光ファイバケーブルの許容曲げ半径

光ファイバケーブルの許容曲げ半径は、基本はメーカ推奨値によりますが、推奨値が不明なときはANSI/TIA/EIA-568-B.1規格で定められた下記を適用します。

【光ケーブルの許容曲げ半径】
規格
ケーブル種類 施工後（固定、無負荷状態） 施工中
ビル内
2心/4心水平ケーブル 25mm以上 最大張力222Nで
50mm以上
ビル内幹線ケーブル ケーブル外径の10倍以上 規定限度の引張荷重で
ケーブル外径の15倍以上
ビル間（屋外）幹線ケーブル ケーブル外径の10倍以上 最大張力2670Nで
ケーブル外径の20倍以上

既存のマルチモードファイバで使用できるアプリケーションの確認方法

無限といわれていた光ファイバの伝送も、マルチモードファイバではモード分散により使用できるアプリケーションや伝送距離が制限されます。まずは、既設のファイバの仕様を確認することが大切です。以下の手順で確認作業を行ってください。
①製造メーカを特定する。
②マーキングや仕様書等から、製品（ファイバ種）を特定する。わからない場合は施工業者等に問い合わせる。
③ファイバの仕様を確認し、性能を確かめる。仕様がわからない場合はメーカに問い合わせる。
④新しく使用したいアプリケーションの要求特性（コア径、伝送損失、伝送帯域）を確認する。
⑤ ③と④を比較し、伝送の可否および伝送距離を確認する。機器の仕様要求も確認する。

光コネクタの研磨でPC研磨とは

PCはPhysical Contactの略で、コネクタ端面（フェルール端面）を凸球面状に研磨する方法です。凸球面の頂点に光ファイバコアを位置させ、接続時にコア同士を密着させることにより接続点での反射を防いでいます。PC研磨での反射減衰量は30dB程度ですが、さらに反射を低く抑えたSPC研磨（反射減衰量40dB以上）もあります。詳しくはこちらをご覧ください。
反射減衰量：光コネクタ接続点での入射光パワーと反射光パワーの比をdB表示した量。反射減衰量が大きいほど、反射光パワーは小さい。

光ファイバのシングルモードとマルチモードの違いについて

シングルモードの光ファイバは略称SMF(Single Mode Fiber)といい、光を伝送するモードフィールド径が約9μmφ、マルチモードファイバはMMF(Multi Mode Fiber)といって、コア径は約50μmまたは62.5μmです。
シングルモード光ファイバは光の分散が小さいため長距離伝送に向いており、10Gbpsの高速伝送が可能です。しかし、芯径が小さいので接続のときの不整合による減衰が大きく、取扱いは多少困難になります。LAN回線では100BASE-FX、1000BASE-LX、10GBASE-LR、10GBASE-ERなどに使用されております。
マルチモード光ファイバには、ステップインデックス(SI)とグレーデッドインデックス(GI)があります。SIは光の分散が大きく長距離伝送や高速伝送には向いていませんが、価格は安価です。GIは光の分散は比較的小さく、長距離伝送は2km程度まで可能です。伝送速度は最大10Gbpsまで可能です。LAN回線では100BASE-FX、1000BASE-SX、1000BASE-LX、10GBASE-SRなどに使用されており、価格は高価です。

難燃PVCとFRPEの違いについて

難燃PVCとFRPEの違いは
ともに難燃性をもたせたPVC（ポリ塩化ビニル）とPE（ポリエチレン）です。FRPEの“FR”はFrame Retardantの略で「燃え難い」を意味するものであり、難燃PVCの“難燃”と同様の意味です。FRPEは難燃PEとも呼ばれています。一方、難燃PVCをFRPVC(またはFR-PVC)と呼ぶこともありますが、日本ではあまり一般的ではありません。
なお、難燃PVCとFRPEでは性質が異なります。PVCはもともと自己消火性があり、例えばTSUNET-350E 0.5-4Pのような通常のPVCを被覆したケーブルはJIS C 3005の60゜傾斜燃焼試験には合格しますが、UL規格などの高難燃が求められるケーブル、例えばTSUNET-350E-FR(AWM)には、難燃剤を添加してより難燃性を高めた難燃PVCを用いています。一方、PEは非常に燃えやすい性質であるため、60゜傾斜燃焼試験にも合格しません。そこで、PEに多量の難燃剤を添加することにより、PVCと同等の難燃性をもたせたPEがFRPEとなります。なかでも、難燃剤等の添加剤や不純物にハロゲンを含まないFRPEをノンハロゲン難燃PE（NH-FRPE）と呼んでおり、今日ではTSUNET-ECO-350E 0.5-4Pのようなエコケーブルの外被材として一般的です。

通信ケーブルの難燃性について

１．概説
通信ケーブルの難燃性は、国内外の規格により様々な試験方法や定義があります。
国内規格としてはエコケーブルの難燃性能として定義されているJIS C 3005の60゜傾斜試験や、より厳しい難燃性が求められる試験方法であるJIS C 3521の垂直トレイ試験が一般的です。

