実店舗派です。ネット通販は最小限に留めたい。実物が見られないとイメージ湧きにくくて困るから
ポータブルDVDプレーヤーを買いに訪れました。小さな画面付きの持ち運べるDVDプレーヤーです。7インチFMチューナー付きが店頭に並んでいて購入。お値段一万円。満足してます
購入のあれこれを中心に語りたいわけではないので、脚色が入ってると思ってください
アレ？と思ったこと。棚の商品表示内容を店員が把握してないこと。商品表示に「乾電池｣とあったので、乾電池が必要なのかと尋ねたらわからない。製品カタログはないかと尋ねます。代わりに持ってきてもらった商品の箱書きを見ていて気付きました。これ付属品の説明書きだ。ただ店員は最後まで気付かず終い。他の店員を呼んでもらっても結局わからない。商品表示に店内ルールがないのか共有がないのか。個人の話じゃなさそうです。まあ、小さなアレ？でした
棚の商品表示が間違っていたこと。画面サイズが9インチと7インチと取り違ってました。実物の箱を見せてもらっているとき気付きました。商品選択での大きなポイントでしたからかなりのアレ？です
候補が絞れて、給電方式がバッテリーなのかを確認します。答えは「たぶんバッテリーです｣。「え？たぶんですか？｣「たぶんバッテリーです｣。聞き違いや言い違いじゃなさそうです。これにはちょっとイラッとしました。「確認いたします。お待ちください｣ってのはないんだね。以前のイラッ体験も思い出してしまいます。別フロアでのプリンタインクの適合機種確認も「たぶん大丈夫です｣で調べようとしなかったな
知らないのはいいと思うんです。あれだけの商品すべてを把握できるとは思わない。一番のアレ？は「たぶん｣でその場を済ませようとしてること。こちらとしては店頭に足運ぶ意味ないじゃん。初めて買う商品だから不安です。対面でわたしと店員とのダブルチェックしようと思ってたのに。結局ネットでひとり確認するのとおなじじゃん。それなら最初から…いやううん
ほとんどは「たぶん｣で納得してくれる来訪者ばかりなんでしょう。たぶん
店員が感じ悪かったわけじゃありません。悪気があるように見えないし。店として、確認出来るよう事前にカタログを整理しておいたり調べる手順や仕組みはないみたいです。それに店員が商品に詳しくても評価はされていないんでしょう。たぶん
店頭での対応はお買い得の目玉商品を押してくるばかりで、商品に詳しいひといなくなってます。これは店員がというより会社のスタンスのような気がします。80年代から90年代にかけて業界一位だった安売り家電量販店をいまも引き継いでいるのかもしれません
ベスト電器（ウィキペディア・パソコン向け）
＞1979年（昭和54年）度に家電量販店業界で第1位となり、1996年（平成8年）度まで業界1位の家電販売店チェーンの地位を維持した。
＞1972年（昭和47年）に設立され、1980年代の家電流通の中核を担ったとされる家電量販店の業界団体「NEBA（Nippon Electric Big-Stores Association）」の主要企業の一つでもあった。
＞この「NEBA」は、加盟している主要企業間で出店地域をすみ分ける紳士協定を結んでいた。
＞ところが、「北関東YKK」と呼ばれたヤマダ電機やコジマといった北関東を本拠地とする非加盟の家電量販店チェーンは、そうした棲み分けに囚われることなく、経費の安い郊外に出店して急速に成長し、当社など「NEBA」加盟企業の市場を急速に奪っていくことになった。
＞さらに、ヨドバシカメラやビックカメラなどのカメラ量販店大手の家電量販店事業への参入などでもその地位が脅かされ、加盟企業は軒並み業績不振に陥るようになった。
＞そうした家電販売業界の変化により、当社も1997年（平成9年）度にはコジマに抜かれ、業界1位より転落することになった。（ここまで引用）
