前川報道の裏を読む

 教育基本法と放送法は、日本国憲法同様、敗戦後、GHQが日本政府に押しつけたものであり、敗戦利得者である左翼学者、NHK、メディアの利権の温床になってきた。

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山口二郎教授は何故、巨額の科研費を獲得できたのか?

 杉田水脈議員が口火を切った科研費問題。日本政治学会の重鎮である山口二郎教授が獲得してきた巨額な科研費の実態に迫る。


8.その他

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朝日新聞が関東大震災の朝鮮人犠牲者数を水増しするカラクリ

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SEALDs(シールズ)とキリスト教左派

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シールズの親玉・中野晃一教授の暗躍


9.おまけ 【togetter】お勧め記事

NHK-ETV「関東大震災と朝鮮人」は日韓関係を破壊するだけ
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戦後レジームから脱却するには、NHKを解体するしかない

2019-01-04 10:24:07 | 左翼メディア


 安倍総理の三選が決まり、総理の悲願である憲法改正への動きが加速している。だが、 憲法改正といっても、9条2項を残したまま自衛隊の存在を明記(加憲)するだけの、最もハードルが低いかたちでしか発議できそうもないし、しかも、公明党の支持を取り付けるのが難しく、国民投票で勝てる見込みはほとんどない。戦後、最強の安倍政権においてすら、改憲に失敗するとなると、そのダメージは計り知れず、外国人が作った憲法に永久に縛られたまま生きざるをえないという無力感に苛まれる可能性が高い。

 安倍総理は『戦後レジームからの脱却』を掲げ、その象徴的目標として憲法改正を唱えてきた。だが、『戦後レジームからの脱却』とは、憲法改正だけを意味するものではない。敗戦後、GHQがこの国に残した悪しき負の遺産を全て取り除いてはじめて、『戦後レジームからの脱却』を完成させることができる。これを実現するには、『戦後レジーム』を死守している勢力、即ち、敗戦利得者たちの力の源泉を叩き潰す他なく、彼らの力が弱まれば憲法改正もスムースに実現する。逆に、『戦後レジーム』を死守している勢力を残したまま、イチかバチかの正面突破で憲法改正に挑戦しても、失敗する可能性の方が高く、安倍政権は退陣に追い込まれることになる。

 戦後、敗戦利得者としてGHQ統治下で力を獲得し、GHQが去った後も既得権のようにその力を維持しながら『戦後レジーム』を死守してきた勢力がある。主に教育界とメディア業界で著しい。公職追放で保守系学者が大学から根こそぎ追い出された後、その後釜を独占したマルクス経済学者などの左翼学者たちは、自分たちと同じ思想を持つ学生ばかりを後継の教授に選ぶことで、大学をイデオロギーでコントロールし、一般学生に偏向教育を押し付けてきた。一方、戦争中、戦争を煽りまくった日本放送協会は、敗戦後、GHQにその社屋の一部を接収され、GHQの忠実な犬として戦勝国史観を日本国民に刷り込むプロパガンダ機関に変貌することで焼け太りした。

 敗戦後、日本に君臨したGHQは、NHKや新聞メディアにプレスコードを強要し、アメリカや戦勝国への批判を一切禁止する一方、日本政府批判は「報道の自由」の名の下に大々的に奨励した。GHQ統治下の1950年に制定された放送法は、受信料の名目でNHKに徴税権のような特権を与える一方、「言論の自由」の美名の下、NHKが日本政府の干渉を受けない公共放送になることを定めた無茶苦茶な法律で、GHQが日本政府に無理やり押し付けたものだった。GHQは日本が独立した後も、NHKが戦勝国史観を日本人に刷り込み続けることを期待してNHKに特権を与えたのかもしれない。何れにせよ、放送法は独立後も既得権のように残り、『戦後レジーム』の中核を担うこととなり、NHKの肥大化、偏向、暴走を許す原因となった。放送法第3条の『放送は何人からも干渉されない』という項目は、同じくGHQが日本政府に押し付けた教育基本法第16条『教育は不当な支配に服することなく』と同様、放送と教育を政府のコントロールの効かない聖域にしてしまうことを意味し、こうした聖域が左翼の縄張りと化し、反日勢力や外国勢力の温床となり果てていくのである。




