米専門家が警告「南シナ海は中国の主戦場ではない」、
中国が真っ先に狙っているのは台湾と南西諸島
南シナ海における中国の人工島建設に対して、米国で注目が高まっています。日本でも南シナ海での自衛隊による哨戒活動を実施すべきとの議論が政府内外でありますし、米海軍幹部からもこれを望む声が出ています。
これらの動きは、南シナ海が中国にとっての主戦場と見据えてのものですが、これに対する異論が米国の専門家から出ています。「プロジェクト2049研究所」の研究員であり、中台の軍事問題を専門とするイアン・イーストン氏は「南シナ海は中国にとっての主戦場ではない。これは台湾などから目をそらすための戦略的欺瞞であって、これに引っかかってはならぬ」と警告しているのです。
南シナ海における中国の行動は欺瞞
イーストン氏は、9月17日に寄稿した論文で、米国の最高の戦略家たちが、中国の軍拡の目的を誤解してきたと指摘します。彼は、「中国は、自らが非常に重視している台湾から、米国の注意をそらすために南シナ海問題を利用しており、国防総省は間違った想定および投資計画に誘導されてしまっている」と指摘します。彼の主張を簡単にご紹介しましょう。
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2011年以来、米国における主要な研究者は、南シナ海が21世紀における主要な軍事および安全保障上の問題となると確信していた。つまり、南シナ海こそが、現代の独ソ国境であり、南シナ海の中国艦隊は、新しいソ連の戦車軍団なのだと。
その結果、国防総省と国務省は、新たな脅威に対処するために緊急の努力を実施し、オバマ政権は安全保障関連の援助とトップレベル訪問を認可してきた。具体的には、ミャンマーとの関係を進展させ、ベトナムに対しては武器禁輸を緩和し、安全保障上のパートナー国とした。海兵隊はフィリピンとオーストラリアに展開し、空軍の戦闘機・爆撃機・無人機は空を覆っている。
しかし、これは中国の「攻撃的なメッセージ」を真に受けた結果である。
中国は南シナ海で米艦艇との事件を引き起こし、フィリピンとベトナムが領有権を主張する海域で弱い漁船を略奪し、多くの人工島を建設・軍事化を進めている。これは、それ自体が目的なのではなく、各国の対中脅威感を最大化し、中国にとっての危険を最小化するための慎重な行動なのである。
これは中国の主な戦争計画を考えてみれば分かることである。そもそも、中国の軍拡は、台湾侵攻のためであって、南シナ海のためではない。国防総省と海軍情報局からの報告書によれば、台湾侵攻は、人民解放軍の核心的な任務である。なぜならば、中国の権威主義的なリーダーシップは非常に不安定であり、そのような中で、台湾は中国共産党による支配を政治的に揺るがしかねない存在だからである。つまり、台湾は中国語圏における自由の灯台であるがゆえに危険なのである。
中国にしてみれば、米国の勢力圏から台湾を奪取しない限り、大国としての歴史的な台頭は完了しない。その時、ようやく中国は、日本と韓国を支配し、地域における覇権を握るために第1列島線を突破することができるようになるのである。
中国の軍事思想について最も詳細かつ信頼できる中国側の文書「戦略学」を見る限りでは、人民解放軍は驚くほど東アジアの海の問題に集中していない。むしろ、地上戦を重視しており、空・海軍の役割は台湾侵攻と戦後統治に当たる陸軍の支援にこそある。
具体的には、(1)中国の最高の国家目的は台湾の全領域への侵攻・占領としている、(2)国境紛争では大部分が対インド作戦について論じられており、島嶼問題もシーレーンも重要な優先順位を与えられていない、(3)人民解放軍の地上戦力が台湾侵攻作戦で主要な役割を果たすと明確に位置付けている。
南シナ海のために中国が軍拡を行っていると考えるのは的外れなのである──。
米国はまんまとはめられている?
