減少続けるドイツの中国人留学生、「中国の悪口ばかり言うからだ！」
2009/12/30(水) 16:12
2003年以来、ドイツの大学に留学する中国人学生の数が年々減少していることが明らかになった。08年のドイツの全留学生数は03年比で10％減少し、なかでも中国人学生は32％も減少しているという。29日、環球時報が伝えた。
報道では、ドイツに留学する学生が減少している原因の一つは学費の高さであると指摘されているというが、中国人学生や中国人教授たちの意見は異なり、「ドイツは中国に対してさほど友好的でない」ということが原因だという。
記事では、近年のドイツは中国のマイナス面ばかりを報道していると指摘し、中国政府ばかりでなく、ドイツ在住の教授や学生たちまで『槍玉に挙げている』と指摘。続けて、クリスマスの日ですら「多くのスパイはロシアと中国から来ている」と題する文章をでっち上げたと批判した。
また、報道ではドイツの中国人学生は大学を卒業したとしてもドイツで就職するのは非常に難しいとし、その理由として厳格な審査が存在するためだと指摘した。さらに、駐独中国大使はドイツメディアの非友好的な態度が今後も継続すれば、中独関係に影響が出るだろうと警告しているという。
これに対し、中国のネット上では「中国にも大学があるのになぜドイツに留学するのだ！西洋かぶれたちめ！」「中国にスパイなど存在する訳ないだろう！中国の技術はすべて中国の科学者が開発したものだ」、「中国メディアはドイツを正面から報じているが、それでも現実とは乖離（かいり）があるようだ」など、ドイツメディアを批判すると同時に中国をかばう発言が多く寄せられている。（編集担当：畠山栄）
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2009&d=1230&f=national_1230_015.shtml
3 ：きっと右翼 ◆Kitto/LvYE ：2009/12/30(水) 16:54:04 ID:XnzP4Vwf
さすがドイツ！！
日本も見習うべきニダ！！
6 ：<丶｀∀´>（´・ω・｀）（｀ハ´ ）さん：2009/12/30(水) 16:54:58 ID:FrJwS7vY
日本も減少してほしいんだが、悪口がたりないのか？
7 ：Ta152 H-0 ◆Tank/Ja2RQ ：2009/12/30(水) 16:55:01 ID:O0YvBpqb
ドイツでも喜んでるんだろうな
うらやましい
206 ：<丶｀∀´>（´・ω・｀）（｀ハ´ ）さん：2009/12/30(水) 18:57:38 ID:Q0rKSCzj
ドイツに見習え！
世界に60万人！あふれかえる中国人スパイ、その手口とは？ードイツ紙
中国で「日本留学ブーム」「恵まれすぎ待遇」に疑問の声 一人当たり年間220万円の給付
莫大な国費投入で『中国の頭脳』を育んでいる『日本の大学』
韓国の海外同胞数が700万人を割る、中国では40万人減ー韓国メディア
2009年12月30日、韓国聯合ニュースによると、海外に居住する韓国人数が減少し700万人を割った。減少は統計が始まって以来初めてで、在中国韓国人の40万人減が大きく影響した。環球時報が伝えた。
韓国統計庁が30日に発表した2009年韓国海外同胞に関する統計によると、海外に居住する韓国同胞の総数は682万2606人で、07年の704万4716人から3．1％の減少となった。これは外国籍（市民権）取得者、永住権取得者、短期滞在者などを含む統計。
同記事によると、韓国統計庁による海外に居住する韓国人数の統計が始められたのは94年。統計は次の通り。
94年 494万3590人
95年 522万8573人
97年 554万1166人
99年 564万4558人
01年 565万3809人
03年 607万6783人
05年 663万8338人
07年 704万4716人
同記事は、金融危機の影響で景気が悪化したことにより特に中国と旧ソ連・独立国家共同体（CIS）の韓国人が激減したこと、各国の韓国企業駐在員が削減されたことが大きな要因だとしている。中国では42万5389人減、ウズベキスタン、タイなどでも1000人単位で減少している。
逆に、米国では8万5372人の増加、フィリピン、オーストラリア、日本、ロシアでもそれぞれ約1～3万人増加している。韓国人が最も多く住む国は中国で、233万6771人（中国朝鮮族を含む）で34．3％を占め、米国（210万2283人）、日本（91万2655人）、カナダ（22万3322人）と続いている。（翻訳・編集/津野尾）
2010-01-01 12:19:53 配信
http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=38480
2 ：<丶｀∀´>（´・ω・｀）（｀ハ´ ）さん：2010/01/01(金) 14:40:08 ID:6/s6UieD
何で日本では増えてんだよ！
46 ：誰がノムヒョンを殺したか？：2010/01/01(金) 15:15:34 ID:6xq0OHQm