動画出典:ETV特集『敗戦とラジオ 放送はどう変わったのか』2010年

 NHK会長に安倍総理と近い籾井勝人氏が送り込まれた時、NHK内部の抵抗は激烈を極めた。籾井体制下、籾井会長と対立してNHK理事をたった一期二年で退任させられた下川雅也元理事は、最後となる経営委員会で逆切れ退任挨拶を行っている。『公共放送NHKは、戦後の理想の時代が生んだすばらしい存在』『戦後の原点に立ち返るべき』などと発言し、戦前の日本を全否定してGHQ占領時代を「理想の時代」呼ばわり。GHQの負の遺産である憲法と放送法を礼賛し、自分が採用したNHK職員がいる限り、外部の力で変えようとしてもNHKは決して揺らがないと豪語した。

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以下、出典元参照。

 公共放送NHK様は政府からも誰からも干渉されない。政府は国民が選挙で選んだ代表? 知ったことか。放送の方向性はNHKの優秀な職員が勝手に決めさせてもらう。それはGHQがNHKに与えてくれた特権なのだ。NHK会長や経営委員に誰を送り込もうが、そんな奴の言うことには面従腹背。我々は天下の公共放送なのだ。だが、受信料は見る見ないに拘わらず国民から強制的に徴収する。NHK職員の高額な給与は当然だ。我々は良質な番組を愚民どもに提供してやっているんだ。ナニ、テレビを持っていないだと? 小癪な。だったら携帯から徴税してやる。NHKの徴税権よ、永遠に、と言わんばかりの傲慢な発想。それを「報道の自由」「言論の自由」だとはき違える夜郎自大ぶり。国家の中にもう一つ、徴税権を持つ別の国家が存在するかのような歪んだ構造。だが、政治家はNHKの選挙への影響力を恐れて、何も文句を言えない。まるで、統帥権を振り翳した戦前の軍部を彷彿とさせる。無論、NHKと雖も一枚岩ではなく、政治部はより抑制的で政権寄りだが、社会部やドキュメンタリー部門は完全に左翼の巣窟。あの朝日新聞より酷い。朝日は民間企業であり、新聞業界の衰退とともに力を失っていくが、受信料強制徴収権を持つNHKは肥大化する一方。政府のコントロールの効かない巨大世論操作機関・NHKに中国や韓国、北朝鮮などの外国勢力が浸透したら、一体、どんな災いを引き起こすか。いや、既に浸透されてしまっているかもしれないのである。

 安倍政権が正面突破を狙って憲法改正を推し進めたとしたら、NHK内部の左翼職員たちは、その職権を最大限に悪用して改憲阻止の番組を量産するだろう。戦前の日本を悪魔化する番組や護憲ドキュメンタリーを作りまくり、偏向報道の限りを尽くすだろう。NHKにそこまでやられて、国民投票に果たして勝てるのだろうか。NHKの世論に与える影響力は凄まじい。ネットを使わない情弱老人世代の選挙行動は思いのまま。多分、国民投票で否決されると思う。保守の真の目標は、憲法のマイナーチェンジなんかではなく、『戦後レジームからの脱却』だったはず。ならば、このまま闇雲に憲法改正へ突入するのではなく、「急がば回れ」で『戦後レジームの権化』であるNHKの解体こそ先に仕上げるべきではなかろうか。無論、NHKを具体的にどうするのか、様々な意見があろう。単にスクランブルをかけて民営化するのか、一部を公共放送として残したまま、無駄な部門を民間へ売却するのか、やり方はいろいろある。要は、世論操作を行う巨大組織に徴税権を与えたまま野放しにしておいてはならないということ。NHKの解体は憲法改正より遥かに簡単。国民投票は要らないし、両院の3分の2の賛成も要らない。放送法を改正さえすればこと足りる。無論、NHKは必死の抵抗をするであろうが、それは憲法改正をする場合でも同じ。憲法のマイナーチェンジよりNHKの解体。これこそ、『戦後レジームからの脱却』の近道となりうるはずである。



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