「ＰＣＲ検査」 と 「ＰＲＣ検査」

　「武漢風邪」の初期症状はは、喉に一万個以上の「武漢ウイルス」が付着すると発症し、抗体ができれば「抗体検査」による陽性反応が出るのですが、日本の「ＰＣＲ検査」では、「喉に５ヶの武漢ウイルスが付着していると陽性判定」ができるように、３６回の増幅処理をしているそうです。３０回で１０億倍なので３６回では６４０億倍です。ヨーロッパでは45回の増幅処理をしている為に「1ヶでも陽性判定」されるそうです。

　ちなみに、とある臨床データ分析では、「ＰＣＲ増幅サイクル（Ｃｔ値）による陽性信頼度（Ct値によるCOVID-19患者由来のSARS-CoV-2 PCR陽性鼻咽頭試料の陽性ウイルス培養の真正割合）」は、１７回で１００％、３３回で２０％、３４回を超えると０％だったそうです。これは、検査陽性が正しいとしても「ウイルス」の培養試験をしなければ実際に「感染性」を持つかどうかは判らない事を意味します。恐らく、この場合の「無症状感染者」と言われている大多数は「偽陽性」か「不活性ウイルスの保有者」と思われます。

　医療崩壊を起こさない程度にＣｔを増やす方法では、死者や重傷者を増やすことなく「無症状感染者」が増える為、結果として「致死率」を下げることが出来、「国民」には恐怖心を与えて「防疫」に協力させ、しかも「政府主導の医療体制」が成功しているように思わせる事が可能になります。

　マスクをしないでクシャミをした場合、例えば口中のウイルスを１０％排除できるとしたら、１０回のクシャミで口中ウイルスを１／３にする事が可能になります。痰を吐くことも許されれば更に少なくなります。

　咽喉に付着したウイルスは３０分以内に細胞に到達するとされているので、３０分以内に「咳・クシャミ・排痰・ウガイ」を合わせて１０回すると感染確率を半分以下にできます。所かまわず痰を吐く習慣のある人は、自身の感染確率は低くなりますが、他人に移す確率が増える為、お勧めできません。

　また、アルコールを呑むと「喉の粘膜」が流されるので感染の可能性が高まります。満員電車やパチンコ屋での感染の話を聞かないのは、誰もが押し黙って「鼻で息をしている」からではないでしょうか。

　「口や鼻」の話はここまでにして、次は「目や耳」からの感染について考察します。「目」からの感染を防ぐにはゴーグル（グーグルではない）やフェイスシールド（フェイスブックではない）は「花粉マスク」程度の効果は期待できます。しかし、遮光マスクや耳栓程の効果は期待できません。

　「テレビウイルス」や「新聞ウイルス」の場合は「ネットワクチン」が有効なので、私は抗体を保有していると思いますが、心配な人は「ＰＲＣ検査」をお勧めします。「ＰＲＣ検査」の方法は、正式には「二階から鼻薬」を点すのですが、庶民には縁が無いので、簡易な方法としては「朝早く起きて、朝日を毎日見ている人」は注意が必要です。合わせて「テレビ」の視聴時間からも推定します。

　自分の「ＰＲＣ検査」で陰性が確認できた場合は、周囲の人の検査も必要になります。一人が見つかると、その「濃厚接触者」も注意が必要です。その場合でも、「偽陽性」や「偽陰性」が含まれているので、決めつけは禁物です。ソーシャルディスタンスを保つのも良いのですが、「自主隔離」をお願いする方が良いかもしれません。

　「ＰＲＣ陽性者」は患者ではなく「間者」なので、付ける薬は有りません。また、感染力が強い為、近付かないのが一番です。また、「ＰＲＣ感染者」を不活性にするには、資金源を断ち、真実を広めるしかありません。

「固有の領土」 と 「主権を有する領土」 Ⅲ

【ネタ切れに付き、過去記事の「編集・加筆」です。】

　2019年7月に中共が国防白書で「釣魚島（尖閣諸島）は中国固有の領土」と主張しましたが、今年になって「中国釣魚島デジタル博物館」を開設し、そこには「中国的固有領土」の記述があります。「中国的固有領土」を「日本的」に読むと、「中国的な固有の領土」なので、他人の物をなんでも欲しがる「中共」らしい言い草の様にも思えますが、正確に翻訳すると「中国固有の領土」です。これに対して加藤官房長官は「尖閣諸島は歴史的にも国際法上も、わが国固有の領土であり、現に有効支配をしている」と指摘しました。