おい、中国。秘訣を教えろ
66 ：<丶｀∀´>（´・ω・｀）（｀ハ´ ）さん：2010/01/01(金) 15:36:37 ID:qBYZoCfB
中国はどうやって減らしたんだ？
ここだけは見習うべき。
【中国ブログ】現在の中国は「１９７０年代の日本より見劣りする」
2009/12/28(月) 21:47
中国政府・国家統計局は25日、2008年の国内総生産（ＧＤＰ）をこれまでの9．0％から9．6％に上方修正した。09年度の中国経済のＧＤＰ成長率8％達成は間違いないと見られており、中国経済の規模はすでに日本経済を追い越した可能性もある。
これに対し、中国人ブロガーの海上的船長（ハンドルネーム）は自らのブログに「現在の中国は、1970年代の日本と比べても見劣りする」と題した文章を掲載している。
ブロガーは上述の中国のＧＤＰ成長率と日本のＧＤＰ成長率を比較したところで、現時点ではわずかな差異でしかなく、数字遊びに過ぎないと指摘、中国が日本を超えたとしても現在の世界経済の局面にはさほどの影響力はないと指摘した。
続けて、ブロガーは2008年度における中国と70年代の日本を『側面』から比較した場合、現在の中国経済に対して直感的な感想を得ることができるだろうと語り、平均寿命や幼児の死亡率、高等教育の普及率を比較しても、現在の中国は70年代の日本にすら劣っていると語った。
さらに、『側面の数字』で現在の中国が勝っているのは、一人当たりの二酸化炭素排出量だけと指摘し、08年度の中国の一人当たりＧＤＰ（約5500ドル）は70年代の日本の半分程度の水準であること、70年代の日本ではすでにカラーテレビや冷蔵庫の普及率は100％に近かったものの、08年の中国では冷蔵庫の普及率は6割前後しかないこと、70年代の日本の1000人あたり自動車保有台数は120台前後に対し、08年の中国ではわずか20台弱であることを指摘した。
上記をふまえ、ブロガーは「中国と日本には依然として明確な距離が存在する」と語り、現在の中国は90年代のバブル崩壊後の日本と比べても20年の差があると分析している。（編集担当：畠山栄）
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2009&d=1228&f=national_1228_046.shtml
戦時徴用韓国人の年金記録確認 支援金受給の可能性
第２次大戦中に徴用されるなどして、日本の企業で働いていた韓国人４７２７人の厚生年金の加入記録が見つかり、社会保険庁が外務省を通じて韓国政府に提供していたことが、３０日までに分かった。
韓国では、強制連行などで労働を強いられた本人や遺族に補償目的の支援金などが支給されているが、日本での労働を裏付ける資料が必要。今回、年金記録が見つかった人は韓国で支援金などを受け取れる可能性が高いとみられる。
今回の記録は、韓国政府から今秋、約４万人について調査要請があり調べた結果、判明。韓国ではさらに約１２万人から申請があり、韓国政府は残るこれらの人たちについても調査を求める意向を示しているという。
長妻昭厚生労働相は同日、記者団に「社保庁は１月から日本年金機構に移るが、今後も要請があれば、誠意を持って調査を続ける」と述べた。
４７２７人の記録は、１９５４年４月以前に厚生年金を脱退した人の状況が記されている約１４６６万件の古い台帳から見つかった。
http://yutori7.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1262159151/
韓国人４７２７人、戦時の年金記録確認 支援金支給に光
2009年12月30日3時0分
厚生年金の被保険者台帳に、戦時中の徴用などで日本の企業で働かされていたとされる韓国人４７２７人の記録があることが判明し、社会保険庁が該当者名簿を外務省を通じて、韓国政府に提供したことが２９日、わかった。韓国側から今秋、約４万人分を照会され、個々の加入履歴を調べていた。外務省によると、朝鮮半島出身の軍人・軍属に関する資料は韓国政府に開示したことはあるが、戦時下で動員された民間人の年金記録を提供したのは初めてという。
韓国では盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権下の２００４年、日本の統治時代の徴用・徴兵などの実態を調べる「日帝強占下強制動員被害真相糾明委員会」が政府機関として設置された。０８年からは、労働を強いられた本人に年８０万ウォン（約６万２千円）の医療支援金など、遺族に２千万ウォン（約１５６万６千円）の慰労金が支給されている。
同委員会によると、１６万人から「日本の工場や鉱山などに強制動員された」との申請があるが、約９割は裏付けの資料がないため、認定作業が滞っている。このため、１０月下旬、ひとまず４万人分を日本側に照会した。
これを受け、社保庁は確認作業を開始。朝鮮名で２４６人、日本名で４６４２人の計４８８８人の加入履歴を確認した。重複分を除くと、実数は４７２７人という。
