人気雑貨ストア「FLYING TIGER COPENHARGEN(フライング タイガー コペンハーゲン)」が6月、福岡・天神にオープンする。
「FLYING TIGER COPENHARGEN」が6月、福岡・天神にオープン(画像は表参道ストア)
スカンジナビアンデザインを手頃な価格で
「FLYING TIGER COPENHARGEN」は、1995年に北欧デンマーク・コペンハーゲンに誕生した雑貨ストア。ユーモアや色彩に富んだスカンジナビアンデザインのアイテムが手頃な価格で購入できるとあり、注目を集めている。
日本国内では2012年の大阪・心斎橋ストアを皮切りに、旗艦店の東京・表参道ストアや吉祥寺ストア(2015年3月20日オープン)を展開、現在では全14店舗まで広がっている。
国内では14店舗展開(画像は表参道ストア)
6月にオープン予定の福岡・天神の店舗は、九州初の出店となる。店舗ではかわいいキッズアイテムやキッチン用品、ユニークなインテリア用品やデジタル用品、ウイットに富んだステーショナリーやゲームアイテムなどを販売予定。
オウチーノ総研はこのほど、「『老後』に関するイメージ調査」の結果を発表した。同調査は10日～16日、首都圏在住の20～59歳男女を対象として実施。833名の回答を得た。
老後の移住に興味がある人は多い
半数以上が「老後の移住」に興味
「あなたは老後、移住したいと思いますか?」と聞いたところ、国内移住に関して「したいと考えている」と回答した人は19.9%、「具体的には考えていないが、してみたいと思う」が23.6%、「したいと思わない」が56.5%だった。海外移住は、「したいと考えている」が7.6%、「具体的には考えていないが、してみたいと思う」が21.2%、「したいと思わない」が71.2%だった。国内または海外どちらかに移住したい人の割合は50.1%となった。
移住したい理由を聞いてみると、国内移住に関しては「田舎暮らしがしたいから」が最も多く、以下「のんびりと暮らしたいから」「自然が豊かなところで暮らしたいから」「温暖なところで暮らしたいから」「生まれ故郷に戻りたいから」が続いた。
海外移住に関しては「物価が安いところで暮らしたいから」という理由が最も多く、「物価が比較的安いところなら、日本に比べて少し贅沢な生活ができそう」などの意見が挙がった。以下「温暖なところで暮らしたいから」「異国文化を経験したいから」「のんびりと暮らしたいから」「憧れだから」が続いた。
移住したい街ランキング、国内1位は「那覇市」
東京や神奈川に移住したいという人も
国内移住を「したいと考えている」「具体的には考えていないが、してみたいと思う」と回答した人に、「具体的に移住してみたい街」を聞いたところ、都道府県別で最も多くの人が回答したのは「沖縄県」だった。2位は「東京都」、3位は「北海道」、4位は「神奈川県」、5位は「長野県」だった。
市区町村別で最も多くの人が回答したのは、「那覇市(沖縄県)」となった。2位は「札幌市(北海道)」、3位は「横浜市(神奈川県)」、4位は「石垣市(沖縄県)」、5位は「鎌倉市(神奈川県)」「京都市(京都府)」だった。
「那覇市」を選んだ理由としては、「気候が良いから」「ゆっくりした時間を過ごせそうだから」などが挙がった。「札幌市」については、「気候が良く、食べ物もおいしいから」「適度に都会で、適度に自然があるから」などの声があった。
海外の1位は「ハワイ」
次に、海外移住を「したいと考えている」「具体的には考えていないが、してみたいと思う」と回答した人に、「具体的に移住してみたい街」を聞いたところ、国別で最も多くの人が回答したのは「アメリカ」だった。2位は「オーストラリア」、3位は同率で「タイ」「カナダ」、4位は「シンガポール」、5位は「ドイツ」だった。
都市別では、突出して多くの人が回答したのが「ハワイ(アメリカ)」。理由としては「気候が良く暮らしやすいから」「中心部は日本語が通じるので安心できるから」「穏やかに暮らしたいから」などが挙がった。2位は「バンコク(タイ)」、3位は「シンガポール(シンガポール)」、4位は「バンクーバー(カナダ)」、5位は同率で「台北(台湾)」「バリ(インドネシア)」、「シドニー(オーストラリア)」だった。
ライオンは17日、「トイレ汚れの主犯格”尿ハネ”」に関する調査結果のまとめを発表した。
座って用をたす男性は6年で1.5倍に
同社が実施した「掃除行動実態調査」(08年:20～64歳既婚女性、10年、14年:20～69歳既婚女性)において、「夫の小用スタイル」について調査したところ、「座って小用をする夫」は年々増加。2008年は26.8%であったが、2014年では38.0%と、6年間で1.5倍になった。
「夫の小用スタイル」
また、座って小用をすることで「便器の外側」に飛ぶ「尿ハネ」も減少。一方、「便座の裏側」には多数の尿ハネが付いているという結果に。男女別に見ると、1回の使用で男性では約200滴、女性の場合は約500滴も飛び散ることが明らかになった。