業界一位だったんです。90年代まで九州じゃ小さな街にも店舗置いてたな。当時は「パナソニックのお店」のような定価販売と訪問修理が中心の小さな家電専門店だけがライバルでした。ネット販売も他業種からの参入もまだ小規模だった。大量仕入れによる安売り目玉商品は簡単に真似出来ません。仕入れが強みの会社なんですね。販売ではなくて
家電に限らず、60年代から80年代にかけ日本全体に「価格破壊」の波がきます。高度経済成長やバブル経済を背景に個人消費が大きく伸び続け、大量仕入れ大量販売による安売りが支持されていたからです。安さが当時の「正義」でした。同時に円高になり輸入が増えればメーカーだって輸入品とも競争しなければなりません。価格決定の主導権はメーカーから流通へと移っていきます。家電の定価表示もすっかりなくなりました。さらに90年代以降は商品管理技術の向上から、問屋など中間流通から小売の直接仕入れやネットの個人販売へ、流通だって変わります。この流れが止まることはありません
市場が広がることで富の総量は増えます。競争が広がりメーカーや流通が富を抱え込むことは難しくなり分割されていきます。経済には大きな流れがあり正しいか正しくないかで動いていません。個人が出来るのはその流れを学び利用することです。その流れのなかボクは一万円でDVDプレーヤーを手に入れ、いくつかのアレ？を体験することになりました。ここでは安さとサービスはバランスでしかない。だから消費者としては購入スタイルを見直すことも考えますし、供給側としてはアレ？と感じてるひとたち相手の新たな商売が出来ないかを考えます。バランスですから流れは二つに分かれていきます
大手の家電量販店に囲まれるなか、一定の購入をした顧客に絞り手厚いサービスで利益を上げる。そんな選択で生き残る販売店もあるそうです。知ることで自分のセカイが広がります
無料スマホゲームだって100万ダウンロードなら、課金するひと1%で500円ずつでも500万円が入ります。数百万ダウンロードなら無料でも儲けが出るわけです。ボクは完全無課金派だからどうやって成り立ってるのか最近やっと知りました。自分の世界だけ見ていてもなかなかか気付くことは出来ませんね（藤田）
ダイエー・松下戦争（ウィキペディア・パソコン向け）
＞ダイエー・松下戦争（ダイエー・まつしたせんそう 松下・ダイエー戦争とも）とは、1964年（昭和39年）から1994年（平成4年）にかけて、ダイエーと松下電器産業（現・パナソニック）との間で商品の価格販売競争をきっかけに起きた対立である。
＞1964年（昭和39年）、ダイエーは「価格破壊」で消費者がより安価で商品が購入できることを目指し、松下電器の商品を当時のメーカー小売希望価格からの値引き許容範囲である15%を上回る20%引きで販売しようとした。ところが、松下電器はダイエーに対しての商品出荷を停止する対抗措置を取る。ダイエーは松下電器の出荷停止が独占禁止法違反に抵触する恐れがあるとして、裁判所に告訴した[1]。
＞そのころ、松下電器もこの年の金融引き締め策による景気後退の影響で、現在の「パナソニックショップ」に当たる直営販売店、あるいはフランチャイズを結ぶ販売代理店で経営難に陥る店が増えたことから、これらの販売店の社長を熱海に集め、この状況からの打開策を図ると共に「共存・共栄」を図ることにした（熱海会談）[2]。松下電器会長の松下幸之助は「定価販売（小売希望価格）でメーカー・小売りが適正利潤を上げることが社会の繁栄につながる」としてダイエーとの和解の道を模索した。
＞一方、ダイエー創業者の中内功は「いくらで売ろうともダイエーの勝手で、製造メーカーには文句を一言も言わせない」という主張を貫き、自社・ダイエーグループ店舗だけで販売するプライベートブランド（PB）商品の開拓を進める。1970年、PB「BUBU」名の13型カラーテレビを、当時としては破格の59,800円という廉価で販売し人気を集める。この行動は松下電器との対立をさらに激化させることにつながった。（ここまで引用）
