コロナ騒動の裏にあるもの

ブログ更新再開最初の投稿では、かなり乱暴な表現で、この世界中に蔓延する「コロナ詐欺・ワクチン詐欺」という「人為的集団ヒステリー状態」を批判した。私もこの件では「散々馬鹿 呼ばわりされてきたので、お互い様だ」という思いもあって書いたのだが、そのように考えるのは DeepState 側が目論む「人心の分断工作」に加担してしまう事になるので、今後は幾分の気遣いと、もっと穏やかな言動を心掛けるべきだろう。「洗脳と恐怖」に煽られて正気を失なっている人々に注意喚起する為には、少々過激な表現を用いないと気にも止めて貰えないだろうと考えたのだが、既に2回以上ワクチン接種をしてしまった大多数の方たちにしてみれば、私の言わんとする話の内容は受け容れ難い暴論でしかないと思われても致し方ない。私を只の大嘘つきだと思う人には是非冷静に考えていただきたい。嘘をついて私に何の利があるというのか？　厚労省のホームページによると、日本では現段階で80%以上の人々がワクチン接種をしてしまったというから、全国民の80%を敵に回す内容のブログを発信して、何か利益が得られるとでもいうのだろうか？　私の主張が信じられず、嘘をついていると見做（みな）す事は簡単だ。併し、嘘をつく動機は何か？　嘘をついても私には一銭も入っては来ないし、80%以上の国民と異なる意見を発信したからといって有名になって何か得する訳でもない。実際、無視され、迷惑がられ、人間関係まで断たれる始末である。過去には在日の南北朝鮮人からの脅迫も受けたし、命の危険に晒されもした。だから決して警戒を怠った事はないが、ビクビクして言いたい事も言わずに、残された人生を無為に過ごす気などサラサラない。そして、80%もの薬害を被（こうむ）る恐れに晒される人々には希望だけは捨てるなと言いたい。現時点では、コロナ・ワクチン接種済みの人の薬害からの救済は無いと言われているが、真面（まとも）な医師や研究者たちが日夜救済方法を必死に研究されているというから、何れは必ず救済されると信じて生き抜いて欲しい。

未だに日夜、嘘の報道を続けるテレビの「コロナ恐怖の煽り・偽薬 接種推進」を黙って観てはいられない。私はトランプ大統領の去就については外したが、超能力者や予言者ではないから、時の経過と共に目まぐるしく変化する状況の中で、発信した内容と現実が異なってしまったのは、落胆はしたが止むを得ないと思った。米大統領選挙の結果をも左右するほど DeepState の凄まじい影響力を知った。力技で無理を通そうと道理を引っ込ませ、黒を白と、白を黒と、自在に変えてしまうほど強大な力をリアルタイムで見せ付けられたのである。嘘や妄想ではなく見立て違い、或いは DeepState の力を見誤っただけである。状況の変化が結果をも変えてしまうという、有りがちな事ではない。従って「コロナ詐欺・ワクチン詐欺」についての憂慮は、決して無理な解釈ではないという事だ。DeepState の力を以ってすれば充分に有り得る。「人口削減」の規模がどれほどになるのかの数値は分からないが、2020年の統計資料を見る限り、日本では年間10万人程度、米国では月間10万人程度の死亡者数が認められるし、実際の被害の拡大は2021年の統計の発表を待つまでもない。2022年1月9日付 GATEWAY PUNDIT によれば、 “Worldwide Bayesian Causal Impact Analysis of Vaccine Administration on Deaths and Cases Associated with COVID-19: A BigData Analysis of 145 Countries” （COVID-19に関連する死亡者および症例に対するワクチン投与の世界的な確立的推定値、因果関係分析。145の郡のビッグデータ分析 ）というタイトル記事で、コロナ・ワクチンは誰もが望んでいる結果とは正反対であると明らかにされた。ワクチンは、米国でのCovid症例数の38％の増加、および関連する100万人あたりの死亡数の31％の増加に関連していたそうだ。 他の多くの研究でも、ワクチン接種が増えると状況は悪化するが、良くなる事はないという。要は「新型コロナ・ワクチン」が新型コロナ感染者を増やしているというのである。

