女子柔道暴力事件再論-ふざけた女たち

・前回、女子柔道暴力事件を話題にして、公の争いごとになっているにもかかわらず告発した選手たちが匿名のままになっているのに納得がいかず、本人たちは名前を名乗るべきだと意見を言った。私のブログには珍しく賛否両論の意見をいただいたが、私としては、いずれ本人たちも名前を名乗るのだろうと考え、事態の推移を見守っていた。

・その後、マスメディアが大騒ぎする中、JOCや全柔連の記者会見などのスッタモンダがあって、結果として柔道女子日本代表の園田監督が暴力行為を認める形で辞任した。こうした一連の流れの中でも告発した選手たちは名乗り出ることはなかった。私は、告発した者や告発された者に対するしっかりした聞き取りもせずに一方的に園田監督を辞めさせることで幕を引こうとするJOCや全柔連の姿勢にも不満だったし、園田という人物を社会的に断罪しておきながら自分たちは被害者面して陰に隠れて出てこない彼女たちにも不満であった。特に彼女たちの行動は、勝負は正々堂々と行うべしとする柔道精神にも悖るし、スポーツマンシップにも欠けると思っていた。もっと言えば、世間の常識・道徳からも懸け離れており、彼女たちの態度は卑怯そのもので同情に値しないと思っていた。

・裁判の例を出せばよく解ると思う。裁判というのは刑事事件でも民事事件でも全て実名で裁判が行われる。ごく特殊な裁判事例、例えば強姦事件とか痴漢事件などでは、公判審理のなかで第三者に対して被害者を匿名扱いにすることはあっても、裁判自体は告発・告訴から判決に至るまですべて実名で行われる。今回の告発騒ぎを裁判に類推して考えれば、強姦事件などの特殊の事例には当たるとは到底思えず、匿名扱いにする必要はなく当事者双方が実名で争うのが本来であり、世間の常識である。それにもかかわらず彼女らは世間の常識も弁えず表に出てこないのである。

・この間のマスメディアによる報道も欺瞞的であった。アルジェリア人質事件の時は被害家族の願いを無視して勝手に被害者の実名公表を行ったマスメディアだが、今回は暴行事件の被害者たる選手名を根拠もなく匿名扱いとし、その理由についても何の説明もしていない。アルジェリア人質事件の被害者名公表の際、某新聞社は「実名を報じることで人としての尊厳や存在感が伝わり、報道に真実性を担保する重要な手がかりになるとして、事件報道では容疑者、被害者ともに実名での報道を原則にしている。」と説明している。今回の場合、マスメディアは「真実性を担保する」ための被害者(選手たち)への取材もせず、実名が公表されないことに何の疑問も抱かず、ただひたすらJOCや全柔連、園田監督への批判を繰り返しているのである。彼らの二重基準にもあきれるが、彼らは真実を追及することなどは毛頭考えてはおらず、ただひたすら日本のオリンピック強化体制やJOC、全柔連への批判することを通じて、オリンピック招致運動に水をさし、しいては安倍政権や猪瀬体制に打撃を与えることだけを考えているとしか言いようはない。ここでもマスメディアに巣食う腐れ左翼の陰がちらつくのである。彼女たちは、そんなマスメディアに守られながら姿を隠しているのである。

・そんな中で出てきたのが2月4日の「選手たちの声明」と称する怪しげな文書である。この声明文は告発者本人ではなく、代理人である弁護士が記者発表という形で公表したが、私はこれを見て彼女らの当事者意識の無さや事件関与に関する無責任さ、オリンピックを支援する国民に対する責任意識の無さに猛烈に腹が立った。これまでは暴力行為を受けた被害者としての彼女らへ同情もしていたが、この声明文を見るかぎり、そんな同情すら起きない、悪意に満ち、陰湿かつ自己中心的で無責任な女たちだと感じた。この声明文は参考までに末尾に掲げてある(毎日新聞から転載)が、どうせ売名行為を目的とした腐れ弁護士と稚拙な頭しかない彼女らの合作なのだろう。酷い文章であるが、ひとつひとつそのお粗末さを指摘しながら彼女らの無責任さを批判しておく。