ポータブルDVDプレーヤーを買いに訪れました。小さな画面付きの持ち運べるDVDプレーヤーです。7インチFMチューナー付きが店頭に並んでいて購入。お値段一万円。満足してます
購入のあれこれを中心に語りたいわけではないので、脚色が入ってると思ってください
アレ？と思ったこと。棚の商品表示内容を店員が把握してないこと。商品表示に「乾電池｣とあったので、乾電池が必要なのかと尋ねたらわからない。製品カタログはないかと尋ねます。代わりに持ってきてもらった商品の箱書きを見ていて気付きました。これ付属品の説明書きだ。ただ店員は最後まで気付かず終い。他の店員を呼んでもらっても結局わからない。商品表示に店内ルールがないのか共有がないのか。個人の話じゃなさそうです。まあ、小さなアレ？でした
棚の商品表示が間違っていたこと。画面サイズが9インチと7インチと取り違ってました。実物の箱を見せてもらっているとき気付きました。商品選択での大きなポイントでしたからかなりのアレ？です
候補が絞れて、給電方式がバッテリーなのかを確認します。答えは「たぶんバッテリーです｣。「え？たぶんですか？｣「たぶんバッテリーです｣。聞き違いや言い違いじゃなさそうです。これにはちょっとイラッとしました。「確認いたします。お待ちください｣ってのはないんだね。以前のイラッ体験も思い出してしまいます。別フロアでのプリンタインクの適合機種確認も「たぶん大丈夫です｣で調べようとしなかったな
知らないのはいいと思うんです。あれだけの商品すべてを把握できるとは思わない。一番のアレ？は「たぶん｣でその場を済ませようとしてること。こちらとしては店頭に足運ぶ意味ないじゃん。初めて買う商品だから不安です。対面でわたしと店員とのダブルチェックしようと思ってたのに。結局ネットでひとり確認するのとおなじじゃん。それなら最初から…いやううん
ほとんどは「たぶん｣で納得してくれる来訪者ばかりなんでしょう。たぶん
店員が感じ悪かったわけじゃありません。悪気があるように見えないし。店として、確認出来るよう事前にカタログを整理しておいたり調べる手順や仕組みはないみたいです。それに店員が商品に詳しくても評価はされていないんでしょう。たぶん
店頭での対応はお買い得の目玉商品を押してくるばかりで、商品に詳しいひといなくなってます。これは店員がというより会社のスタンスのような気がします。80年代から90年代にかけて業界一位だった安売り家電量販店をいまも引き継いでいるのかもしれません
ベスト電器（ウィキペディア・パソコン向け）
＞1979年（昭和54年）度に家電量販店業界で第1位となり、1996年（平成8年）度まで業界1位の家電販売店チェーンの地位を維持した。
＞1972年（昭和47年）に設立され、1980年代の家電流通の中核を担ったとされる家電量販店の業界団体「NEBA（Nippon Electric Big-Stores Association）」の主要企業の一つでもあった。
＞この「NEBA」は、加盟している主要企業間で出店地域をすみ分ける紳士協定を結んでいた。
＞ところが、「北関東YKK」と呼ばれたヤマダ電機やコジマといった北関東を本拠地とする非加盟の家電量販店チェーンは、そうした棲み分けに囚われることなく、経費の安い郊外に出店して急速に成長し、当社など「NEBA」加盟企業の市場を急速に奪っていくことになった。
＞さらに、ヨドバシカメラやビックカメラなどのカメラ量販店大手の家電量販店事業への参入などでもその地位が脅かされ、加盟企業は軒並み業績不振に陥るようになった。
＞そうした家電販売業界の変化により、当社も1997年（平成9年）度にはコジマに抜かれ、業界1位より転落することになった。（ここまで引用）
