反日マスコミの真実３月２０日購入イベント

 

麻生太郎総理の本の購買イベントがネットで話題になり反響を呼んでます。

 

それの第２弾が今週末企画されているみたいです・・・

 

 

今回のターゲットはマスコミです。

 

反日マスコミの真実

-決行日：3月20日
-※20日前後でも可 19日（木）～25日（水）間の購入がオススメ

ニコニコ動画にて詳細

http://www.nicovideo.jp/watch/nm6446944

 

 

概要・・・

■[[反日マスコミの真実 2009－メディアの情報支配へ反乱が始まった!(OAK MOOK 264 撃論ムック)

　西村 幸祐 (編集)

　~メディアの情報支配へ反乱が始まった!~

　現在の日本の最大の危機は、マスメディアが全く機能していないことだ。

　平成20年(2008)も、既存メディアの多くは、偏向、捏造、歪曲報道を垂れ流した。

　しかも、捏造や偏向以前に、国民に知られて困る情報を隠蔽し、徹底的な情報統制を行う傾向が多くなった。

　反日マスコミは、ある種の情報を全く報道をしないのだ。

　たとえば、毒餃子問題の真実、チベット蜂起の実態、長野市聖火リレーでの中国人留学生の日本人への暴行と中国人の暴力行為を黙認した警察権力の恐怖。

　さらに、胡錦濤来日時の東京での抗議活動、北京五輪のマイナス情報、民主党や小沢代表のマイナス情報、さらに田母神前空幕長の国会証言の封殺、国籍法改正案の危険性・・

　これらの情報を徹底的に封殺し、報道しても偏向フィルターで情報操作を行っている。

　本書では第一線のジャーナリスト、評論家がそんな反日マスコミを徹底分析。新たな局面を迎えたネットとマスコミの対立を佐々木俊尚、西村幸祐が長時間討論、さらに有名ブロガーが反日マスコミの実態を告発する。

　多くの視点から、反日マスコミの危険な情報操作と報道管制の仕組みを暴き、海外からもネットの人気者、テキサス親父が特別寄稿した。

　おなじみ「反日マスコミ」シリーズの第3弾が西村幸祐の責任編集で注目のリリース。

　一家に一冊、全国民必読の書。￥1200（税込）　←オススメ ！

 

 

今回なぜこのイベントを実施するのか質問をまとめてくれた人がいたので載せときます。

 

 

Ｑ　なぜマスコミをターゲットにするのか？
Ａ　偏向報道、印象操作、捏造記事へ抗議するためです。

 

Ｑ　面白くするためには多少は仕方ないのでは？
Ａ　バラエティだったらいいかも知れませんが、報道は許されません。

 

Ｑ　なぜ報道が偏向報道だって分かるのか？
Ａ　ネットで検索すれば簡単に分かります。
　　近年でいうと麻生太郎が総理大臣になって行った「日中遺棄化学兵器処理問題終結」や
　　社保庁のヤミ専従問題に関わった40人を刑事告発したことなど（極一部です）
　　日本にとってプラスになることは全く報道せず、漢字の読み間違いなど
　　くだらないことを優先して報道します。Ｇ７の時も世界が評価した日本の功績を
　　全く報道せずに中川の会見ばかりで、結局Ｇ７の内容はほとんど報じられてません。
　　また、民主党が掲げる「移民受け入れ」「外国人参政権」「沖縄ビジョン」など
　　日本全体を揺るがすような政策を全く報道しません。
　　韓国の批判や竹島に関しても報道はタブーとされています。

 

Ｑ　なぜマスコミはそんなことするの？

Ａ　日中記者交換協定を中国と交わしています（詳細は自身の目で確認して下さい）。
　　これにより日本のマスコミは基本的に中国に逆らうことができません。
　　また、日本の大手新聞社は全て創価学会に牛耳られています。
　　創価学会の「聖教新聞」、公明党の「公明新聞」は各新聞社にお金を払い印刷しています。
　　実質スポンサーであり、各新聞社は創価学会の意向に逆らえません。
　　そして新聞社はテレビ局の親会社であり、当然テレビに影響を与えます。
　　さらに近年のスポンサー離れに付け込んでパチンコ業界、消費者金融業界がテレビＣＭへ
　　進出してきています（これらのＣＭを見ない日はないでしょう）。これらは朝鮮系企業です。
　　要約するとマスコミはお金の為に国を売っています。

 

Ｑ　竹島の問題とかなぜ学校で教えてくれないの？
Ａ　民主党を支援する日教組が牛耳っているからです。ゆとり教育を提案したのも日教組です。

 

 

Ｑ　マスコミにしろ日教組にしろなぜ民主党寄りになるの？
Ａ　民主党議員（一部）の紹介です。　　
　　小沢一郎（両親が朝鮮半島出身）

　　菅直人（元社会党、北朝鮮工作員・辛光洙死刑囚の釈放に署名）
　　輿石東（元社会党、日教組代理人）

　　鳩山由紀夫（在日外国人地位向上議連）

　　鉢呂吉雄（元社会党）
　　中川正春（パチンコ・消費者金融代理人、在日議連）

　　大畠章宏（元社会党）
　　山田正彦（パチンコチェーンストア協会政治アドバイザー）
　　増子輝彦（パチンコチェーンストア協会政治アドバイザー、在日議連）
　　細川律夫（元社会党、在日議連）

　　小宮山洋子（在日議連）

　　神本美恵子（元日教組中央執行委員、在日議連）
　　筒井信隆（元社会党、在日議連）

　　岡崎トミ子（元社会党、在日議連、反日デモ参加）

 

Ｑ　ウソでしょ？
Ａ　本当です。これ以上強制的に情報を教えるより自身で調べてみるといいでしょう。

 

 

Ｑ　本当だったら法で裁かれるのでは？
Ａ　「椿事件」で検索して下さい。
　　残念ながら現在「放送法」に違反しても罰則がないためマスコミを裁くことはできません。
　　自民党が罰則を提案したところ民主党の反対により実現に至っていません。　

 

 

 

 

ということです。

 

この国のマスコミの異常な民主党擁護や公明党を報道しない、自民党総理への言葉狩りなどの理由が少しでも多くの人に理解してもらえればいいですねえ。

 

 

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