　2019年10月の衆院本会議では、安倍首相は「北方領土は我が国が主権を有する島々」と発言し、これに対して多くの人から「北方領土は我が国固有の領土」の主張から後退したとして非難を受けました。

　実は、国際法では権原（国家主権）の及ぶ領域を領土と言うのであって、「固有の領土」と云う概念は有りません。つまり、「固有の領土」とは日本人が自己満足するだけの「ことば」であり、外交上の言語としては意味を持ちません。「主権の有する島々」であって初めて「領土」といえます。

　「固有の領土」には国際法上の定めがないので、各国が勝手に主張しても国際的には何の効力も発生しないのですが、中共も「固有の領土」が有効であると信じているようです。

　安倍首相が「固有」を「主権を有する」と言い換えたように思えますが、元々外国には「固有の領土」を英訳で、

「An integral part of Japan's sovereign territory（日本の主権領土の不可欠な部分）」

と説明しているようなので、これを再和訳して日本語で「北方領土は我が国が主権を有する島々」と国会答弁をしたに過ぎません。

　「主権を有する領土」は、批准された国際条約を除けば排他的な国家統治行為が可能です。しかし、行為が可能なだけであって、実際には国際情勢によって行為を及ぼさなかったり、及ぼせなかったりもします。「北方領土」や「竹島」には国家統治行為を及ぼす事が出来ず、「尖閣諸島」には通常の国家統治行為も及ぼしていません。だからと言って「主権が無い」とは言えず「返還要求」や「領域排除」の主張は可能です。

　「固有」とは本源的で他には無い事を意味するので、「固有の領土」と主張すると、外国が施政権を及ぼした場合は「固有では無い」ことを認める事になり、自国領である根拠を失います。その場合でも「主権の有する領土」ならば、権利の行使が一時的に出来ない状態になっただけなので「領有権」を失う事は有りません。

　日本では「個人の土地所有権」は強く、政府は所有者に対して上陸禁止を強制する事が難しい為に「お願い」するしかありませんが、国有地の場合は「国民は国の許可」が無ければ上陸する事は出来ません。尖閣に日本人が上陸できないのは「尖閣が国有地で、施政権を及ぼしている」からです。これを以て「領有権の主張」は有効なのですが、ここに外国人が上陸した場合、その外国人を直ちに排除しなければ世界には「日本の施政権が及ばない島」と判断されます。

　尖閣を守り切れなければ次は台湾か沖縄が狙われると思いますが、中共にとっては沖縄の方が尖閣よりも容易かも知れません。その場合は武力侵略ではなく人口侵略で「クリミア方式」になると思います。

　日本に道州制が導入され自治権が拡大し帰化人が増えると、沖縄州民投票によって独立し、中共と同盟を結び琉球省が誕生します。「アイヌ新法」や「大阪都構想」「カジノ特区法」など、国民を分断する謀略が「外国勢力」の力を借りて進行中です。

　独裁国家にしてみれば、民主主義の弱点を利用した「超限戦」で、簡単に「固有の領土」を奪う事が可能になります。「国民主権」の上に「国家主権」が存して初めて、民主主義が成立します。国家主権のない民主主義は、米国の混乱を見るまでもなく、共産主義の格好の餌食になります。

「国防意識」と「デュープス」

　少し前（2014年？）の「国の為に戦う意思が有るか」の国別アンケートで、「有る」と答えた割合は、

日本：１０％
英国：２７％
韓国：４２％
米国：４４％
露国：５９％
中国：７１％

でしたが、今年（2020年）の台湾の意識は「中国が侵攻してきたら戦う」が８割近くに上っていることが分かったそうです。

　両者のアンケート手法が少し違い比較は難しいので、各国に「自分の国に、中国が侵攻してきたら戦うか？」との設問での結果を知りたいと思いました。或いは「韓国が・・・？」「米国が・・・？」等々、具体的な設問も良いと思います。