年金記録の確認により、４７２７人は韓国政府の支援制度を受給できる可能性が高くなった。ただし、社保庁は「各人の加入していた期間は調べていない」としており、日本政府に対して年金脱退手当金を申請できる資格があるか否かはわからない。
韓国・同委員会の鄭恵瓊（チョン・ヘギョン）・調査２課長は「年金記録は日本で働かされたことを示す確かな証拠だ。日本側と協議して、残る申請者１２万人についても順次照会したい」と話している。
両国間では０５年から、戦時徴用の韓国人の厚生年金などを巡る協議が始まった。韓国側は再三、被保険者名簿の提供を求めたが、日本側はこれまで「被保険者の記録には出身地や徴用者であるか否かの情報はなく、提供は困難」などと回答していた。
ところが、０７年に「宙に浮いた年金記録」問題が表面化し、社保庁は厚生年金記録全体の確認作業のため、旧台帳をすべてデータベース化。氏名や性別、生年月日を入力すれば、加入の有無や年金番号が簡単に検索できるようになり、韓国側データとの突き合わせが容易になったという。
戦時中の徴用者の年金を巡っては、社保庁が１２月半ば、１３歳から１４歳まで名古屋市の三菱重工業で働かされ、年金にも加入していた韓国・光州市在住の女性ら７人に対して、９９円の年金脱退手当金を支払った。しかし、この対応を女性らは「バカにしている」などと激しく批判し、受け取り拒否を表明。日本大使館前で抗議集会も開かれた。
４７２７人や追加の照会者の中には、脱退手当金の受給資格者が相当数いることは確実で、日本側の今後の対応次第では韓国内の反発が強まる恐れもある。（三橋麻子、中野晃）
http://www.asahi.com/national/update/1230/TKY200912290343.html
8 ：<丶｀∀´>（´・ω・｀）（｀ハ´ ）さん：2009/12/30(水) 16:50:56 ID:q98/ludB
年金記録のある強制連行被害者わろたwwwwwwwwwwwww
「日本に来たがってたの、大勢いたんだ」
大半、自由意志で居住 戦時徴用は245人
【カンボジア】児童麻薬強姦の韓国人、「家族と過ごし働き、自由を味わいたいから・韓国大使館のサポート得てるから」保釈を要求[12/31]
http://yutori7.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1262254315/-100
児童麻薬強姦の韓国人、最高裁に保釈請求 カンボジアウォッチニュース
2009年12月31日
就職話に誘われたカンボジア人少女（16）が、酒と麻薬で潰された後、プノンペン市内のホテルで韓国人の男ポン=ファンユ（37）に提供された件で、強姦容疑で7月23日プノンペン市裁判所に立件されたポン=ファンユが、最高裁に保釈を請求していることがわかった。理由は「自分は外国人で、韓国大使館のサポートも得ている」としている。
「家族と過ごしたい。少し働きたい。そして自由を味わいたい」という理由も挙げているという。最高裁はこの件で30日に陳述聴取を行なった。許否の決定は来月6日に下される予定。
ポン=ファンユは高裁に保釈を請求していたが、審査の結果、再犯のおそれがあり、被害者や目撃者を脅迫するおそれがあり、逃亡のおそれもあるとの判断から却下されている。
被害少女を担当しているヌオン=パヌット弁護士はこの保釈請求について、罪の重大さにかんがみて、たとえ韓国大使館が何と言おうと認めるべきではないと訴えた。
2009年12月31日
カンボジアウォッチ編集部
http://cambodiawatch.net/cwnews/sanmen/20091231_2.php
地上波の日本ドラマ解禁に前向き＝韓国文化相
12月30日12時40分配信 時事通信
【ソウル時事】30日付の韓国紙・朝鮮日報によると、柳仁村文化体育観光相は同紙のインタビューで「（日本のテレビ局が）韓国ドラマを放送しているのに、韓国の地上波（のテレビ）でなぜ日本のドラマを見ることができないのか」と述べ、地上波放送での日本のドラマの規制解除に前向きな認識を示した。
韓国では1998年以降、それまで禁じられていた日本の大衆文化の開放が進んだ。しかし、ドラマなどはまだ地上波での放送が禁じられている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091230-00000043-jij-int
【朝鮮日報調査】 「韓国が日本の発展にどれくらい役に立ったか」→３割、「日本が役立った」→６割超え [01/02]
http://yutori7.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1262426862/-100
「日本に親近感感じる」38%＝朝鮮日報世論調査
2010年韓日併合100周年を迎える時期に、韓国国民の38.4%は日本に対し「親近感を感じる」と答え、59.5%は「親近感を感じない」と答えた。