・まず冒頭の呼びかけである「皆様へ」と末尾の発信者である「公益財団法人全日本柔道連盟女子ナショナルチーム国際強化選手１５人」という表現である。ここで言う「皆様へ」というのは、記者会見をして公表されたのであるから当然ながら<国民の皆様へ>という意味であろう。そうであるならば、国民への呼びかけを「強化選手15名」という名前なしで呼びかけるのは極めて無礼である。強化選手一同(全員)というのであれば解らぬこともないが、強化選手は100名以上いるのだろうから、そのごく一部の人間でしかないのなら当然個人名を連署すべきである。国民は幽霊みたいな人間を相手にする訳にはいかない。彼女たちは声明文の中で国民に真摯に訴えかけているようにみせてはいるが、実はそうではなく、自分たちを甘やかしながら支援してくれるマスメディア向けに訴えているのであり、その後ろめたさがあるために、「国民の皆様へ」とは書けずに「皆様へ」と曖昧な表現になっているのである。冒頭から彼女らは国民に対して不誠実である。

・彼女たちが名前を明かさねばならない理由はまだある。彼女らの訴えが全柔連、JOCの内部問題として取り扱われていた時点では、JOCの配慮で「匿名扱い」とされていたのだから彼女らが名乗りでなかった根拠がかろうじてあったと思うが、その全柔連やJOCの組織体質や強化体制を批判し、社会に訴えでた時点で、彼女は匿名性の根拠を失ったのである。社会に訴え出た以上、彼女たちは自己責任において批判を展開する必要があり、体制改革にまで言及し攻撃側に回っているのに何時までも被害者面して名前も明かさずにいるのは卑怯であり、社会正義の観点からも許される話ではない。声明文中にあるように、彼女らが「決死の思いで」で臨んでいるのならば実名をもって訴えるべきである。

・ましてや、彼女たちは、全柔連やJOCの構成員であろう。組織の一員として組織運営についての意見があればいつでも意見が言えたはずだし、言うべきことを言うことが組織の一員としての責任である。全柔連やJOCのメダル至上主義は今に始まったことはないし、暴力を伴う指導もずっとあった話だ。それを自分たちに都合がよければその路線にちゃっかりと乗っかって、いざトラブルがあって自分たちに不都合が生じると手のひらを返すように批判するなんて、組織員として無責任極まる行為であろう。声明文中、彼女たちは強化選手全員を代表するような言辞を弄しているが、もしそうであるなら、全員の署名を集め組織改革に乗り出す方法もあったはずだ。組織員としてそんな努力もせずに、組織を裏切る形で訴えたことは卑劣そのものであろう。

・また、彼女たちのあさはかな行為は国民への裏切りでもある。国民は、オリンピックを目指す人々に他国に比べれば少額ながらオリンピック選手強化費という形で応援しているのである。金の話ばかりではない。日本の代表となるべき一人一人の選手に心からの声援を送っているのである。強化選手である彼女たちは、こんな国民の気持ちを考えたことがあるのだろうか。名前も明かさず、事の重大さも解らず、卑劣なやり口でこんな訴えをし、国民にオリンピックへの失望をもたらし、柔道界だけでなく全スポーツ界に悪いイメージを振りまき、日本のオリンピック招致にも悪影響を与えたことに何の反省もないのだろうか。

・彼女たちは、声明文中で「２０２０年東京オリンピック招致活動に少なからず影響を生じさせておりますこと、まずもっておわび申し上げます。」と言ったり、「競技者が安心して競技に打ち込める環境が整備されてこそ、真の意味でスポーツ精神が社会に理解され、２０２０年のオリンピックを開くにふさわしいスポーツ文化が根付いた日本になるものと信じています。」などと体裁の良いことを言っているが、実際にやっていることはこれと正反対のことである。こんな文章をヌケヌケと書いているのは彼女たちが今も何の反省もしていない証拠であり、マスメディアと結託して日本のオリンピック招致を妨害しているとしか思えない。

・私は改めて彼女たちに言いたい。もし彼らが自らの行動に責任を取るつもりがあるのなら、まず15人全員が姿を見せて、国民にこれまでの無礼を謝罪した上で自らの主張・意見を正々堂々と開陳すべきだと。また、全柔連には、自らの不明さを国民に謝罪し、次期オリンピックへの参加を男女ともに辞退し、強化費用を全額JOCに返上しなさいと。そのうえで、第三者委員会の指導の下で、男女ともに構成員全員が参加し、これまでの選手強化の有り方と全柔連の組織体制を見直し根本的な改革を図ったうえで、次次期のオリンピックを目指せばよい。それほど彼女たちの行動と全柔連の対応は国民の常識から乖離したものであり、その程度の罰則は当然すぎるほど当然のことだと思うからだ。