このようにイーストン氏は、中国の軍拡はあくまでも台湾のためであって、南シナ海のためではないとします。そして、中国が南シナ海問題でなぜあのような行動をしているのかは不明だが、少なくともその結果により中国が戦略的・軍事的に優位に立っていると指摘します。
中略
日本は南シナ海より台湾有事と南西諸島防衛に注力すべき
こうしたイーストン氏の指摘をどう考えればよいのでしょうか。
最初に指摘しなければならないのは、ある種のポジショントークの面もあるということです。イーストン氏は、留学期間も含めて、2005年から2010年まで台湾に在住していた、台湾の軍事問題の研究者です。ゆえに、米国の政策・研究コミュニティが南シナ海問題に注目することに対する批判意識があるのかもしれません。
しかし、それを差し引いても、「南シナ海問題にばかり外交・軍事資源を投入することは正しいのか」という彼の指摘の重要性は変わりません。中国の軍拡の出発点も終着点も台湾統一であり、そのための米軍排除が基本にあることは疑いようもありません。南シナ海の外交的・秩序的な意味での重要性は別として、軍事的な意義を過度に評価するべきではないでしょう。
そして、これらは日本にとっても重要な意味を持ちます。すなわち、南シナ海問題に熱心に関与することが本当に正しいのか、ということです。
例えば、海上自衛隊の主力艦艇で平時に投入可能なのは12~15隻程度であり、この内、2隻は弾道ミサイル対処で日本海に常時張り付けており、もう2隻は海賊対処でソマリア沖に振り向けねばなりません。残るのは8~11隻です。ここから、その他の任務に振り向けて、ようやく一部を南西諸島の警戒監視には振り向けられるのです。近年、南シナ海への海自派遣が論じられていますが、もし2隻投入すれば6~9隻、気張って4隻投入すれば4~7隻しか手元に残りません。
もし、中国側が台湾侵攻を発動するなり、尖閣諸島をめぐって緊張状態が加速すればどうなるのでしょうか。日本側はあちこちに分散配備した戦力を急遽呼び戻さなければならなくなり、各個撃破されるか、戦力を集中している間に手遅れになってしまうかのどちらかになってしまいます。台湾有事であれば、我が国は何ら関与できず、下手をすれば宮古海峡を確保しようとする中国軍の宮古島等への侵攻を防げないかもしれません。むしろ、そうした日本側の戦力分散の状態を見て取った中国側の尖閣諸島等での挑発行動を招来しかねないでしょう。
予算的にも同様です。もし一部の内外報道にあるように、ソマリア沖における海賊対処に際してジブチに自衛隊を駐留させているように、南シナ海での活動のためにフィリピン等に自衛隊をフィリピンなどに駐留させた場合、警備のための部隊等を展開させねばならず、基地使用料・食料・燃料・補修部品・隊員手当などもかかります。そうなると、ただでさえ硬直化しており、余裕のない日本の防衛予算はさらに自由度を失います。平たく言えば、南西諸島に投じられるべき予算や研究が南シナ海に吸い取られてしまうことになるのです。
離島防衛のための装備は輸送艦の少なさだけを見ても明白に不足しています。有事には南西諸島は中国の弾道ミサイル等で集中攻撃を受けることは確実ですが、そのための基地の抗たん化もまだまだの状況です。
これらに鑑みれば、本来ならば南シナ海向けの予算(関係諸国への支援や派遣費用)は、まず日本防衛、そして台湾有事のような周辺事態に即応するための防衛予算にこそ投じられるべきということが分かります。
抑止の観点からも同様です。日本が台湾政策に何らかの関与を高めることは、中国側の台湾問題の優先順位をより高め、南シナ海での行動を自重させることになるのではないでしょうか。
イーストン氏が指摘するように、日本は降ってわいたような南シナ海問題に素朴に反応するのではなく、まずは従来からの脅威であり、懸念事項である南西諸島防衛と台湾有事のような周辺事態にこそ、外交および防衛資源を投入するべきなのです。
転載、させていただいた記事です
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150のセンサー敷設図が示されました。今回だけの分ですが、ご承知のとおり、日本海には数百のセンサー(軍事機密として公表されていない)東南海、九州、沖縄、東シナ海、尖閣周辺および海峡島嶼周辺もケーブルセンサー網で覆い尽くされています。日本は1970年代から30年かけて網をかぶせたのです。2004年中国原潜が青島軍港出港後ずっと追跡されていたこともこれでおわかりかと思います。米軍もこの能力を知りませんでした。現在、中国は防空識別圏を新たに設けましたが、以前、米が設けた防空識別圏ぎりぎりまでセンサーは伸びています。質問者が関東以西の状況を尋ねたところ完璧なぼかしで「それなりに進めている」との模範回答でした。
軍事技術がある水準を超えた場合にはじめて民間に技術が開示供与されます。その意味で日本は海においての戦闘は決して負けない形を作り上げたのです。この中国沿岸まで延びているセンサー網をみたら誰でも戦争はあきらめるでしょう。
....OBSの大量の存在が見えてしまったこと。
