IT産業とは、大きなくくりで言えばサ-ビス産業である。ITとは利便性と危険性の両刃のツ-ルである。
3年前の2005年11月12日から16日まで5回連続で、IT産業が崩壊する日というブログを書いたが、ついに、現実のものとなりつつある。3年前はITが全盛時代でIT長者で溢れかえっていた時に書いたブログの一部を抜き出してみる。
「企業の成長率が高ければ高いほど、成長停止時期も早くなるという皮肉な結末が待っているわけである。ドッグイヤ的な急激な成長がなければ、事業が多少長期的にも継続できるが、余りにも早い成長は、これ以上の伸びがないという現実にも早期に突き当たってしまう。あと、3年すれば各IT企業が株式会社として設立されて10年、人間で言えばで60歳前である。もうサラリ-マンなら定年まじかな静かな生活を送り始める頃である。」
詳細を読みたい方は、こちらのアドレスをクリックしてください。
http://blog.goo.ne.jp/awaytokyo/e/54b6d5b5bfb31d5137a022c779093112
http://blog.goo.ne.jp/awaytokyo/e/1d1f9c6cae8d010814b774ea23029cb5
http://blog.goo.ne.jp/awaytokyo/e/6aa62070a31bf37d5ad4841e891ad294
http://blog.goo.ne.jp/awaytokyo/e/bb7309b21050d3a822cbcb288a6a3250
http://blog.goo.ne.jp/awaytokyo/e/cb79d1b923a65664f8c876c73a529bbe
米国のサブプライムロ-ンの影響で、日本は短期間で円高、株安というダブル被害を受け、ここ3ケ月間で日本の基幹産業であった自動車や家電メ-カ-等の輸出比率の高い製造業の経営が逼迫し、先行きが不透明から完全に灰色の世界に変貌した。本日のニュ-スを見るとソニ-では社員と派遣従業員の合計で1万6千人の解雇を発表したようである。KY(漢字が読めない)総理が未曾有(みぞうゆう)の経験という言葉を使用したが、人員削減の発表が毎日のように発表されている。言葉では恐慌または大恐慌の前だという文字も躍っている。
しかし、恐慌という言葉は、生産過剰などの原因により、経済が一挙に不況のどん底におちる現象だと書かれている。今回の危機的状況の原因は今まで経験してきた不況と違っていても、結果として株価の暴落、失業者の増大、銀行の貸し渋りが起きている事を考えれば大きな差異はない。問題は今回の不況の原因である。生産過剰という言葉では説明できない。何が生産過剰になったかと質問すれば、明確に答えられる人はいないと思う。
物理的には何も生産をしていないネットビジネスに付加価値があるように見えたのは蜃気楼である。サ-ビス産業は別に無くても個人の生活や企業にとっては本質的には困らないものである。ネットを利用すれば、汗も書かないで金儲けが出来ると考えた集団がバラ色の将来を作るのはITビジネスだと煽り立てただけである。サブプライムロ-ンの影響が株価急落や金融不安という状況を作り出し、短時間に世界中に広がったのも皮肉な事にインタ-ネットという手軽で便利なITツ-ルで起こしたものであり、インタ-ネットを通じて金融不安という消費行動を萎縮させる言葉のウィルスが短時間に世界中に蔓延した結果である。
いまは瞬時にして、世界のどこかで発生する経済事件が日本にも入ってくる。経済とは心理学だと昔から言われている。つまり購買意欲が経済成長のベ-スであり、その理由で製造業が繁栄する。購買意欲が落ちる原因は、先行きが不透明だとか、不景気だからという個人の不安感から来ている。買い控えをすれば在庫が増え新たな商品の製造の必要がなくなる。商品を運ぶ物流手段としての船、飛行機、トラックを所有している会社の売上も当然落ちる。更に、商品を製造する機械投資が抑えられ、製品をストックする倉庫業も経営が厳しくなる。さらに、不安感はネットで世界中で同じような情報が瞬時に発信されるので不況ム-ドに追い討ちを掛ける。
今年はIT時代全盛の終焉時期である。それを認識する必要がある。パソコンやネットの利便性は生活が豊かになるという効用もあれば、副作用として生活や社会の価値観や仕組みを一瞬で崩壊する両刃の機能を持っている。不景気になれば、サ-ビス産業であるGOOGLEやYAHOO等のネット広告の収入で儲けてきたIT時代の寵児でさえ人員削減を余儀なくされる。さらに自動車や家電メ-カ-でも大型テレビやパソコンのような贅沢品の製造を企業の柱としてきた会社の業績が落ち込めば、テレビ局や新聞社のマスコミ関係の経営基盤である広告収入も落ちてゆく。究極のデフレスパイラル。現実に何も生産しないで広告収入で生きてきたIT業界と新聞社、テレビ局の経営が行き詰るのも寸前である。