韓国国民が日本に対して感じる親近感は、1995年ギャロップ調査の26.0%よりは高くなった。
「過去100年間、韓日両国が互いの発展に役に立った程度」を尋ねる項目では、「韓国が日本の発展にどれくらい役に立ったか」という質問に対し、「かなり役に立った」という回答が30.8%、「少し役に立った」が42.1%だった。
一方、「日本が韓国の発展にどれくらい役に立ったか」という質問には、64.8%が「役に立った」と回答した。
洪永林（ホン・ヨンリム）記者
http://www.chosunonline.com/news/20100102000017
【韓国】日韓が協力して、東アジア宇宙機構作ろう［01/01］
http://yutori7.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1262341213/
このごろ再び日本の亡霊が蘇ったような内容の新聞記事が、私たちを不快にしている。日本政府が、日帝強制占領期間に強制動員された勤労従軍慰安婦女性たちの厚生年金脱退手当てで1人当りわずか99円を支給したことや、最近発表した高等学校地理歴史の新しい教科書学習指導解説書に、独島領有権を主張する内容が込められている上、文部科学相の独島領有権を主張する重大な妄言のため、うまくいっていた韓日関係がまた騒々しくなってしまうのが心配だ。
中国の宇宙覇権に備えよう
私たちの先祖は、日本の古代文化発展に大きく寄与した。私は科学者の立場で、私たちの先祖たちが施した恩恵のお返しを日本から少しでも受けるために、天文宇宙分野の博士を日本政府の国費奨学生で養成しようとした。そして10人余りの後輩たちが、東京大学と京都大学に留学することができるようにした(1970年代初頭の韓国には、天文学博士が一人しかいなかった)。しかしこれは個人のできる小さな事に過ぎない。もっと大きい次元、すなわち国家の間の互恵次元で交流が成り立たなければならない。今、日本とは政治経済文化科学など多くの分野で密接な関係が結ばれている。私たちが過去の歴史を問い詰めようとするなら日本は容赦できないだろう。しかしグローバルな世界で私たちが国家を富強するためには、日本とうまく付き合って行かざるを得ない。ここで一つ提案しようと思うのは韓日宇宙協力を国家次元で実質的に推進しようという事だ。今は宇宙強国すなわち軍事強国だ。
最近中華覇権主義政策を展開している中国は、早い速度でアメリカの宇宙開発計画に追い付こうとしている。国家リーダーが直接宇宙開発を主導するほどに積極的だ。宇宙強国日本も、このごろ平和目的の宇宙活動の外に、国家安保部門を強調しながら宇宙開発に熱をあげている。しかし中国が国家次元で推進する宇宙開発速度と経済力を見れば、あと10年あればアメリカと肩を比べるほどの宇宙強国になり、日本は中国の相手にならなくなるかも知れない。こんな現実での中で、離れることができない隣国の間ならば、韓日共同で宇宙開発を推進すれば多くの面でシナジー效果を見込め、将来超宇宙強国になる中国を牽制することができる。韓日宇宙協力が推進される場合、インドネシアやタイなどの東南アジアの多くの国が参加する、東アジア宇宙機構(EASA)を設立すればもっと效果的だ。ヨーロッパは1975年フランスドイツが主となり、18ヶ国が参加したヨーロッパ宇宙期で(ESA)を設立し、ロケットと衛星開発を主として宇宙活動を活発に推進している。フランスとドイツは長い間敵国の間だったが今は宇宙協力が上手く行っているという事実は他人事ではない。
韓日協力すればシナジー效果
宇宙開発分野では韓日協力が上手くいくことができる条件が造成されている。、 1977年以後今まで32年間、日本の気象衛星(GMS)のおかげで毎日TVを見ながら台風や天気状況が分かって、日常生活の役に立って来た。これがいかにありがたい事か。私たちも来年に独自の気象衛星を発射する宇宙空間で、GMSとほとんど同じ位置にあるようになり、役目を分担すればシナジー效果を得ることができる。そして私たちは小型衛星を発射することができる高興（コフン）宇宙センターがある一方、日本には中型衛星を発射する内之浦宇宙センターと、大型衛星を発射することができる種子島宇宙センターがある。したがって韓日宇宙協定によって、小型衛星はコフンで、中型と大型は日本で発射すれば両国は必要な衛星を必要な時期に発射することができるようになる。そして将来EASAが設立されれば、人類がずっと生きて行かなければならない惑星である地球は、アメリカ、ロシア、中国、ESA、そしてEASAの五つ宇宙強国の勢力均衡で平和が長い間維持されるでしょう
キムドファン亜洲大宇宙計測情報教授
http://imgnews.naver.com/image/005/2009/12/31/091231_35_1.jpg
国民日報（韓国語） 2009/12/31 17:01
http://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=sec&sid1=110&oid=005&aid=0000393060