コロナ・ワクチンの有害性については、権威と実績のある様々な研究者や専門家が指摘していたが、有害性の度合いや種類には強弱濃淡があり、医学的教育を受けていない一般人は、誰の説を信じていいのか分からなかった。だから多くの人々は真実からは程遠い、政府やテレビが発表する誤情報へと導かれてしまったのも無理からぬ事だった。医者だけを特別視するのも如何なものだと思うが、一般論としては医学を志す者は高い理想に燃えていた筈だ。医師は聖職者であり、人に危害を加えるなどとは誰しも考えていなかったが、その有ってはならない事態が目の前で起きているのである。政治家やマスメディア、特にテレビはヤラセや嘘ばかりだと気付いている、自分で調べ、自分の頭で考えられる少数の者たちには、初めからこのコロナ騒動はかなり胡散臭いと気付いていた。2年も3年も経ってまだコロナ騒動の欺瞞性に全く気が付かない国民性はかなり低レベルだと言わざるを得ない。もっと早くに気付いて、もっと身を粉にして活動していれば世界が変わった筈だ…などと、今となっては考える行為すら無駄でしかない。一人でも多くの身近な人たちやブログの読者の方々には「ワクチン接種なる人体実験」には参加して欲しくはなかったが、時計の針は誰にも戻せない。私の発信が助けになった人の数は数える程しかいない現実には無力感しかない。非力なものだ。思いを致して欲しい事は、ノーベル賞受賞者リュック・モンタニエ博士、ファイザー製薬元副社長のマイケル・イェードン博士（最近では、元副社長ではなくファイザー社のアレルギー・呼吸器研究部門の元副部長と肩書きが訂正されている？？？）、大橋眞博士（最近になって大分大学名誉教授の肩書きが消えた？？？）、大阪市立大学の井上正康 名誉教授…等々、少なからぬ権威ある立場の人々も、コロナワクチンの効能への疑問や毒性について指摘されている。悪魔に魂を売り渡さなかった立派な専門家が少なからず居られたのは心強いが、その人たちは DeepState の手先である主流メディアや主要SNSに無視されたり検閲されたり、多くの人々にペテン師の如く非難され、今までの人生で築き上げてきた功績と多くの人間関係を失なったであろう。恐らくご自身やご家族の身の危険すら冒された筈である。失なわれたものの大きさは計り知れない。この方々の動機が「良心」であったのは疑う余地がない。

自分で調べ、自分で考える事ができる一定数の人たちには、実は50年以上も前から「感染症による人為的パンデミック計画」がある事は知られていたが、くだらない「陰謀論」として片付けられてきたのである。私自身は数十年前から DeepState  の謀略について興味は持っていたが、歪んだ歴史教育や本来あるべき国家観を否定するような誤った社会常識から抜けきれずに半信半疑であった。我が身の事として深刻に受け止め始めたのは、Facebook や Twitter により数十回も警告やアカウントの凍結を受けてからだ。SNS に言論の自由は無いと思い知らされた。SNS は便利な情報交換の場ではあるが、日本に於いては今や盤石に確立されてしまった「在日による支配構造」について触れると必ず削除を求められ、従わないとアカウントが凍結される。2020年の米大統領選挙では、米国のみならず、日本を含めた世界中が言論統制されている現実をまざまざと見せ付けられた。完全に洗脳され切ってしまった大多数の日本人は騙されている自覚すらない。2020年の米大統領選挙の大胆な不正が、実は「世界規模の共産主義独裁革命」であったなどと言っても、今でも信じてくれる人は少ない。マスメディアを鵜呑みにせず、自分で情報収集して、自分の頭で考えさえすれば、そして平均的な知能があれば誰にでも理解できる話なのにである。国際社会の殆んどの国々が DeepState  陣営の影響下にある為に「不都合な真実」は悉（ことごと）く「陰謀論」で片付けられるように「言論統制」されているのである。『不都合な真実』と言えば、DeepState 陣営の代理人であるアル・ゴア元米国副大統領の原作本を元に、アル・ゴア本人が主演し、製作に携わったとされるドキュメンタリー風のインチキ映画の邦題である。アル・ゴアはアカデミー賞を獲得し、環境問題を啓発したとの功績によりノーベル賞も受賞した。アカデミー賞、ノーベル賞、地球温暖化、CO2 問題、海面上昇、太平洋の島々の水没、シロクマ（北極熊）の頭数減少、…と来れば、 DeepState 陣営による自作自演の捏造宣伝工作である事は明らかである。実際、世界自然保護基金（WWF）は『不都合な真実』なるフィクションとは全く逆の内容を報告している。気温が上昇した地域ではシロクマの頭数が増加し、気温が低下した地域では減少したというのだ。環境問題に関する捏造事例は数え上げたらキリがないが、「人為的コロナ騒動」、「コロナ・ワクチンと称する治験段階ですらない薬剤の事実上の強制接種」、「緊急事態宣言」、「蔓延防止等重点措置」なども DeepState 陣営による捏造宣伝工作の一環なのである。

