Deflation
デフレーション（英: Deflation）とは、物価が持続的に下落していく
経済現象を指す。略してデフレとも呼ぶ。日本語では通貨収縮。
対義語に物価が持続的に上昇していく現象を指す
インフレーション(英: Inflation)がある。
(Wikipedia)
出鱈目な経済学者に、惑わされないためには、具体的なイメージで考えればよい。
自動車会社が車を無理にたくさん作り、それを安くても売ろうとするから、自動車の価格が下がりつづける。自動車会社は市場占有率を高めるために、コストカットなどで安く車作りをする。家電とか情報機器では、その安物作りによりいっそうの拍車がかかっている。商品が安く買えるようになるのは、消費者にとって結構なことだ。
しかし一部の経済通を自称する人々などは、物価が下がることを良しとはしない。物価が上がれば経済回復の指標だと謂う者たちがいる。左近尉は、40年前にトヨタのカリーナの中古車を 64万円で買って乗っていた。そして現在は、セルシオの中古を 40万円で買った。様々な要因があるが、車格は倍以上なのだが、値段は安い。この現象を経済学的に、こまかく解明してもたいした成果は生まれない。ただ云えることは、デフレ下では貧乏人にも高級車が乗れてしまう。
勿論、これを新車で買うには、800万円とか、1000万円を用意せねばならない。
怪しげな金融取引に金持ちのボンボンを引き込んで、何億円と巻き上げられれば、これを買うくらいの報酬は得られるのだろう。
また車作りなどでは、支那などに安い部品を作らせて、それを日本の高級ブランドに組み付ける。ナンテぇ事が実際に出来れば、儲かるのだがナア。とか罪界人は夢想してきた。先進工業国は賃金が高い。支那とかインドシナ半島とかでは、労賃が安かった。こうした国際的な環境で生産とか貿易をすれば、安くモノが作れて売れる。この様な中で、物価上昇の目安を、2%とか言ったところで、只の念仏にすぎない。
企業はモノを安く作って安く売りたい。
そして現在は独占禁止法の適用が緩やかで、大きな企業ほど国際的な安定企業なのだ。とかの風潮も蔓延している。
労働者への労働分配率を下げて、
起業家とか資本の出資者の
取り分を最大にする。
このための支配層が打ち出している政策が、構造改革なのだ。ならば構造改革の旗を降ろさない、安倍政権にデフレ対策を期待するなど、まったくもって馬鹿げたことなのだ。
金融改革で貸しはがし。
この影響がなくなるのには、一世代以上の年数、つまり 20年とか 30年の年月がかかるのだろう。世界史的な視野で経済の好況と不況を見れば、このようなサイクルで世界経済は推移してきた。
2016 04 08 ガソリン代を構造改革 【わが郷】
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