欧米の植民地にされる危機がせまっていたことの驚き。
2月7日づけ朝日新聞の文化欄。「維新期の会津・庄内藩、外交に活路」「敗者の歴史に新視点」とのタイトルがあった。これは、新政府に対する反乱戦争において、あたかも会津藩庄内藩が敵対する正論を得ているかの如くの、ニュアンスであり、承知できない記述と言われなければならない。 「会津、庄内両藩から北海道などの領地売却の打診があった」とする。日本が植民地とされるであろう、その危機が、現実のものになろうとしていたのだ。 それがドイツの文書館から見つかったのである。それは会津庄内藩の新政府への反抗の罪にさらに上乗りの罪を重ねるものと言えるであろう。また、 どうみても奥羽越列藩同盟の無益の反乱は糾弾されるべきと言える。