日本人にとっては「新型コロナウイルス」など只の風邪である。世界保健機関（WHO）によりパンデミック宣言（2020年3月12日）が出されてから今年（2022年）で2年目となるが、中共武漢で伝染病が蔓延したのが 2019年12月であるから、コロナ騒動は今年で足掛け4年目となる。併し、日本では只の一度も季節性インフルエンザを超える重傷者数も死亡者数も出ていない。特に日本人にとっては大騒ぎする必要など全くないのである。大阪市立大学の井上正康 名誉教授は、日本人は約130年前に流入した「ロシア風邪」以来、何度となくコロナ風邪に罹ってきたから、欧米の白人たちとは決定的に異なる「自然免疫」を既に獲得しているという。コロナウイルスは何度も何度も変異を繰り返してきたのだから、日本人は数え切れないほどの「新型のコロナ風邪」に罹ってきた。今回だけが「新型」なのではない。それを恣意的にパンデミックだと恐怖を煽るのは裏の目的があるからだ。コロナより被害が甚大な季節性インフルエンザのワクチンの費用は個人負担だが、新型コロナのワクチンは何故か無料、製薬会社に支払われる費用は日本政府が税金から支出する。そればかりか、日本政府は治験期間も終えていないワクチンを認可する為に、治験中のワクチンと称する薬剤を販売する製薬会社には薬害訴訟の責任は一切問わないという契約をし、万一の場合は国が国民に対して責任を負うという。ところが、明らかなるワクチンの副作用による死亡事例に対して、厚労省は因果関係を認めない。副作用で死亡しても政府が国民に約束した4,420万円の一時補償金は因果関係不明として一切出さない。死亡に至らずとも副作用（コロナについては副反応という言葉が遣われる？？？）という薬害を被（こうむ）った場合の治療費は個人負担である。現段階でこの事実に疑問を持ち、日本政府を非難する国民的な声は上がっていない。日本国民はこういう不条理を受け容れるように長年をかけて飼い慣らされてきたからである。日本人洗脳工作は、第一期は「明治維新」以降、第二期は大東亜戦争敗戦後の「連合国軍最高司令官総司令部（GHQ／SCAP）による占領統治」中に新たに始められ、GHQ／SCAPが去った後も徹底的に施され続けた。この件については別項で詳しく記述したい。

アメリカ合衆国大統領ドナルド・トランプの再選を不正選挙により阻んだのも、「新型コロナウイルス」によるパンデミックを偽装したのも、それに伴なう私権制限を正当化する行為の一切合切が「共産主義的独裁化・デジタル管理社会化」を断行する為の偽装工作である。コロナ騒動が予め計画されていた事を示す、否定できない事例のひとつを紹介する。1990年5月2日に岐阜新聞が一面のトップ記事で、『2020年に人類は半数が伝染病に』との大見出しで、現在起こされている「コロナ騒動」を報道した。記憶する限りに於いてマスメディアは取り上げもしなかった。何と32年も過去の記事である。その2年後の1992年6月にリオ・デ・ジャネイロで「地球サミット」が開催され、「アジェンダ21」なるものが採択された。それは、「2030年までに何としても実現すべき事を “待ったなし” で各国に迫る」というものであった。「環境に対して人間社会が影響を及ぼしている どの地域に於いても、国連を始め政府と大組織による、地球規模、国家規模、地域規模の包括的な実施計画が行なわれる事になる」とされ、その内容は何と「環境破壊と人口過剰による “持続可能性の危機” の問題に直接有効な手段が『人口削減』である」という。2030年までの『人口削減目標』は、当時70億（現在は78億）の人口の95％とされた。今、普通に生活している人類の殆んどが 2030年までに “削減” される憂き目に遭うという恐ろしい計画である。只の計画ではない。米大統領選挙の結果を変え、WHO にパンデミックの捏造宣言を出させ、世界中を言論統制して、「共産主義独裁体制」と「デジタル管理社会」を実現させる程の権力を持つ闇の勢力が企てている計画である。余りに非現実的で浮世離れいているせいか、この内容は公式に発表されたが、世界中をひっくり返すような大騒ぎにはならなかった。自分で情報収集して、自分の頭でその情報を評価するという、当たり前の行為さえできれば、今起きているパンデミックを人為的な許し難い悪行だと知る事例は、幾らでも掘り起こす事ができる。