海外規格として一般的なのが米国のUL（Underwriters Laboratories）です。よく目にするVW-1やAWM，CMX等もULの用語であり、海外製、海外向のケーブルには珍しくありません。VW-1は燃焼試験方法であり、AWMやCMXはVW-1燃焼試験を必要としているULの製品種類を示しています。AWM（Appliance Wiring Material）は機器用配線材料の規格としてUL758で制定されており、CMXはCommunications Cables（通信ケーブル）の規格としてUL444で規定されている難燃Typeを示しています。

国内で要求される難燃性としては、垂直トレイや60゜傾斜、UL AWM用途としてのVW-1が多く、スタイナートンネルやライザーについては日本の建築構造や基準、ケーブル敷設方法や規模からと思われますが要求は皆無です。

シールドケーブルの接地方法について

基本はANSI/TIA/EIA-568-B.1-2で推奨されている両端接地になります(詳細はニュースレターNo.22を参照)。両端接地に関する規定には
①ANSI/TIA/EIA-607「商用ビル通信の接地とボンディングの要求条件」、
②BiCSi TDMM-10版　第10章「接地とボンディングおよび電力保護」、
③JEITA-G-23-1999「情報処理システム用接地に関するガイドライン」((社)電子情報技術産業協会、平成11年8月制定)、
④JIS C 0643 「建築電気設備」
などがあります。これらの規格類に決められた接地の効果を最も発揮できる接地方法が両端接地となります。両端接地することにより、LAN回線に接続された機器およびケーブルの遮蔽体は、すべて同一の電位（ゼロ電位）にすることを目的としています。片端接地では、両端に接続された機器類が同じ電位を持てない可能性が高く、さらにケーブルの遮蔽体がアンテナとなって外部からのノイズを拾ったり、回線内を流れるノイズを放射したりするのです。これらの規定には、接地抵抗は2Ω以下、接地母線の断面積は50mm2以上が望ましいとされています。
しかし、日本においては一般にビルの接地用設備は電力用については建設の段階で配慮されていますが、情報通信用接地についてまだまだ遅れています。情報通信に使われる機器類すべてを等電位（ゼロ電位）にするのはなかなか達成できない状況ですので、いかに接地の抵抗値を小さくするかがポイントということになります。接地抵抗値を測定し、望みの抵抗値以下であるかどうか確認することをお勧めします。また次の場合、注意が必要です。両端接地をすることによって、各端末の接地抵抗値が異なると、回線がループを形成し、その結果ノイズ信号の誘導を受けやすくなります。その対策として1端末だけの接地または、両端を接地しないということもあり得るのです。

ケーブルと電源線との離隔距離

離隔距離についての規定には、以下のものがあります。
①電源線からの離隔距離(TIA/EIA-569)
通信ケーブル・電源線共に
オープンの場合 電源線2kVA以下のとき 12.7cm(5in)
電源線2～5kVA以下のとき 30.5cm(12in)
電源線5kVA以上のとき 61.0cm(24in)
通信ケーブル接地管内・
電源線オープンの場合 電源線2kVA以下のとき 6.4cm(2.5in)
電源線2～5kVA以下のとき 15.2cm(6in)
電源線5kVA以上のとき 30.5cm(12in)

②電源線からの離隔距離(有線電気通信設備令 第18条)
屋内電線と屋内強電流電線との接近・交差 原則30cm
低圧(交流600V・直流750V以下)
ただし300V以下で絶縁性の隔壁・絶縁管のとき 10cm
10cm未満可
高圧(交流600～7000V・直流750～7000V)
ただし耐火性の堅牢な隔壁・耐火性の堅牢な管のとき 15cm
15cm未満可

③低圧配線と弱電流電線・光ファイバからの離隔距離（内線規定）
（電気設備に関する技術基準を定める省令第56，57，62条）
低圧配線の種類 光ファイバ 弱電流電線
絶縁電線 10cm 10cm
裸電線 30cm 30cm
　備考：低圧配線の使用電圧が300V以下の場合は、下記の処置をとればこの表によらなくても良い。
・ 絶縁性の隔壁を堅牢に取り付ける
・ 難燃性および耐水性のある堅牢な絶縁管に収める

④雑音源からの離隔距離（BiCSi TDMM 1996）
モータやトランスとの離隔距離 1.2m以上
電源ケーブルから 30.5cm以上
蛍光灯との離隔距離 13cm以上
蛍光灯の安定器から 1.5m以上
　電力線、機器類からは可能な限り離す。

ケーブルの耐用年数について

（社）日本電線工業会より発行された技術資料「技資第145号　通信ケーブルの耐用年数について」(平成20年8月発行)の中では、以下の記載がされています。

１．通信ケーブルの耐用年数
一般的な環境状態で使用された場合のメタル通信ケーブル(平衡型、同軸型)の耐用年数の目安は下記になります。
敷設状況 目安耐用年数
屋内敷設 20～30年
屋外敷設 15～20年

ケーブルの温度範囲について

JIS X 5150に規定されているように、ツイストペアケーブルの機械的、電気的劣化がない温度範囲は施工時で0～＋50℃、動作時で－20～＋60℃です。ただし、マイナス温度の場合は霜や氷の付着により上記の範囲内であってもトラブルの原因となりますので、あまりお勧めできません。