業界一位だったんです。90年代まで九州じゃ小さな街にも店舗置いてたな。当時は「パナソニックのお店」のような定価販売と訪問修理が中心の小さな家電専門店だけがライバルでした。ネット販売も他業種からの参入もまだ小規模だった。大量仕入れによる安売り目玉商品は簡単に真似出来ません。仕入れが強みの会社なんですね。販売ではなくて
家電に限らず、60年代から80年代にかけ日本全体に「価格破壊」の波がきます。高度経済成長やバブル経済を背景に個人消費が大きく伸び続け、大量仕入れ大量販売による安売りが支持されていたからです。安さが当時の「正義」でした。同時に円高になり輸入が増えればメーカーだって輸入品とも競争しなければなりません。価格決定の主導権はメーカーから流通へと移っていきます。家電の定価表示もすっかりなくなりました。さらに90年代以降は商品管理技術の向上から、問屋など中間流通から小売の直接仕入れやネットの個人販売へ、流通だって変わります。この流れが止まることはありません
市場が広がることで富の総量は増えます。競争が広がりメーカーや流通が富を抱え込むことは難しくなり分割されていきます。経済には大きな流れがあり正しいか正しくないかで動いていません。個人が出来るのはその流れを学び利用することです。その流れのなかボクは一万円でDVDプレーヤーを手に入れ、いくつかのアレ？を体験することになりました。ここでは安さとサービスはバランスでしかない。だから消費者としては購入スタイルを見直すことも考えますし、供給側としてはアレ？と感じてるひとたち相手の新たな商売が出来ないかを考えます。バランスですから流れは二つに分かれていきます
大手の家電量販店に囲まれるなか、一定の購入をした顧客に絞り手厚いサービスで利益を上げる。そんな選択で生き残る販売店もあるそうです。知ることで自分のセカイが広がります
無料スマホゲームだって100万ダウンロードなら、課金するひと1%で500円ずつでも500万円が入ります。数百万ダウンロードなら無料でも儲けが出るわけです。ボクは完全無課金派だからどうやって成り立ってるのか最近やっと知りました。自分の世界だけ見ていてもなかなかか気付くことは出来ませんね（藤田）
ダイエー・松下戦争（ウィキペディア・パソコン向け）
＞ダイエー・松下戦争（ダイエー・まつしたせんそう 松下・ダイエー戦争とも）とは、1964年（昭和39年）から1994年（平成4年）にかけて、ダイエーと松下電器産業（現・パナソニック）との間で商品の価格販売競争をきっかけに起きた対立である。
＞1964年（昭和39年）、ダイエーは「価格破壊」で消費者がより安価で商品が購入できることを目指し、松下電器の商品を当時のメーカー小売希望価格からの値引き許容範囲である15%を上回る20%引きで販売しようとした。ところが、松下電器はダイエーに対しての商品出荷を停止する対抗措置を取る。ダイエーは松下電器の出荷停止が独占禁止法違反に抵触する恐れがあるとして、裁判所に告訴した[1]。
＞そのころ、松下電器もこの年の金融引き締め策による景気後退の影響で、現在の「パナソニックショップ」に当たる直営販売店、あるいはフランチャイズを結ぶ販売代理店で経営難に陥る店が増えたことから、これらの販売店の社長を熱海に集め、この状況からの打開策を図ると共に「共存・共栄」を図ることにした（熱海会談）[2]。松下電器会長の松下幸之助は「定価販売（小売希望価格）でメーカー・小売りが適正利潤を上げることが社会の繁栄につながる」としてダイエーとの和解の道を模索した。
＞一方、ダイエー創業者の中内功は「いくらで売ろうともダイエーの勝手で、製造メーカーには文句を一言も言わせない」という主張を貫き、自社・ダイエーグループ店舗だけで販売するプライベートブランド（PB）商品の開拓を進める。1970年、PB「BUBU」名の13型カラーテレビを、当時としては破格の59,800円という廉価で販売し人気を集める。この行動は松下電器との対立をさらに激化させることにつながった。（ここまで引用）