「尿ハネの量」
同社は「男性が小用を座ってするようになると便座を上げる機会が減るため、便座裏の尿ハネに気付かず汚れを溜めてしまうリスクも高まっているのではないか」と推測している。
住宅金融支援機構は16日、金融機関を対象に実施した「2014年度 民間住宅ローンの貸出動向調査」の結果を発表した。それによると、新規貸出額の金利タイプ別構成比において、「変動型」が減少した一方、「10年固定型」が増加したことがわかった。
2013年度の金利タイプ別の新規貸出額を見ると、「変動金利型」は前回(2012年度)比10.2ポイント減の58.2%。それに対して、「10年固定型」は同6.7ポイント増の23.8%、「全期間固定型」は同1.7ポイント増の5.6%などとなった。
金利タイプ別の貸出実績
貸出残高については、「変動金利型」が同8.6ポイント増の61.0%。他方、「10年固定型」は同3.5ポイント減の21.6%、「3年固定型」は同3.0ポイント減の6.2%などとなった。
住宅ローン借換の前年度比増減を見ると、「大幅増」「増加」とした割合は計26.3%(前回31.5%)、「減少」「大幅減」とした割合は計52.0%(同39.7%)となった。
金融機関が懸念する住宅ローンのリスクでは、「金利競争に伴う利鞘縮小」が92.9%(前回94.1%)で最多。次いで、「中長期的な採算性悪化」が58.4%(53.1%)、「他機関への借換」が55.5%(63.0%)となった。
調査期間は2014年10月30日～11月28日、回収数は311件。なお、同調査における住宅ローンには「フラット35」は含まれていない。
天気総合情報サイト「ライフレンジャー天気」はこのほど、震災時の対策や支援を改めて考える「3.11特集」を開始。地震や津波に対する意識調査の結果を発表した。
8割近くが「地震や津波への備えをしていない」
東日本大震災の教訓を再確認
「3.11特集」は、2011年3月11日の東日本大震災発災から4年経った今年、同特集を通して、忘れてはいけないあの出来事を改めて「自分ごと」として捉え、一人でも多くの人に防災意識を高めてもらうため製作された特集ページ。被災地の震災直後から現在までの様子や、現地の人が語る「震災から得た教訓」を伝えたりすることで、災害に対する備えがいかに大切かを喚起する。
また、被災地支援を後押しするために、身近で実施できる応援方法の紹介や、東北地方の旅をサポートする「ことりっぷ web」の無料配信、地元特産物のプレゼントなど、様々な呼びかけを行う。
記事製作と合わせ、2月13日～15日に20代～60代の男女700名を対象として行われた「地震・津波に対する備え」の意識調査結果も発表された。
地震や津波の被害に備えた対策ができている人は2割
まず、「地震や津波対策が日頃からできているか」を聞いたところ、「はい」と答えた人は21.6%に留まり、78.4%もの人が、「対策ができていない」と答えた。
「対策ができている」と答えた人に、「対策方法」を聞いたところ、「懐中電灯などの防災グッズを準備している」(92.7%)、「非常食、飲料水の確保」(73.5%)、「転倒や落下を防ぐため家具の固定」(62.9%)など、物理的な準備が上位を占めた。
一方、「避難場所を決めておく」「家族との連絡方法を決めておく」といったコミュニケーション対策をとっている人は全体の4～5割で、さらに意識の高さがうかがえる「地域や職場の避難訓練や防災勉強会への参加」「家族で地震や津波のことを話し合う」と答えた人は全体の約3割という結果だった。
万が一のときの連絡手段、「LINE」が急伸
「震災時に連絡を取る手段」について聞いたところ、「電話」(81.4%)、「メール」(57.4%)、「LINE」(28.6%)、「Facebook」(10.9%)が上位にあがった。東日本大震災の時はTwitterが活躍したが、時代の流れと共に、約3割の人が当時はなかった「LINE」という通信手段をあげた。
「自分が住む地域以外で震災が起きた時の行動」について聞いたところ、具体的に起こしたアクションは「募金」(52.9%)が一番多く、次いで「被災地の食材を買う、旅行へ行くなど間接的に被災地に還元される形でお金を使う」(18.6%)、「支援物資を送る」(17.3%)で、多くの人が何らかの行動を起こしている事が分かった。
これを受け、「何もしたことがない」と回答した人に、「行動を起こすきっかけは何か」を聞いたところ、「今後も行動を起こす予定はない」という回答が49.6%で最も多い結果となった。
しかしその後には、「被災地の詳細な情報(食料品や物資不足の情報)、チャリティー等のイベント開催」(24.1%)、「支援物資募集の情報」(18.1%)、「募金情報」(15.5%)などが続き、具体的な情報があれば、行動を起こすきっかけになることがうかがえた。