球形の海底地震計ですが深海爆弾、魚雷をセットすれば機雷ですね。敷設しておいて有事の時、攻撃オンに無線指令をすると機雷となります。セット状況は軍事機密です。
....センサーの船舶からの敷設状況がまるわかりとなったこと。
もちろん敷設の際には球形のOBS地震計だけですが沈設形状でいろいろとわかってしまいます。ケーブルセンサーはともかく、よく映像を流したものです。
その他ざっとあげておきます。
....このセンサーは深海7000mに対応できる能力を持つ。
さらっと記述しましたが、これは大変な能力で当然軍事センサーの技術発展からきたものでしょう。対潜哨戒機P-1の項でふれましたが日本は深海爆弾、深海魚雷を持っています。米ロが対立して原潜の深海魚雷戦が想定された時代には双方が装備していましたが、現在では両国とも通常の浅海型のみしか製造していません。保有は世界で日本のみです。
ちなみに潜水艦の2013年度における潜航可能深度は各国軍事機密ですが...。
中国 原子力潜水艦 230m
中国 キロ級 300m
ロシア タイフーン級 400m
ロシア ボレイ級 450m
米国 オハイオ級 300m
英国 トラファルガー級 600m
日本 はるしお級 550m
日本 おやしお級 650m
日本 そうりゅう級 特定秘密
当然のこととして自身の潜航能力に応じた深深度魚雷は装備しているわけですから約700mというところでしょうか。中国のレベルでは太刀打ちは全く不可能だということがよくわかります。今年ロシアからベトナムにキロ級潜水艦が引き渡されます。2016年までに6隻が提供されるとのことです。能力は現有中国キロ級よりはるかに上だそうですから、中国にとっては海南島から南シナ海は危険海域になりました。
現在、ケーブルセンサーは津波地震警報システムとしてインドネシアからインドまでフォローしております。集計基地はハワイです。
もし日本が武器輸出三原則を見直して、ベトナム海軍にP-1情報と、このケーブルセンサー情報、また深深度魚雷を提供するならば、中国潜水艦は東シナ海同様、南シナ海においても行動は不可能となります。中国のインド洋に抜けるシーレーンは完璧に封鎖されるでしょう。
....ケーブルセンサーのセンサーの数は6個。2個使用。4個は予備だそうです。
太平洋ケーブルにおける地震津波センサーは、水流、水温、水圧、傾斜、磁気、音響です。一方、一般的な機雷センサーは水温、水圧、磁気、音響です。全部で6種類です。不思議な一致ですね......。
....センサーの感度は超精密。
番組では軍事機密にふれない範囲で、一円玉落下時の振動検知と海水面5㎝の水圧検知を映像で流していましたが、海上航行艦船がどのような種類かがピタリとわかるのは不思議でもなんでもないことがわかります。この番組は純粋な科学番組でしたが軍事上、海上
海中における30数年にわたる日本の技術進歩の凄まじさを教えてくれました。もし見ていない方は機会があれば是非にと思います。
関連の遺稿記事を再掲しておきます。「対中韓アンケートと第1列島線」
機雷封鎖....機雷といっても現在の機雷は魚雷機能をもってかつ自動的にセンサーで目標を追尾するすぐれものだ。ホーミングで検索すればどこでも詳細が閲覧できる。
一般的に海上における機雷封鎖は港湾とか河口とか地理的条件があるのだが、日中、日韓戦争に限っていえば戦略的にぴたりと当てはまる戦術なのである。
日本は海を越えて中国や韓国を侵略するような意図はない。敵国が海を越えて攻撃してくるのを防御すればいいだけだ。よって対馬北方から竹島ライン。沖縄からフィリピンラインにかけての封鎖で敵は干上がる。
海上戦闘において艦隊がその姿をさらけ出しているということは、よほど戦力に差と余裕がない限りは撃滅される可能性が高い。空母をもたない艦隊は航空戦力の援護には限りがあるので外洋侵攻の場合には最低でも潜水艦の露払いは必要となる。しかし東シナ海のような浅い海では潜水艦は撃沈されるために航行するようなもので全く役には立たない。 よって第1列
より
.....とりあえず南シナ海関係の最近記事をチェックしておこう。
バイデン米副大統領は22日、中国が南シナ海で人工島を建設していることなどを列挙し、「公平で平和的な紛争の解決と航行の自由のために、米国はたじろぐことなく立ち上がる」と述べ、中国に警告した。メリーランド州アナポリスの海軍士官学校で行われた卒業式の演説で語った。
バイデン氏は「こうした原則が、南シナ海における中国の活動によって試されている」とし、「米国が(中国の)領有権の主張に特権を与えることはない」とも強調した。
http://www.sankei.com/world/news/150523/wor1505230015-n1.html
米中央情報局(CIA)のマイケル・モレル前副長官はCNNの取材で、「中国と米国は戦争になる」との考えを示した。22日付で聯合早報網が伝えた。
モレル氏は「中国の南シナ海での埋め立て行為が、米国の盟友に緊張を与えている。このようなにらみ合いは、中国と米国の未来に『絶対的』な開戦リスクをもたらす」と語った。
中国の軍事力は近年、著しい発展を遂げており、米国のアジア太平洋地域における支配的地位を脅かしている。これについて、モレル氏は「中国の勢いが続けば、中国と米国は開戦に至るだろう。