・さて、この書き込みを終わろうとしているとき、全柔連の吉村強化担当理事と徳野和彦コーチの辞任のニュースが入ってきた。こんな首切りを何人やろうと根本的改革がなされなければ何の意味もない。また、女子柔道選手がヨーロッパにこそこそと遠征したともいう。一体何を考えているのだろうか。最後に付け加えておくが、彼女たちが、歪んだ動機で彼女たちを支援するマスメディアに乗っかって、何時までも名前を明かさずに振る舞いつづけるならば、私は彼女たちを軽蔑するし、これからも批判の手を弛めることはしないと断言する。今のところ、国民の多くは欺瞞に満ちたマスメディアの報道に影響されて、彼女たちに肩をもつかもしれぬが、時間が経過すればするほど彼女たちの卑怯で無責任な行動が浮び上がってくるだろうし、その時には国民が容赦なく彼女たちを断罪するだろうことを予言しておく。

<参考> 発表された選手たちの声明

　皆様へ

　このたび、私たち１５人の行動により、皆様をお騒がせする結果となっておりますこと、また２０２０年東京オリンピック招致活動に少なからず影響を生じさせておりますこと、まずもっておわび申し上げます。私たちがＪＯＣに対して園田前監督の暴力行為やハラスメントの被害実態を告発した経過について述べさせていただきます。

　私たちは、これまで全日本柔道連盟（全柔連）の一員として、所属先の学校や企業における指導のもと、全柔連をはじめ柔道関係者の皆様の支援をいただきながら柔道を続けてきました。このような立場にありながら、私たちが全柔連やＪＯＣに対して訴え出ざるを得なくなってしまったのは、憧れであったナショナルチームの状況への失望と怒りが原因でした。

　指導の名の下に、または指導とはほど遠い形で、園田前監督によって行われた暴力行為やハラスメントにより、私たちは心身ともに深く傷つきました。人としての誇りをけがされたことに対し、ある者は涙し、ある者は疲れ果て、またチームメートが苦しむ姿を見せつけられることで、監督の存在におびえながら試合や練習をする自分の存在に気付きました。代表選手・強化選手としての責任を果たさなければという思いと、各所属先などで培ってきた柔道精神からは大きくかけ離れた現実との間で、自問自答を繰り返し、悩み続けてきました。

　ロンドン五輪の代表選手発表に象徴されるように、互いにライバルとして切磋琢磨（せっさたくま）し励まし合ってきた選手相互間の敬意と尊厳をあえて踏みにじるような連盟役員や強化体制陣の方針にも、失望し強く憤りを感じました。

　今回の行動を取るに当たっても、大きな苦悩と恐怖がありました。私たちが訴え出ることで、お世話になった所属先や恩師、その他関係者の皆様方、家族にも多大な影響が出るのではないか、今後、自分たちは柔道選手としての道を奪われてしまうのではないか、私たちが愛し人生をかけてきた柔道そのものが大きなダメージを受け、壊れてしまうのではないかと、何度も深く悩み続けてきました。

　決死の思いで、未来の代表選手・強化選手や、未来の女子柔道のために立ち上がった後、その苦しみはさらに深まりました。私たちの声は全柔連の内部では聞き入れられることなく封殺されました。その後、ＪＯＣに駆け込む形で告発するに至りましたが、学校内での体罰問題が社会問題となる中、依然、私たちの声は十分には拾い上げられることはありませんでした。一連の報道で、ようやく皆様にご理解をいただき事態が動くに至ったのです。

　このような経過を経て、前監督は責任を取って辞任されました。

　前監督による暴力行為やハラスメントは、決して許されるものではありません。私たちは、柔道をはじめとする全てのスポーツにおいて、暴力やハラスメントが入り込むことに、断固として反対します。

　しかし、一連の前監督の行為を含め、なぜ指導を受ける私たち選手が傷つき、苦悩する状況が続いたのか、なぜ指導者側に選手の声が届かなかったのか、選手、監督・コーチ、役員間でのコミュニケーションや信頼関係が決定的に崩壊していた原因と責任が問われなければならないと考えています。前強化委員会委員長をはじめとする強化体制やその他連盟の組織体制の問題点が明らかにされないまま、ひとり前監督の責任という形をもって、今回の問題解決が図られることは、決して私たちの真意ではありません。

　今後行われる調査では、私たち選手のみならず、コーチ陣の先生方の苦悩の声も丁寧に聞き取っていただきたいと思います。暴力や体罰の防止はもちろんのこと、世界の頂点を目指す競技者にとって、またスポーツを楽しみ、愛する者にとって、苦しみや悩みの声を安心して届けられる体制や仕組み作りに生かしていただけることを心から強く望んでいます。

　競技者が安心して競技に打ち込める環境が整備されてこそ、真の意味でスポーツ精神が社会に理解され、２０２０年のオリンピックを開くにふさわしいスポーツ文化が根付いた日本になるものと信じています。

　２０１３年２月４日

　公益財団法人全日本柔道連盟女子ナショナルチーム国際強化選手１５人