2009/12/30(水) 16:12
2003年以来、ドイツの大学に留学する中国人学生の数が年々減少していることが明らかになった。08年のドイツの全留学生数は03年比で10％減少し、なかでも中国人学生は32％も減少しているという。29日、環球時報が伝えた。
報道では、ドイツに留学する学生が減少している原因の一つは学費の高さであると指摘されているというが、中国人学生や中国人教授たちの意見は異なり、「ドイツは中国に対してさほど友好的でない」ということが原因だという。
記事では、近年のドイツは中国のマイナス面ばかりを報道していると指摘し、中国政府ばかりでなく、ドイツ在住の教授や学生たちまで『槍玉に挙げている』と指摘。続けて、クリスマスの日ですら「多くのスパイはロシアと中国から来ている」と題する文章をでっち上げたと批判した。
また、報道ではドイツの中国人学生は大学を卒業したとしてもドイツで就職するのは非常に難しいとし、その理由として厳格な審査が存在するためだと指摘した。さらに、駐独中国大使はドイツメディアの非友好的な態度が今後も継続すれば、中独関係に影響が出るだろうと警告しているという。
これに対し、中国のネット上では「中国にも大学があるのになぜドイツに留学するのだ！西洋かぶれたちめ！」「中国にスパイなど存在する訳ないだろう！中国の技術はすべて中国の科学者が開発したものだ」、「中国メディアはドイツを正面から報じているが、それでも現実とは乖離（かいり）があるようだ」など、ドイツメディアを批判すると同時に中国をかばう発言が多く寄せられている。（編集担当：畠山栄）
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2009&d=1230&f=national_1230_015.shtml
3 ：きっと右翼 ◆Kitto/LvYE ：2009/12/30(水) 16:54:04 ID:XnzP4Vwf
さすがドイツ！！
日本も見習うべきニダ！！
6 ：<丶｀∀´>（´・ω・｀）（｀ハ´ ）さん：2009/12/30(水) 16:54:58 ID:FrJwS7vY
日本も減少してほしいんだが、悪口がたりないのか？
7 ：Ta152 H-0 ◆Tank/Ja2RQ ：2009/12/30(水) 16:55:01 ID:O0YvBpqb
ドイツでも喜んでるんだろうな
うらやましい
206 ：<丶｀∀´>（´・ω・｀）（｀ハ´ ）さん：2009/12/30(水) 18:57:38 ID:Q0rKSCzj
ドイツに見習え！
世界に60万人！あふれかえる中国人スパイ、その手口とは？ードイツ紙
中国で「日本留学ブーム」「恵まれすぎ待遇」に疑問の声 一人当たり年間220万円の給付
莫大な国費投入で『中国の頭脳』を育んでいる『日本の大学』
韓国の海外同胞数が700万人を割る、中国では40万人減ー韓国メディア
2009年12月30日、韓国聯合ニュースによると、海外に居住する韓国人数が減少し700万人を割った。減少は統計が始まって以来初めてで、在中国韓国人の40万人減が大きく影響した。環球時報が伝えた。
韓国統計庁が30日に発表した2009年韓国海外同胞に関する統計によると、海外に居住する韓国同胞の総数は682万2606人で、07年の704万4716人から3．1％の減少となった。これは外国籍（市民権）取得者、永住権取得者、短期滞在者などを含む統計。
同記事によると、韓国統計庁による海外に居住する韓国人数の統計が始められたのは94年。統計は次の通り。
94年 494万3590人
95年 522万8573人
97年 554万1166人
99年 564万4558人
01年 565万3809人
03年 607万6783人
05年 663万8338人
07年 704万4716人
同記事は、金融危機の影響で景気が悪化したことにより特に中国と旧ソ連・独立国家共同体（CIS）の韓国人が激減したこと、各国の韓国企業駐在員が削減されたことが大きな要因だとしている。中国では42万5389人減、ウズベキスタン、タイなどでも1000人単位で減少している。
逆に、米国では8万5372人の増加、フィリピン、オーストラリア、日本、ロシアでもそれぞれ約1～3万人増加している。韓国人が最も多く住む国は中国で、233万6771人（中国朝鮮族を含む）で34．3％を占め、米国（210万2283人）、日本（91万2655人）、カナダ（22万3322人）と続いている。（翻訳・編集/津野尾）
2010-01-01 12:19:53 配信
http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=38480
2 ：<丶｀∀´>（´・ω・｀）（｀ハ´ ）さん：2010/01/01(金) 14:40:08 ID:6/s6UieD
何で日本では増えてんだよ！
46 ：誰がノムヒョンを殺したか？：2010/01/01(金) 15:15:34 ID:6xq0OHQm