　そう思ってネット検索をすると、2017年に「明確に答えた人」がいました。

「もし中国や韓国が攻めてくるなら、アジアの玄関口に住む僕が、韓国人や中国人と話して、遊んで、酒を飲み交わし、 もっともっと仲良くなってやります。僕自身が抑止力になってやります」

　その節は是非ともお願いしたいのですが、・・と言うより、既に韓国は竹島を日本の漁民を殺して武力で奪っているし、中国は尖閣に「攻めて」きています。また、この系統の人達は「ウイグルは中国の一部」と信じているようなのですが、イスラム教徒の多いウイグル人が攻めて来た場合も酒を飲みかわすのでしょうか？。若しかすると、「中原」の支配者もイスラム教徒に対して飲酒を強要しているので、仲間意識が有るのかも知れません。

　それは兎も角、今の日本人に対して「次に示す国が侵攻してきたら戦うか？」と質問した場合は、勝手な予想ですが、

日本：１０％（内戦）
英国：２７％
韓国：４２％
米国：４４％
露国：５９％
中国：７１％

との結果になると思います。何故か、上記の数値と同じですが。

　縄文人は外国の文化を選別して取り込んできました。悪質な文化を排除するのは当然なので、「元寇」の時の様に中国を撃退しようとするのは理解できます。韓国の場合は微妙で、倭国の時は元々は半島南部は倭国だったし、百済は大和の同盟国（属国）でした。元寇の時は先陣を切って日本に攻め入ってきましたが、それを許して大韓帝国に頼まれて「日韓併合」をしました。愛憎半ばと言ったところでしょうか？。

　英国は、元々はバイキングが先祖の島国だし、日英同盟で大変お世話になったので、日本に攻めて来ても仲間として取り込むことは可能に思えます。米国は手の付けようが無いほど狂暴なので、戦うと必ず負けますが、戦わずに占領されて「第二のハワイ（51番目の州）」になって、人口が多いのを利用して日本州から米国大統領を出すのも一手かもしれません。

　ロシアは、弱小国か負けそうになった国にしか攻めてこないので、「戦うぞ！」との意思を示せば、攻めては来ません。

「核兵器禁止条約」 と 「核不拡散条約」

「核兵器禁止条約: Treaty on the Prohibition of Nuclear Weapons（ＴＰＮＷ）」が2021年1月に発効するようです。内容は、

開発（development）
実験（testing）
製造（production）
備蓄（stockpiling）
移譲（transfer）
使用（use）
威嚇としての使用（threat of use）

の禁止ですが、「保守・管理」は禁止されていません。「ＴＰＮＷ」に署名した50ヶ国は、元々核兵器を保有していないので、今回の件は実質的には「核拡散防止条約：Treaty on the Non-Proliferation of Nuclear Weapons（ＮＰＴ）」に内包されている（内容の一部を抜き書きした）のが「ＴＰＮＷ」と言えます。つまり、核兵器の拡散防止で「核の非保有国」は増えない事になり、同じ効果が有ると言えるからです。但し、㋚系の好きな「理念」は違います。

　－－「理念」の違いは、平和を主張して「戦争」に目を瞑るか、戦争の準備をして「平和」を維持するかの違いです。古代に起きた多くの紛争は、地域を「平和統一」する為に起きました。過去に起きた多くの戦争は、国家を「平和統一」する為に起きました。未来に起こる戦争は、地球を「平和統一」する為に起こす「予定」です。常に勝者が正義なので、「多くの犠牲のもとに世界統一が為され、二度と戦争が起きない平和な地球が誕生した。」と、地球の支配者は「平和宣言」を発布します。－－

　「ＮＰＴ」は「核保有国（名目上５ヶ国）」以外は核の保有は禁止されているので、この部分は「ＴＰＮＷ」と実質的には同じです。また、「核保有国」には核削減努力が課されていて、削減の継続は最終的に零に帰結するので、「理念」の上では「ＴＰＮＷ」と同じ効果があります。違うのは、核兵器を「必要悪」とするか、「完全悪」とするかです。但し、理念で「完全悪」とされる殺人は、無くなる事は有りません。

