つい先ごろ終わったベルリン映画祭で、山田洋次監督が功労賞を受賞したというニュースがあった。その他にも２本の邦画が何らかの形で評価されたが、それを受けたネット上のニュース記事で「最近はハリウッド映画にも迫る勢いの日本映画」等と書かれているのを見ると、相も変わらず短絡的なことを書いているものだなあと思う。
映画祭での個々の作品の評価は、日本映画の全体としての凋落を防ぐことはできないし、ましてや世界市場におけるハリウッド映画とのレースで挽回の機会を与えるものでは絶対にない。
日本映画は、今や真に危機的な状況にある。配給と興行が一握りの大手企業によって寡占され、しかも製作の大部分は映像産業の中で最も寄生的な存在である大手広告代理店とテレビ局の手中にある。
「寄生的」という言葉は、決して誇張ではない。テレビ番組も大規模に全国公開される映画も、クリエイティヴな部分を担当している「プロダクション」がほとんど収益の配分に与れない仕組みになっているからだ。これは、私のように創作と配給の実務経験をもつ映画研究者だけでなく、今や他分野の研究者からも指摘されている、純然たる事実である(池田信夫氏の次のブログ記事を参照http://ikedanobuo.livedoor.biz/archives/51376379.html)。
映画のようなハイリスク・ハイリターンが原則の世界で、この一握りの寄生的企業は、経済成長が終わる以前と同様にローリスク・ハイリターンに固執している。そのツケは、クリエイター達とプロダクションに回され、彼らは恒常的な貧困とハイリスク・ローリターンという環境を強いられているのだ。
経済系の新聞や雑誌が持ち上げていたアニメにしろ、国際的に評価が高いと言われていた実写映画にしろ、創作家はほとんどの場合、食うや食わずの生活を強いられている。これでもし、独立系の配給業者が次々に倒産することにでもなれば、テレビ局の「下請け」プロダクションと「雇われ」監督のような人々以外は、どうにも立ち行かなくなるだろう。いや、もうとっくにそうなっている。
アメリカで1960年代に文化経済学の基礎的文献とされる『舞台芸術 芸術と経済のジレンマ』を書いたボウモルとボウエンは、少なくとも現実を直視する勇気とそれを社会に知らしめようという気概とを持っていた。彼らは創作家に対する「感謝の念」を持つべきだとも、どこかで書いていた。彼らの本はその後のアメリカの文化政策にも影響を与えたとされる。
日本で「コンテンツ産業」を研究している有象無象の「研究者」の多くには、そのような誠実さが欠けているのではないだろうか？ 政府が「メディア芸術」を打ち出せば途端にこれまで無関心だったアニメについて書き始めたり、「コンテンツ産業」振興というコンテクストを与えられれば実務家が決して混同しない各メディアの独自性や歴史的影響関係を無視した文章を書き散らしたりする。経済系の三流新聞・雑誌の無責任報道と一体どこが違うというのか？
日本映画が凋落し続けるのは、既に触れた映像産業構造の歪みのせいばかりではない。映画に関するまともな言説が先細りする一方で、雨後の筍のように現われた「コンテンツ」や「メディア芸術」や「ジャパニメーション」、「クールジャパン」等に関する無責任で楽天的な言説が流布していることも、その原因なのである。何故なら、そのような言説の流布は、「金儲け」のためだけに映画を制作するという、日本の現在の環境ではほとんど不可能に近いことを目的とする人々の登場を促がすからだ。
何度も繰り返すが、スタジオシステム崩壊後の映画産業は、基本的に極めてリスキーである。映画への愛がなければ続けることは不可能な仕事である。他のどの主要映画制作国でも、国内市場のある程度の保護や独占・寡占の排除を目的とした政策が、採られている。「官民挙げて」映画の作者やプロダクションに対して常にハイリスク・ローリターンを強いているような国は、おそらく日本だけである。これで邦画が凋落しなければ、それこそ奇跡であろう。
宗教や芸術の世界以外では奇跡が起きないことは、正常な人間なら誰でも知っている。
映画祭での個々の作品の評価は、日本映画の全体としての凋落を防ぐことはできないし、ましてや世界市場におけるハリウッド映画とのレースで挽回の機会を与えるものでは絶対にない。
日本映画は、今や真に危機的な状況にある。配給と興行が一握りの大手企業によって寡占され、しかも製作の大部分は映像産業の中で最も寄生的な存在である大手広告代理店とテレビ局の手中にある。
「寄生的」という言葉は、決して誇張ではない。テレビ番組も大規模に全国公開される映画も、クリエイティヴな部分を担当している「プロダクション」がほとんど収益の配分に与れない仕組みになっているからだ。これは、私のように創作と配給の実務経験をもつ映画研究者だけでなく、今や他分野の研究者からも指摘されている、純然たる事実である(池田信夫氏の次のブログ記事を参照http://ikedanobuo.livedoor.biz/archives/51376379.html)。
映画のようなハイリスク・ハイリターンが原則の世界で、この一握りの寄生的企業は、経済成長が終わる以前と同様にローリスク・ハイリターンに固執している。そのツケは、クリエイター達とプロダクションに回され、彼らは恒常的な貧困とハイリスク・ローリターンという環境を強いられているのだ。
経済系の新聞や雑誌が持ち上げていたアニメにしろ、国際的に評価が高いと言われていた実写映画にしろ、創作家はほとんどの場合、食うや食わずの生活を強いられている。これでもし、独立系の配給業者が次々に倒産することにでもなれば、テレビ局の「下請け」プロダクションと「雇われ」監督のような人々以外は、どうにも立ち行かなくなるだろう。いや、もうとっくにそうなっている。
アメリカで1960年代に文化経済学の基礎的文献とされる『舞台芸術 芸術と経済のジレンマ』を書いたボウモルとボウエンは、少なくとも現実を直視する勇気とそれを社会に知らしめようという気概とを持っていた。彼らは創作家に対する「感謝の念」を持つべきだとも、どこかで書いていた。彼らの本はその後のアメリカの文化政策にも影響を与えたとされる。
日本で「コンテンツ産業」を研究している有象無象の「研究者」の多くには、そのような誠実さが欠けているのではないだろうか？ 政府が「メディア芸術」を打ち出せば途端にこれまで無関心だったアニメについて書き始めたり、「コンテンツ産業」振興というコンテクストを与えられれば実務家が決して混同しない各メディアの独自性や歴史的影響関係を無視した文章を書き散らしたりする。経済系の三流新聞・雑誌の無責任報道と一体どこが違うというのか？
日本映画が凋落し続けるのは、既に触れた映像産業構造の歪みのせいばかりではない。映画に関するまともな言説が先細りする一方で、雨後の筍のように現われた「コンテンツ」や「メディア芸術」や「ジャパニメーション」、「クールジャパン」等に関する無責任で楽天的な言説が流布していることも、その原因なのである。何故なら、そのような言説の流布は、「金儲け」のためだけに映画を制作するという、日本の現在の環境ではほとんど不可能に近いことを目的とする人々の登場を促がすからだ。
何度も繰り返すが、スタジオシステム崩壊後の映画産業は、基本的に極めてリスキーである。映画への愛がなければ続けることは不可能な仕事である。他のどの主要映画制作国でも、国内市場のある程度の保護や独占・寡占の排除を目的とした政策が、採られている。「官民挙げて」映画の作者やプロダクションに対して常にハイリスク・ローリターンを強いているような国は、おそらく日本だけである。これで邦画が凋落しなければ、それこそ奇跡であろう。
宗教や芸術の世界以外では奇跡が起きないことは、正常な人間なら誰でも知っている。