「ウイルス」 と 「抗体」

 「COVID-19」を「武漢肺炎」や「中国肺炎」と言うと怒る国が有るようですが、その病原体である「SARS-CoV-2」は「ヒトコロナウイルス」の一種で、今の所、年少者には殆ど感染しないか、或いは一般的な風邪症状で済むとされています。つまり、病理学的には「老人性血栓症コロナウイルス」と言えば理解しやすいと思います。

　しかし、「老人性血栓症コロナウイルス」では地政学的に蔓延を防ぐには適性を欠き、発生した地域を示した方が有効です。「新型コロナウイルス」の名称には「報道目的」以外には殆ど意味がなく、と言うより「全く根拠が無い」と言った方が正しいと思います。

　最初に発症が確認されたのが「中国武漢」で、最初に病原体が確定されたのも「武漢」です。慣例から「中共」もこの病原体を、当初は「武漢コロナウイルス」と自ら言っていました。その時点では「新型コロナウイルス」なのですが、1か月で１～２回変異を繰り返すと言われていて、暫くすると原種である「武漢ウイルス」は名実ともに消滅してしまいます。

　「変異」と言っても、「確認された変異」に過ぎず、未確認を含めると「無数の変異」が有ると思われます。生物の場合は、増殖した細胞に異常が有れば「アポトーシス」で自死できますが、無生物であるウイルスは、複製時に多少の誤植が有っても「変異ウイルス」として存在する事が可能です。それでも、多くの場合は宿主の免疫システムによって消化・排除されるので消滅しますが、運良く外部に放出された「変異株」が他の宿主に付着した時に確認されます。但し、その「変異株」に活性が有るかどうかは「PCR検査」では確定できません。それは、活性の無い「変異株」や「ウイルスの破片」を拾っている可能性が有るからです。

　「武漢ウイルス」は、

属　：ベータコロナウイルス属（Beta corona virus）
亜属：サルベコウイルス亜属（Sarbeco virus）
種　：SARS関連コロナウイルス（Severe acute respiratory syndrome–related corona virus）
株　：SARSコロナウイルス2（SARS-CoV-2）

の最後の「株」である「SARS-CoV-2」とされています。

　「株」の範疇で変異した「武漢ウイルス」も「（国名）変異型武漢ウイルス株」であり、「英国変異型新型コロナウイルス」とか「南ア型SARS-CoV-2」では平仄が合いません。それは、「SARS-CoV-2」を地名表記すると「武漢株」だからです。

　最初から「英国変異型武漢ウイルス株」と書けば「変異種」と勘違いする事は無かったと思います。

　ところで、「抗体依存性感染増強（ＡＤＥ）」と云う、不適切な抗体による感染増強現象があるそうです。その機序は、宿主を守る筈の抗体が「トロイの木馬」になりウイルスを免疫細胞の中に招き入れる、と云うモノです。日本の社会構造で例えると、防衛大学（トロイの木馬）に反日分子（ウイルス）が入学し、難なく自衛隊（免疫細胞）の一員になると云う事です。

　この現象は、一回目の感染時よりも二回目の方が多く現れるとされています。それは当然で、最初に入隊した「反日自衛隊」が続いて入隊する「反日人材」を招き入れるからです。ここでは、自衛隊を例にしていますが、解りやすくする為であり、決して「自衛隊」を揶揄するモノではありません。

　国会議員を例にしても良いのですが、名目上は「国会議員は国民の管理下」にあり、「反日政治家」を選ぶのも直接的に「国民」なので、日本国自体が「トロイの木馬」になってしまう事から、例としては相応しくないと思います。

　それは兎も角、「ＡＤＥ」では「抗原と抗体の複合体」が免疫細胞に取り込まれ、その「複合体」を処理する為に宿主細胞に取り込みます。「宿主細胞内」にはウイルスが増殖するのに十分な材料が有るので、ここでウイルスは分離し増殖を始めます。