　191ヶ国が批准している「ＮＰＴ」が有効に機能せずに、核兵器数も保有（疑惑）国数も増え続けています。50ヶ国が批准（署名は８４）した「ＴＰＮＷ」は総て「非核保有国」なので、現状追認にも見えますが、恐らく自国が核兵器で脅された場合には、秘密裏に核開発をするか、他国の「核の傘」に入ると思われます。

　ＴＰＮＷ第17条（期間と撤退）【マイクロソフト翻訳なので、不正確です。】

この条約は、無期限である。
各国は、国の主権を行使する際に、条約の主題に関連する異常な出来事が自国の最高の利益を危険にさらしたと判断した場合、この条約から撤退する権利を有する。預託所に対して、そのような引き出しの通知を行うものとします。このような通知には、その最高の利益を危険にさらしたと見なす異常な出来事の声明が含まれる。
このような引き出しは、預託所による引き出し通知の受領日から12ヶ月後にのみ有効とします。しかし、その12ヶ月間の満了時に、撤退国が武力紛争の当事者である場合、国家党は、武力紛争の当事者でなくなるまで、この条約の義務と追加の議定書の義務に拘束され続ける。

　若しも「ＴＰＮＷ」を真剣に信じていて、実効性を持たせたいのなら「核保有国と保有疑惑国」に対する強制的な制裁を課すべきです。例えば、現在の北朝鮮に対する制裁と同様に、「米・露・中などに対する貿易禁止処置」です。

　「ＴＰＮＷ批准50ヶ国」が核保有国に対して制裁を課した時に、初めてその本気度が判ります。それ以外は「核開発国の裏工作」に嵌められただけだと、私は理解します。

「トリチウム放出」 と 「風評被害」

　「トリチウム」は、地球全体では自然界で「72,000兆Bq／年」が生成され、日本の国土に降る雨に含まれる量は、平均「２２０兆Bq／年」で、自然界にある「毒物？」だそうです。近年の降雨量が「観測史上最多」と報道されているので、更に多くの放射能が空から降って来るようです。若しかすると、最近よく見かける「ハゲ」が多いのは、「温暖化で降雨量が増えた」せいかもしれません。また、日本人全員の体内を合計すると「６０億Bq」の「トリチウム」を保有しているそうです。

　福島第一原子力発電所（福一）の処理水貯蔵タンクに含まれる「トリチウム」は総量が「1,000兆Bq」なので、降雨量が少ない季節に海洋排出すれば、10年も有れば処理が可能な様な気もします。若し、「トリチウムの海洋放出」に反対なら、降雨中は当然の事「雨後の漁」も反対する必要があります。ちなみに、各国原発の「トリチウム」の年間排出量（大気・海洋等を含む総量）は、「少ない原発～多い原発」の値は、

国名　　　　　排出量（兆Bq／年）
フランス　　　５０～１３０００
カナダ　　　５００～　１９００
イギリス　　　２０～　１６００
韓国　　　　　５０～　　１４０
アメリカ　　　　５～　　　６０

中国　　　　　４０
台湾　　　　　５０

日本　　　　　０．０２～６０
福一（事故前）０．８　～　２．６

です。

　日本では現在数基の原発しか稼働していないので、福一タンクの「トリチウム」を一年かけてで放出してもカナダやイギリスの最大放出原発一基の排出量と同程度になります。近隣諸国に気を使ったとしても10年かけて放出すれば、近隣諸国の原発一基程度の排出量と同じくらいなので問題はないような気もします。

　若し、福一での「トリチウム放出」が危険だったり、風評被害が出ると言うのなら、近隣諸国からの海産物の輸入は「反対デモ」で阻止されている筈ですが、その様な話は聞いた事がありません。逆に、福一よりも大量に「トリチウム」を海洋投棄している周辺諸国は、WTOが福島県産の水産物の安全性を認めた今でも「福島県周辺の海産物や農産物の輸入禁止措置」を取っています。

　何故、周辺諸国に対する風評被害が出ないのに、福一にだけ風評被害が出るのかが理解できません。本当は知っているのですが、その理由を書くと「人種キャベツ主義者」のレッテルを張られるので書かないだけです。