米国が譲るのか?彼らが進撃してくるのか?次期大統領が直面することになる重要な問題だ」と指摘した。
米中央情報局(CIA)のマイケル・モレル前副長官
INTEL-master180
(編集翻訳 小豆沢紀子)
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150523-00000021-xinhua-cn
米上院のマケイン軍事委員長(共和党)らは22日までに、中国の南シナ海などでの挑発的な行動が目に余るとして、米海軍が主催する2016年環太平洋合同演習(リムパック)への招待を撤回するよう求める書簡をカーター国防長官に送った。米メディアが伝えた。21日付の書簡には軍事委の民主党トップ、リード議員も署名。南シナ海で岩礁埋め立てを進める中国に対して、米議会が党派を超えて反発を強めていることを示す。リムパックはほぼ隔年で開催され、前回14年に米海軍の招待で中国海軍が初参加した。
http://www.sankei.com/world/news/150523/wor1505230027-n1.html
引用元: ・http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1432346580/
南シナ海における米中事案は、もし戦争となれば日米が望んでいた最高のシナリオであって、余命では何回も尖閣関係をテーマに過去ログで詳述している。過去ログ記事では主体が日中であるが、米中であっても実態は全く同じである。米国はIEEPA法を発動し、米国国債120兆円がチャラ、米国内における中国資産は凍結、あるいは没収ということで少なくとも現中国共産党政権は崩壊する。
その過程において、中国における企業はもちろん在中国の邦人は、かなりの数の犠牲者が出るだろうが、冷たい話、自業自得としか言えない。余命関係ではこの2年で5家族が日本に引き揚げている。日本国内においては、米中紛争、あるいは戦争勃発時は在日中国人と在日韓国人、また親中、親韓、関係友好政党や勢力の駆逐が瞬時に遂行される。
これは中国事案であっても、沖縄では堂々と中国共産党が支援という赤旗を掲げ、反日、在日勢力が明らかにそれを容認、連携している実態があるからだ。
現実に、米国はウクライナ問題を受けて、IEEPA法を発動した。これは大統領令一つで可能な経済制裁であり、議会の承認を必要としない強権である。
この法律では、安全保障・外交政策・経済に対する異例かつ重大な脅威に対し、非常事態宣言後、金融制裁にて、その脅威に対処する。具体的には、攻撃を企む外国の組織もしくは外国人の資産没収(米国の司法権の対象となる資産)、外国為替取引・通貨及び有価証券の輸出入の規制・禁止が可能となる。詳細は過去ログにある。
Wikipediaで中国漢級原子力潜水艦とぐぐれば、面白い話が出てくる。中国青島海軍基地出港直後から補足されまるまる2日間にわたって海自の演習標的にされた事件だが、この件に絡んだ米軍原潜も同時に補足されていたことについて極秘聴聞会が開かれている。
これは1年後に、また、経過とともに中国原潜の全航跡が公開された。現在、宗谷海峡からインド洋、東太平洋までケーブルが伸びている。支線を入れると網の目である。インド洋から南シナ海を通る艦船は必ずこの上を通る。
中国海軍がいかに増強しても、南シナ海と東シナ海は死の海となる。1970年代からの地道な努力がここにきてやっと実を結んでいる。
フィリピン沖の埋め立てについては、米が領海、領空を認めないと明言した。近日中に横須賀から空母ロナルド・レーガンが向かうことになるだろう。列島線を潜航して突破しようとする国籍不明潜水艦は撃沈ということになりそうだ。
.....とりあえずこのあたりまでを念頭に投稿記事を考察してみよう。
まず欧米の軍事ジャーナリストすべてに言えることだが、日本の憲法、自衛隊、戦略が全くわかっていない。常に軍事力の比較で優劣を語る。この記事では、日米vs中国を想定しているのだろうが、前提としている条件ではかなり無理がある。
現状、米中開戦ならば、南シナ海案件など全く関係なく、第一列島線から南シナ海以南を海上封鎖するだけで中国はつぶれる。日本の出番はない。
中国が台湾侵攻という場合には米国の対応次第であるが、その場合でも日本が直接参戦ということはまずあり得ない。巻き込まれる可能性があるのは台湾防衛に米国が参戦して不利になった場合だけだ。日米安保がある限り中国は動けない。
「対中韓アンケートと第1列島線」ブログにおいてケーブルセンサーについて詳述しておりますが、3月2日、NHKにおいて「サイエンスゼロ」という番組でケーブルセンサーシステムが取り上げられました。
そのテーマは海底津波地震ケーブルセンサーというもので何ということもない科学テーマだったのですが、内容そのものは多分に軍事機密に関する部分が多く、チェックが入っていたようで、かなり解説にぼかしが入っていたようですが、まあまあ無難にまとめておりました。ただ問題は映像でした。
....太平洋東北部ケーブルセンサー網が図示されたこと。