「世界革命行動計画」 と 「対策」 ⑥

「２５ヶ条の世界革命行動計画」１１－１２

　行動計画第　十一条
自ら戦争を誘発しながら、敵対するどちらの側にも領土の獲得が生じない和平会議を主導しなければならない。 戦争は対立する双方の国家がさらに負債を抱え込み、我々の代理人の手中に落ちるよう主導されなければならない。

・「我々（ＤＳ）」が最も嫌うのは、「自立国家の成立」によって獲得した主権が脅かされる事です。国家同士の対立は当然として、国民の分断による国家の混乱は、計画の基本です。

・戦前、日本がアジア自立の為の「大東亜共栄圏」を目指した為、「我々」の主権を脅かし、これを阻止する「ＷＷⅡ計画」に引き込まれました。当初は、大東亜戦争は大義の有る「南下西進計画」だったのですが、何故か「革命計画」に沿った「米国との直接対決」が決行され、南下した帝國陸軍は孤立し玉砕に至りました。但し、終戦までは大陸を統治中の関東軍（ＰＫＦ）には殆ど影響しなかったようです。

・ＷＷⅡは、「我々の代理人（米国民主党）」が利権を得て、敗戦国からの利益が「我々（ＤＳ）」に流れる仕組みが完成した戦争です。


　行動計画第　十二条
財を活用して、我々の要求に素直に従い、我々のゲームの駒となって、 正規の助言者として政府を陰で操ることを我々から任じられた学識と独創性を備えた人物に すぐ利用され得る候補者を選ばなければならない。 助言者として我々が任じる人物は、全世界の出来事を支配するために、 幼い頃から我々の考えに沿って育てられ、教育され、訓練された人物にすべきである。

・「我々（ＤＳ）」の表面上の出先機関は戦勝国連合（通称、国連）で、これは他人の財（国連分担金）で運用できるので効率的です。大小を問わず総ての国に一票が与えられている事も、「財の活用」が有効なシステムと言えます。

・国家単位では、例えば日本の場合は、「有識者会議」「日本学術会議」などを利用して、人民統治を一意的に進める事が可能になります。但し、「国民」に対してはあまり効果が無いので、「国民」を分断し劣化させて「人民」にする必要が有ります。

・国家が安定すると、国民に独立心が芽生える為「世界統一」の妨げになります。民主主義の弱点を最大限に利用して、選挙に値しない立候補者を擁立する事で、政治に無関心な国民を増やそうとします。

・国家運営よりも「外遊」や「海外援助」を優先する政治家は、「我々（ＤＳ）の代理人」として相応しい人材です。国民には、この「代理人」を見抜く能力が必要で、「自由・平等・博愛」を多用する人には要注意です。

注）「２５ヶ条の世界革命行動計画」とは、1773年に、初代ロスチャイルド（マイヤー・アムシェル・ロートシルト）が提唱した、世界の富や権力を統一するための行動指針（出所不明・真偽不明・原本不明）。「後付け理論（アドホックな仮説：屁理屈）」である可能性が高い

ーー　つづく　ーー