　「ＡＢＥ」の政策によって「外国と日本の企業の複合体」が日本各地で土地を買い、北海道では広大な森林が伐採されて「農地」に変貌しました。これに連動して、外国人労働者を増加させようとする政策も有りましたが、「武漢ウイルス」の蔓延のお陰で、共産党員用の安全な農作物の生産は、まだ始まっていないようです。
　
　人間万事塞翁が馬

「HOLOCHAIN」 と 「ＤＸ」

「HOLOCHAIN（ホロ）」のホームページで見たのですが、開発者は「紙と鉛筆」で開発会議をしていました。やはり、情報安全保障は「レガシーグッズ」が一番と云う事です。

　既存システムを介して、在宅勤務で本社と連絡すると必ず情報は漏れます。漏れても、漏れた事が分かれば対処は可能ですが、分かるのは全てが終わってからです。例え「暗号化」しても、必ずマスターキーを持っている第三者は存在しているので、無駄な努力と言えます。

　「ホロ（ブロックチェーン）」の場合は、「本人」と「許諾された人」以外には（内容を）見る事は出来ず、データそのものも分散保存されているので、例え運良く偶然に解読したとしても「破片」しか見る事は出来ず、しかも「破片を見られた事」が記録に残されるので対処が可能になります。

　これは「ＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）」には必要不可欠な技術で、「情報の共産主義化」を防ぎます。既存システムが「ＤＸ化」されないと日本だけで年間12兆円の経済損失が生じると言われていますが、データ通信自体が既存システムのままだとその被害額は予想する事が出来ない程に膨らむ恐れが出て来ます。

　「共産主義国」では、全通信データを一括管理するため、人口が多ければ多いほど情報量が増えて開発が有利に進みます。侵入者も即座に遮断する事が出来るので、内部通報者がいない限り情報は漏れ難い国家体制と言えます。

　自由主義国では、データの一括専有が難しいので情報漏れが起きやすく、所有権のある個人が管理する以外には安全性を保つことが出来ません。現在では銀行口座情報でも銀行から漏れたりしますが、「ホロ」を使用すれば、例え漏れたとしても「一人のデータの一部」が漏れた時点で防御は可能になるようです。

　例えば、私のこのブログが「見られた履歴」は、私が許可しなければ私しか知ることが出来ないと云う事です。勿論「goo管理者」も見ることは出来ません。恐らく、多くの国は「通貨としての暗号資産」と同様に、そのシステムを許可しないと思いますが、「チェーンブロック技術」には現実社会とは別に、もう一つの社会に暮らす「デジタル自分」を獲得する可能性を秘めています。

　まさに「トランスフォーマー」です。人体は「電線の中」に住むことが出来ないので、デジタルトランスフォーマーとして自分を変態させ、自由な世界に生きることも可能になります。

　ところが、既存技術のネット社会で「TrumpFormer」は、FakeBookやTwisterによって殺されました。

「特段の事情」 と 「裏の事情」

　外務省の「新型コロナウイルス感染症に関する水際対策の強化に係る措置について（令和3年1月9日）」を読むと、毎月の様に「入国拒否国」が変更されていて分り難いのですが、何やら「特段の事情」で入国する外国人に関しては相変わらず「空港での検疫」はいらないようで（この特例は廃止されるかもしれません）、公共交通機関の使用禁止と2週間の自主隔離を「要請」されるそうです。これは「命令」では無いので、その実効性に疑問は残るのですが、外国人は日本人と違って「民主的で責任感が有る」ので良しとしましょう。

　その「責任感の無い日本人」の話ですが、「特段の事情」の説明が当初からコロコロ変わっていて、最初の「特段の事情」の説明を見た「とある人」はネット界隈で「嘘つき呼ばわり」されていました。その最初（2020年4月7日）の「出入国在留管理庁」の説明では、

「特段の事情とは、中国湖北省又は中国浙江省において発行された中国旅券を所持する者で、上陸の申請日前の14日前に中国湖北省又は中国浙江省に滞在歴がないことが明らかであるものなどである。」

です。この「中国旅券を所持する者」を「中国人入国者2,195人」と判断する事には正当性が有ります。外務省は4月7日以降には数日ごとに注釈なしに「変更した説明文」を載せ、定義が変更されたのなら元のデータも変わる筈ですが「データの変更」は有りません。