おい、中国。秘訣を教えろ
66 ：<丶｀∀´>（´・ω・｀）（｀ハ´ ）さん：2010/01/01(金) 15:36:37 ID:qBYZoCfB
中国はどうやって減らしたんだ？
ここだけは見習うべき。
【中国ブログ】現在の中国は「１９７０年代の日本より見劣りする」
2009/12/28(月) 21:47
中国政府・国家統計局は25日、2008年の国内総生産（ＧＤＰ）をこれまでの9．0％から9．6％に上方修正した。09年度の中国経済のＧＤＰ成長率8％達成は間違いないと見られており、中国経済の規模はすでに日本経済を追い越した可能性もある。
これに対し、中国人ブロガーの海上的船長（ハンドルネーム）は自らのブログに「現在の中国は、1970年代の日本と比べても見劣りする」と題した文章を掲載している。
ブロガーは上述の中国のＧＤＰ成長率と日本のＧＤＰ成長率を比較したところで、現時点ではわずかな差異でしかなく、数字遊びに過ぎないと指摘、中国が日本を超えたとしても現在の世界経済の局面にはさほどの影響力はないと指摘した。
続けて、ブロガーは2008年度における中国と70年代の日本を『側面』から比較した場合、現在の中国経済に対して直感的な感想を得ることができるだろうと語り、平均寿命や幼児の死亡率、高等教育の普及率を比較しても、現在の中国は70年代の日本にすら劣っていると語った。
さらに、『側面の数字』で現在の中国が勝っているのは、一人当たりの二酸化炭素排出量だけと指摘し、08年度の中国の一人当たりＧＤＰ（約5500ドル）は70年代の日本の半分程度の水準であること、70年代の日本ではすでにカラーテレビや冷蔵庫の普及率は100％に近かったものの、08年の中国では冷蔵庫の普及率は6割前後しかないこと、70年代の日本の1000人あたり自動車保有台数は120台前後に対し、08年の中国ではわずか20台弱であることを指摘した。
上記をふまえ、ブロガーは「中国と日本には依然として明確な距離が存在する」と語り、現在の中国は90年代のバブル崩壊後の日本と比べても20年の差があると分析している。（編集担当：畠山栄）
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2009&d=1228&f=national_1228_046.shtml
戦時徴用韓国人の年金記録確認 支援金受給の可能性
第２次大戦中に徴用されるなどして、日本の企業で働いていた韓国人４７２７人の厚生年金の加入記録が見つかり、社会保険庁が外務省を通じて韓国政府に提供していたことが、３０日までに分かった。
韓国では、強制連行などで労働を強いられた本人や遺族に補償目的の支援金などが支給されているが、日本での労働を裏付ける資料が必要。今回、年金記録が見つかった人は韓国で支援金などを受け取れる可能性が高いとみられる。
今回の記録は、韓国政府から今秋、約４万人について調査要請があり調べた結果、判明。韓国ではさらに約１２万人から申請があり、韓国政府は残るこれらの人たちについても調査を求める意向を示しているという。
長妻昭厚生労働相は同日、記者団に「社保庁は１月から日本年金機構に移るが、今後も要請があれば、誠意を持って調査を続ける」と述べた。
４７２７人の記録は、１９５４年４月以前に厚生年金を脱退した人の状況が記されている約１４６６万件の古い台帳から見つかった。
http://yutori7.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1262159151/
韓国人４７２７人、戦時の年金記録確認 支援金支給に光
2009年12月30日3時0分
厚生年金の被保険者台帳に、戦時中の徴用などで日本の企業で働かされていたとされる韓国人４７２７人の記録があることが判明し、社会保険庁が該当者名簿を外務省を通じて、韓国政府に提供したことが２９日、わかった。韓国側から今秋、約４万人分を照会され、個々の加入履歴を調べていた。外務省によると、朝鮮半島出身の軍人・軍属に関する資料は韓国政府に開示したことはあるが、戦時下で動員された民間人の年金記録を提供したのは初めてという。
韓国では盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権下の２００４年、日本の統治時代の徴用・徴兵などの実態を調べる「日帝強占下強制動員被害真相糾明委員会」が政府機関として設置された。０８年からは、労働を強いられた本人に年８０万ウォン（約６万２千円）の医療支援金など、遺族に２千万ウォン（約１５６万６千円）の慰労金が支給されている。
同委員会によると、１６万人から「日本の工場や鉱山などに強制動員された」との申請があるが、約９割は裏付けの資料がないため、認定作業が滞っている。このため、１０月下旬、ひとまず４万人分を日本側に照会した。
これを受け、社保庁は確認作業を開始。朝鮮名で２４６人、日本名で４６４２人の計４８８８人の加入履歴を確認した。重複分を除くと、実数は４７２７人という。
