みなさん お疲れさまです
連日テレビや新聞等で「薬物」について多く取り上げられていますね
薬物はダメだとわかってるのに何故手を出してしまうのでしょうか
少し前に、長岡市の青少年育成センターさんからご依頼いただき、講義をさせてい
ただく機会がありました
私からは、「葵での青少年育成についての取り組み事例」を中心に青少年の現状と
「子どもとの関係作り」ついて具体的にお話させていただきました
私は講師という立場で参加させていただいにもかかわらず、青少年育成委員長様、
所長様を始め育成委員の方々はとても熱心に勉強をされていて、私自身も色々なこ
とを吸収できる場として、とても勉強になりました
青少年育成センターの方々も街での声掛けなどで巡回活動をしている一方で
保護者への家族支援（相談業務）は非常に大事だという話にもなりました
いまの子どもたちは、想像もつかないほどにストレスが大きく
薬物や大麻などに手を出してしまう子どもが出てきてしまう
でも子どもが悩むこと以上にご家族のかたの悩みも尽きません
葵でも、本人さんだけではなく、ご家族との関係づくりも大切にしています
もしお子さんのことでお悩みがありましたら青少年育成センターや少年サポートセ
ンターなどの相談機関や葵学園0258-32-1900までご相談ください
親の会も毎月行っています、今月は9月26日13時からおこないます
前半は子育てなどの悩みを語りあい、後半はヨガの講師をお招きして、
「
アロマヨガ」で心身ともにリフレッシュします
会費は当日回収で￥500となっています
ご興味がある保護者の方は是非事前予約を取ってご参加ください
また、近々新たな取り組みをご案内できますので、引き続きブログのほうも
チェックしていただけたらと思います
みなさん お疲れさまです
夏休みも終わり、みなさんの元気な姿がみれて嬉しく思います。
新入生も一杯いますが、みんな不安で一杯だと思います。在校生のみなさんは声かけなどを心がけてくださいね。
葵の先生方はというと、夏休みなどなくお盆休みもありませんでした・・・
何をしていたのか？ここではとても書ききれないので割愛しますが、行政関の職業
訓練校であるポリテクセンター新潟(長岡)さんに外部講師として、厚生労働省認定
講座のYESプログラムのような講義を夏休みから今現在も継続中の先生もいます。
講義内容は新潟職業能力開発促進センターのHPからもご覧いただけます
不景気といわれる昨今、社会人の方でも履歴書審査で落とされる方が大勢います。
理由は、様々だと思いますが、履歴書という紙切れ一枚で面接すらしてもらえない
のは悲しいですよね
就職希望の生徒さんは、9月5日から一斉に履歴書を送るわけですが、資格欄の項目
が一杯埋まる方は多いと思います。
ITパスポート（国家資格）から秘書検にネイル資格、カラーコーディネーター・・・な
どなど在学中に一杯取れますからね！
YESプログラムも資格欄に記入できます、葵では皆さんが受講できる環境なので1，2
年生も積極的に受講してくださいね
・・・ご存知だと思いますが、受講者修了者※には厚生労働大臣名と押印された受講修
了証（公証）が発行されます
葵で受講すれば試験をしなくてもよくなる凄い講座なのです！
※6領域の他に、厚生労働省指定の資格講座を一つ取得する必要がありますが、それ
も葵で取得できるので安心ですね
知らなかった！という方（あれだけいっているので居ないとは思いますが・・・）は、
改めてYESプログラムとは・・・を最後に載せておきます
YESプログラムとは
http://www.bc.javada.or.jp/yes/find/index.html
若年者（１５歳～２４歳）の就職状況が非常に厳しいことから、
企業を対象とした実態調査の結果に基づいて、若年者の就職促進を図ることを
目的とした「若年者就職基礎能力支援事業（ＹＥＳプログラム＝Youth
Employability Support－Programの略）」を創設し、平成１６年度から実施しています。
地域別実施機関情報
http://www.bc.javada.or.jp/yes/find/info/tyubu.html
企業が求めている能力（＝若年者就職基礎能力）を、
「コミュニケーション能力」「職業人意識」「基礎学力」
「ビジネスマナー」「資格取得」の５つであることとしている。
認定試験の合格などにより、前記の５つの能力を全て修得した若年者からの
申請に基づいて、厚生労働省では「若年者就職基礎能力修得証明書」を交付する。
この証明書を交付することにより「企業にとっては、即戦力となる人材の確保に
向けて客観的な判断材料として利用できる」「若年者にとっては、自己アピールが
高まり、就職のチャンスと可能性が広がる」などといったメリットがある、
というものです。
(厚生労働省HPより一部引用)