3年前の2005年11月12日から16日まで5回連続で、IT産業が崩壊する日というブログを書いたが、ついに、現実のものとなりつつある。3年前はITが全盛時代でIT長者で溢れかえっていた時に書いたブログの一部を抜き出してみる。
「企業の成長率が高ければ高いほど、成長停止時期も早くなるという皮肉な結末が待っているわけである。ドッグイヤ的な急激な成長がなければ、事業が多少長期的にも継続できるが、余りにも早い成長は、これ以上の伸びがないという現実にも早期に突き当たってしまう。あと、3年すれば各IT企業が株式会社として設立されて10年、人間で言えばで60歳前である。もうサラリ-マンなら定年まじかな静かな生活を送り始める頃である。」
詳細を読みたい方は、こちらのアドレスをクリックしてください。
http://blog.goo.ne.jp/awaytokyo/e/54b6d5b5bfb31d5137a022c779093112
http://blog.goo.ne.jp/awaytokyo/e/1d1f9c6cae8d010814b774ea23029cb5
http://blog.goo.ne.jp/awaytokyo/e/6aa62070a31bf37d5ad4841e891ad294
http://blog.goo.ne.jp/awaytokyo/e/bb7309b21050d3a822cbcb288a6a3250
http://blog.goo.ne.jp/awaytokyo/e/cb79d1b923a65664f8c876c73a529bbe
米国のサブプライムロ-ンの影響で、日本は短期間で円高、株安というダブル被害を受け、ここ3ケ月間で日本の基幹産業であった自動車や家電メ-カ-等の輸出比率の高い製造業の経営が逼迫し、先行きが不透明から完全に灰色の世界に変貌した。本日のニュ-スを見るとソニ-では社員と派遣従業員の合計で1万6千人の解雇を発表したようである。KY(漢字が読めない)総理が未曾有(みぞうゆう)の経験という言葉を使用したが、人員削減の発表が毎日のように発表されている。言葉では恐慌または大恐慌の前だという文字も躍っている。
しかし、恐慌という言葉は、生産過剰などの原因により、経済が一挙に不況のどん底におちる現象だと書かれている。今回の危機的状況の原因は今まで経験してきた不況と違っていても、結果として株価の暴落、失業者の増大、銀行の貸し渋りが起きている事を考えれば大きな差異はない。問題は今回の不況の原因である。生産過剰という言葉では説明できない。何が生産過剰になったかと質問すれば、明確に答えられる人はいないと思う。
物理的には何も生産をしていないネットビジネスに付加価値があるように見えたのは蜃気楼である。サ-ビス産業は別に無くても個人の生活や企業にとっては本質的には困らないものである。ネットを利用すれば、汗も書かないで金儲けが出来ると考えた集団がバラ色の将来を作るのはITビジネスだと煽り立てただけである。サブプライムロ-ンの影響が株価急落や金融不安という状況を作り出し、短時間に世界中に広がったのも皮肉な事にインタ-ネットという手軽で便利なITツ-ルで起こしたものであり、インタ-ネットを通じて金融不安という消費行動を萎縮させる言葉のウィルスが短時間に世界中に蔓延した結果である。
いまは瞬時にして、世界のどこかで発生する経済事件が日本にも入ってくる。経済とは心理学だと昔から言われている。つまり購買意欲が経済成長のベ-スであり、その理由で製造業が繁栄する。購買意欲が落ちる原因は、先行きが不透明だとか、不景気だからという個人の不安感から来ている。買い控えをすれば在庫が増え新たな商品の製造の必要がなくなる。商品を運ぶ物流手段としての船、飛行機、トラックを所有している会社の売上も当然落ちる。更に、商品を製造する機械投資が抑えられ、製品をストックする倉庫業も経営が厳しくなる。さらに、不安感はネットで世界中で同じような情報が瞬時に発信されるので不況ム-ドに追い討ちを掛ける。
今年はIT時代全盛の終焉時期である。それを認識する必要がある。パソコンやネットの利便性は生活が豊かになるという効用もあれば、副作用として生活や社会の価値観や仕組みを一瞬で崩壊する両刃の機能を持っている。不景気になれば、サ-ビス産業であるGOOGLEやYAHOO等のネット広告の収入で儲けてきたIT時代の寵児でさえ人員削減を余儀なくされる。さらに自動車や家電メ-カ-でも大型テレビやパソコンのような贅沢品の製造を企業の柱としてきた会社の業績が落ち込めば、テレビ局や新聞社のマスコミ関係の経営基盤である広告収入も落ちてゆく。究極のデフレスパイラル。現実に何も生産しないで広告収入で生きてきたIT業界と新聞社、テレビ局の経営が行き詰るのも寸前である。
大胆な将来予測には抵抗もあったことでしょうが、現在の状況は何をかいわんやですね。 おそれ入りました。