年金記録の確認により、４７２７人は韓国政府の支援制度を受給できる可能性が高くなった。ただし、社保庁は「各人の加入していた期間は調べていない」としており、日本政府に対して年金脱退手当金を申請できる資格があるか否かはわからない。
韓国・同委員会の鄭恵瓊（チョン・ヘギョン）・調査２課長は「年金記録は日本で働かされたことを示す確かな証拠だ。日本側と協議して、残る申請者１２万人についても順次照会したい」と話している。
両国間では０５年から、戦時徴用の韓国人の厚生年金などを巡る協議が始まった。韓国側は再三、被保険者名簿の提供を求めたが、日本側はこれまで「被保険者の記録には出身地や徴用者であるか否かの情報はなく、提供は困難」などと回答していた。
ところが、０７年に「宙に浮いた年金記録」問題が表面化し、社保庁は厚生年金記録全体の確認作業のため、旧台帳をすべてデータベース化。氏名や性別、生年月日を入力すれば、加入の有無や年金番号が簡単に検索できるようになり、韓国側データとの突き合わせが容易になったという。
戦時中の徴用者の年金を巡っては、社保庁が１２月半ば、１３歳から１４歳まで名古屋市の三菱重工業で働かされ、年金にも加入していた韓国・光州市在住の女性ら７人に対して、９９円の年金脱退手当金を支払った。しかし、この対応を女性らは「バカにしている」などと激しく批判し、受け取り拒否を表明。日本大使館前で抗議集会も開かれた。
４７２７人や追加の照会者の中には、脱退手当金の受給資格者が相当数いることは確実で、日本側の今後の対応次第では韓国内の反発が強まる恐れもある。（三橋麻子、中野晃）
http://www.asahi.com/national/update/1230/TKY200912290343.html
8 ：<丶｀∀´>（´・ω・｀）（｀ハ´ ）さん：2009/12/30(水) 16:50:56 ID:q98/ludB
年金記録のある強制連行被害者わろたwwwwwwwwwwwww
「日本に来たがってたの、大勢いたんだ」
大半、自由意志で居住 戦時徴用は245人
【カンボジア】児童麻薬強姦の韓国人、「家族と過ごし働き、自由を味わいたいから・韓国大使館のサポート得てるから」保釈を要求[12/31]
http://yutori7.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1262254315/-100
児童麻薬強姦の韓国人、最高裁に保釈請求 カンボジアウォッチニュース
2009年12月31日
就職話に誘われたカンボジア人少女（16）が、酒と麻薬で潰された後、プノンペン市内のホテルで韓国人の男ポン=ファンユ（37）に提供された件で、強姦容疑で7月23日プノンペン市裁判所に立件されたポン=ファンユが、最高裁に保釈を請求していることがわかった。理由は「自分は外国人で、韓国大使館のサポートも得ている」としている。
「家族と過ごしたい。少し働きたい。そして自由を味わいたい」という理由も挙げているという。最高裁はこの件で30日に陳述聴取を行なった。許否の決定は来月6日に下される予定。
ポン=ファンユは高裁に保釈を請求していたが、審査の結果、再犯のおそれがあり、被害者や目撃者を脅迫するおそれがあり、逃亡のおそれもあるとの判断から却下されている。
被害少女を担当しているヌオン=パヌット弁護士はこの保釈請求について、罪の重大さにかんがみて、たとえ韓国大使館が何と言おうと認めるべきではないと訴えた。
2009年12月31日
カンボジアウォッチ編集部
http://cambodiawatch.net/cwnews/sanmen/20091231_2.php
地上波の日本ドラマ解禁に前向き＝韓国文化相
12月30日12時40分配信 時事通信
【ソウル時事】30日付の韓国紙・朝鮮日報によると、柳仁村文化体育観光相は同紙のインタビューで「（日本のテレビ局が）韓国ドラマを放送しているのに、韓国の地上波（のテレビ）でなぜ日本のドラマを見ることができないのか」と述べ、地上波放送での日本のドラマの規制解除に前向きな認識を示した。
韓国では1998年以降、それまで禁じられていた日本の大衆文化の開放が進んだ。しかし、ドラマなどはまだ地上波での放送が禁じられている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091230-00000043-jij-int
【朝鮮日報調査】 「韓国が日本の発展にどれくらい役に立ったか」→３割、「日本が役立った」→６割超え [01/02]
http://yutori7.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1262426862/-100
「日本に親近感感じる」38%＝朝鮮日報世論調査
2010年韓日併合100周年を迎える時期に、韓国国民の38.4%は日本に対し「親近感を感じる」と答え、59.5%は「親近感を感じない」と答えた。
韓国国民が日本に対して感じる親近感は、1995年ギャロップ調査の26.0%よりは高くなった。