　まさに、外務省の役人は「責任感の無い日本人」の典型と言えます。実は、これは役人が独断で変更したのではなく、「裏の事情」があって「政権側の誰かの指示」に従った事は明らかで、国民に対する裏切りと言えます。

　日本における「武漢肺炎」での入院患者の半数（以上）は外国人ではないかと噂されていて、「外務省」と「厚労省」の確執がこの混乱の原因の様に思えます。「外務省」は無検査入国を認め、そのしわ寄せが医療機関を圧迫しているのですが、「患者」が増えれば「厚労省」の予算が多くなり、「その責任は外務省」にあると言い逃れが出来ます。

　また厚労省は、富山大学の白木公康教授と富士フイルム富山化学が開発した「アビガン」を未だに「新型コロナ治療薬」としては承認していません。

　「アビガン」は、「感染したＲＮＡ」の複製を阻害する医薬品で、少なくとも「武漢ウイルス」以外のＲＮＡウイルス（インフルエンザ等）の「初期治療」には有効である事が立証されています。それは当然で、最初から「ウイルスの複製を阻害する」とされていて、増殖したウイルスを死滅させる効果は無いので、病気を治すのではなく「ウイルスを増やさない」からです。

　しかし、厚生省は「アビガンは、他の治療薬が効かない時の予備薬」としてしか承認していません。これは「本末転倒」で、最初にアビガンを投与しなければ意味が無い事は分り切っています。これも「裏の事情」が疑われます。また「他の治療薬が効かない時の予備薬」ならば、現に治療薬の無い「武漢肺炎」の治療薬として、直ちに承認出来る筈です。

　「裏の事情」として、「富士フィルム」は医薬品メーカーでは無い事や、「アビガン」が他の治療薬よりも安価である事、適正に使用したら「患者が減る」こと等は容易に想像できますが、最も疑わしいのは「ワクチン」が不要になる事ではないかと思われます。

　現在進行中の「ワクチン計画」の妨げになるからではないでしょうか。

「無検査入国」 と 「自衛隊病院」

　2009年に自衛隊病院（中央病院１と地区病院15）が10か所に再編成・縮小・廃止される事が決まり、縮小の場合は診療所になる予定です。期限は2021年度末で、理由は「財務省指導による無駄の削減」のようです。

　自衛隊は緊急時以外は「外見上」無駄な存在です。自衛隊は「無駄を維持する事」が任務なので当然と言えますが、その為の訓練の厳しさは想像に難くは有りません。自衛隊が役に立つ時は、国民が不幸になった時なので、自衛隊が暇である事を願うのが、国民の仕事です。

　自衛隊病院の病床利用率が一般病院の半分以下である事も再編の理由だそうですが、満床時に有事が発生した場合に、患者の退院を強制できるはずも無く、平時でも入院ベッドが空いている状態を正常とするのが自衛隊病院の仕事です。

　中国以外では世界初の武漢ウイルス集団感染を確認した「ダイヤモンド・プリンセス号」で、自衛隊は生物・化学兵器の対処を準用した防護体制で、隊員には一人の感染者も出さずに任務を終えました。また、船内で感染した患者の多くを収容した自衛隊中央病院は、「武漢肺炎のＣＴ画像」を分析し世界に先駆けて発表しました。これは、自衛隊は「平時は暇」だからと言って「暇を持て余している」訳では無い事を示しています。

　立派なように見える総合病院は、有効に機能しているように見えますが、院内感染が証明しているように、非常時には向いていません。今では、私も含めて紹介状が有っても総合病院に診察を受けにに行く事も出来ません。

　「ＤＰ号事件」の時に、若しも自衛隊に十分な「隔離施設」と「強制隔離権限」が与えられていたら、被害はさらに小さく抑えられていたのではないでしょうか。その為にも、自衛隊病院を拡張整備して、特殊な感染症は「ＣＢＥＲＮ（シーバーン）：化学・生物・放射性物質・核・爆発物のテロ攻撃対処」も含めて、自衛隊が一括管理し、一般病院には廻さないようにすべきだと思います。

　現状では、まだ正確なデータが発表されていないので判断は出来ませんが、恐らく「武漢肺炎」以外での重症患者の死亡数は増えていると思います。「超過死亡」には、確定した死因では無くても、対象年度に流行した感染症の「関連死」として加算される傾向が有ります。

　出国地での陰性証明を所持した日本への「無検査入国者」が、数日後に「ＰＣＲ陽性」の判断が下された場合は、日本の感染者数に加えられますが、政府は詳細を公表していません。統計データの要素が不明だと、正確な分析は出来ません。

　最近、安価な「ＰＣＲ検査キット」が流行っているようです。恐らく、この時に「陽性判断」が出ると、正式な国家認定の「ＰＣＲ検査」を受ける事になり「感染者」の増加要因になると思います。その陽性者が日本人の場合は「自宅での自主隔離」も可能ですが、「無検査入国者」の場合は専門知識を持たたない「ホテル」での隔離になります。無料なので苦情は出ないと思いますが、「武漢肺炎騒動」が収まってから、様々な「裁判沙汰」が起こる様な気もします。

　自衛隊の「隔離施設」の場合は国際基準を満たし、一流の専門家が対処するので、事故が起きても「国際問題」にはなり難く「裁判沙汰」は起きないと思います。

　平時には無駄なのが、有事の為の施設であることを「財務省」は認識すべきです。更に言うと、自衛隊が軍事組織なら、軍事病院も「軍法に則り」、平時には一般患者を受け入れる事は可能で、有事には軽症者を強制排除する事が出来るので、病床数の無駄の削減にも繋がります。

「領有権問題」 と 「領土問題」

　「中共」の王毅外交部長が、「某国」の茂木外相に対して良い事を教えてくれました。

「真相をわかっていない日本の漁船が、敏感な水域に入る事態が起きている。中国側としてはやむをえず、必要な反応をしなければならない。中国は引き続き主権を守っていく。」

　この「敏感な水域」とは尖閣周辺のことですが、そこに「真相がわからない日本の漁船」がうろついていると教えてくれたのです。漁船は水産庁が管轄している筈ですが、真相をわかっていないのなら、若しかしたら「日本の漁船」では無いのかも知れません。

　「真相」を調査するためには、尖閣に監視部隊を常駐させなくてはなりません。予算措置が必要なので、少なくとも国会議員の視察が必要になります。王毅部長も「中国は引き続き（日本の）主権を守っていく」と保障しています。

　日本政府は尖閣に関して「そもそも領有権問題は存在しない」としていますが、王毅部長が指摘したように、「日本は領土を適正に管理していない」と云う「領土問題」が存在します。これは尖閣だけの話では無くて、北海道での外国資本による不明瞭な土地買収を含み、「日本領土」の多くが問題を抱えています。

　「日本領土」の地籍調査は国土交通省が主管で、その多くは地方自治体が実施するのですが、予算が少ない為に、

「平成26年度末現在、調査対象面積の約半分しか完了しておらず、特に都市部（人口集中地区）については2割程度しか実施されていない。東北、九州地方などでは進捗率が高いのに対して、土地利用が複雑な三大都市圏周辺部では調査がほとんど進んでいない状況にある。」

「調査開始から63年間で進捗率が51%という現状からすると、現在のペースのままでは、完了までに60年以上を要することになる。調査完了までの間、調査を実施していない地域については、土地の位置や面積が正確でない図面が使われることになる。」

と、されているのが現状のようです。

　国交省は2001年に誕生し、その大臣は、安倍内閣の全期に亘って公明党所属議員です。勿論、安倍内閣を継承するとした菅内閣でも同様で、国交大臣は延べ10年以上が公明党所属議員です。

　この「主権の有する領土」に対する管理が出来ていない「領土問題」は純粋に国内問題なので、「王毅部長の忠告」とは関係なく解決すべき「領土問題」です。公明党にやる気が無いのなら即刻大臣を入れ替えて、「全領土の地籍調査」を早急に完結すべきです。