「過去100年間、韓日両国が互いの発展に役に立った程度」を尋ねる項目では、「韓国が日本の発展にどれくらい役に立ったか」という質問に対し、「かなり役に立った」という回答が30.8%、「少し役に立った」が42.1%だった。
一方、「日本が韓国の発展にどれくらい役に立ったか」という質問には、64.8%が「役に立った」と回答した。
洪永林（ホン・ヨンリム）記者
http://www.chosunonline.com/news/20100102000017
【韓国】日韓が協力して、東アジア宇宙機構作ろう［01/01］
http://yutori7.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1262341213/
このごろ再び日本の亡霊が蘇ったような内容の新聞記事が、私たちを不快にしている。日本政府が、日帝強制占領期間に強制動員された勤労従軍慰安婦女性たちの厚生年金脱退手当てで1人当りわずか99円を支給したことや、最近発表した高等学校地理歴史の新しい教科書学習指導解説書に、独島領有権を主張する内容が込められている上、文部科学相の独島領有権を主張する重大な妄言のため、うまくいっていた韓日関係がまた騒々しくなってしまうのが心配だ。
中国の宇宙覇権に備えよう
私たちの先祖は、日本の古代文化発展に大きく寄与した。私は科学者の立場で、私たちの先祖たちが施した恩恵のお返しを日本から少しでも受けるために、天文宇宙分野の博士を日本政府の国費奨学生で養成しようとした。そして10人余りの後輩たちが、東京大学と京都大学に留学することができるようにした(1970年代初頭の韓国には、天文学博士が一人しかいなかった)。しかしこれは個人のできる小さな事に過ぎない。もっと大きい次元、すなわち国家の間の互恵次元で交流が成り立たなければならない。今、日本とは政治経済文化科学など多くの分野で密接な関係が結ばれている。私たちが過去の歴史を問い詰めようとするなら日本は容赦できないだろう。しかしグローバルな世界で私たちが国家を富強するためには、日本とうまく付き合って行かざるを得ない。ここで一つ提案しようと思うのは韓日宇宙協力を国家次元で実質的に推進しようという事だ。今は宇宙強国すなわち軍事強国だ。
最近中華覇権主義政策を展開している中国は、早い速度でアメリカの宇宙開発計画に追い付こうとしている。国家リーダーが直接宇宙開発を主導するほどに積極的だ。宇宙強国日本も、このごろ平和目的の宇宙活動の外に、国家安保部門を強調しながら宇宙開発に熱をあげている。しかし中国が国家次元で推進する宇宙開発速度と経済力を見れば、あと10年あればアメリカと肩を比べるほどの宇宙強国になり、日本は中国の相手にならなくなるかも知れない。こんな現実での中で、離れることができない隣国の間ならば、韓日共同で宇宙開発を推進すれば多くの面でシナジー效果を見込め、将来超宇宙強国になる中国を牽制することができる。韓日宇宙協力が推進される場合、インドネシアやタイなどの東南アジアの多くの国が参加する、東アジア宇宙機構(EASA)を設立すればもっと效果的だ。ヨーロッパは1975年フランスドイツが主となり、18ヶ国が参加したヨーロッパ宇宙期で(ESA)を設立し、ロケットと衛星開発を主として宇宙活動を活発に推進している。フランスとドイツは長い間敵国の間だったが今は宇宙協力が上手く行っているという事実は他人事ではない。
韓日協力すればシナジー效果
宇宙開発分野では韓日協力が上手くいくことができる条件が造成されている。、 1977年以後今まで32年間、日本の気象衛星(GMS)のおかげで毎日TVを見ながら台風や天気状況が分かって、日常生活の役に立って来た。これがいかにありがたい事か。私たちも来年に独自の気象衛星を発射する宇宙空間で、GMSとほとんど同じ位置にあるようになり、役目を分担すればシナジー效果を得ることができる。そして私たちは小型衛星を発射することができる高興（コフン）宇宙センターがある一方、日本には中型衛星を発射する内之浦宇宙センターと、大型衛星を発射することができる種子島宇宙センターがある。したがって韓日宇宙協定によって、小型衛星はコフンで、中型と大型は日本で発射すれば両国は必要な衛星を必要な時期に発射することができるようになる。そして将来EASAが設立されれば、人類がずっと生きて行かなければならない惑星である地球は、アメリカ、ロシア、中国、ESA、そしてEASAの五つ宇宙強国の勢力均衡で平和が長い間維持されるでしょう
キムドファン亜洲大宇宙計測情報教授
http://imgnews.naver.com/image/005/2009/12/31/091231_35_1.jpg
国民日報（韓国語） 2009/12/31 17:01
http://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=sec&sid1=110&oid=005&aid=0000393060