先述した30年前の計画について云々（うんぬん）せずとも、2017年1月12日にアンソニー・ファウチ（1984年から米国立アレルギー・感染症研究所 NIAID 所長）が、「2〜3年後のトランプ政権下に於いて、驚くような感染症の集団発生が起こるだろう」と演説した。幾ら米国一免疫に詳しい医者（？）だとしても、3年先に起こる感染症の発生を予言する事など不可能である。という事は「感染症の集団発生」＝「パンデミック」が起こされる計画を事前に知っていたという事になる。「パンデミック」ならぬ「プランデミック」と言われる所以（ゆえん）である。コロナ・パンデミックが人為的に起こされた事は早晩明らかとなるだろうが、そこで思考を止めては「ワン・ワールド」を目論む真の支配層を理解する事はできない。国連を自在に操り、世界を統一して独裁社会化しようとする DeepState の存在を認める事が何より肝要である。日本には国連至上主義とも呼ぶべき誤った認識が定着しているが、そもそも「United Nations」を「国際連合」と呼ぶ事自体が奇異な翻訳なのである。「United Nations」は、欧米人から見れば明らかに「連合国」や「連合軍」、大東亜戦争を含む第二次世界大戦の「戦勝国」という意味合いが強い。そして日本は「United Nations」から見れば未だに敵国扱いなのである。国連の「敵国条項」は未だに削除されていない。「国際連合」という訳語は、日本国憲法に用いられている用語だが、翻訳した日本の憲法学者が「国際連盟」との類似性を援用して苦心の末に考え出した呼び名であると言われている。そして「国連」設立の為の最大の資金提供者がロスチャイルド家とロックフェラー家である。コロナ・パンデミックを偽装した世界保健機関（WHO）を設立したのはロスチャイルド家の子分に当たるロックフェラー財団である。ではロスチャイルドとロックフェラーが国際金融資本の総本家かというとそうではない。真の支配者は他にいるのだが、本題から逸れてしまうのでここでは触れないでおく。

コロナ騒動発生と同時に謎の死を遂げたキャリー・マリス博士は、「ファウチは感染症の事など何も知らないのに訳知り顔ででしゃばる奴だ」と酷評していた。キャリー・マリス博士はPCR法を開発した功績でノーベル賞を受賞したのだが、彼の死は口封じだと囁かれている。「PCR法を感染症の検査に使ってはいけない」というのがキャリー・マリス博士の持論だった。「PCR法は検査の感度を如何ようにも操作できるから、悪用される」とキャリー・マリス博士は自ら開発した検査方法を批判して、警鐘を鳴らし続けていたのである。新型コロナウイルスによるパンデミックを起こそうと企てていた勢力にとって、キャリー・マリス博士の存在は邪魔で仕方なかったのだろう。だから口封じされてしまったなどという見方をする者が居ても何の不思議もない。こういった事をテレビは報じないから殆んどの日本人は事の真相を全く知らない。今では WHO や英国政府、米国食品医薬品局（FDA）さえ「PCR法による検査」が殆んど無効である事実を認めているのに、未だに日本では PCR検査と呼ばれるインチキが罷り通っている。テレビに絶大な信頼を置いている日本人は、カネに転んだ「専門家」の嘘を信じて、「PCR法」が「新型コロナウイルス」を発見する為の正当な検査方法であると信じて疑わない。テレビは恣意的に操作されたPCR検査の「陽性者数」を「感染者数」だと明らかな嘘をこれでもかとばかりに報道し続け、大多数の日本人はこれを信じて、コロナ・ワクチン接種という人体実験に自ら参加し、常時マスクを着けるのに何の抵抗も示さない。デパートやスーパーマーケット、ファッションビルなど、勤務先を含む人々が集まるところには必ず手指消毒用のアルコールが常備されている。病院や調剤薬局の職員は不織布マスクの上にフェイスシールドで完全防備している。テレビで毎日恐怖を煽り立てているオミクロン風邪とはそれほど恐ろしい感染症なのだろうか？　人々はそういう疑問すら持たずに只管（ひたすら）コロナ騒動を真に受けるよう仕向けられている。

テレビの嘘を鵜呑みにして、安全性が確認されていない「新型コロナ・ワクチン」と称される薬剤を接種しようと我先にと列に並んで接種し、更に日本社会全体がウイルス対策で完全防備を固めている現実を見て、おかしいと声を上げる人の人数は、日本に於いては取り分け少ない。「コロナ騒動」を真に受けた日本人の行手に待つのは、恐らく「薬害」であろう。接種すると全てが死んでしまうから動物実験を中止して、いきなり治験と称する「人体実験」が開始されてしまったのであるから当然である。本来、日本国民は「予防接種法」により護られていた筈だが、ワクチンの「特例承認」を出す為に日本政府は「緊急事態宣言」を発令した。単なる風邪より軽微な「新型コロナの似非（えせ）パンデミック」の被害は、新型コロナウイルスによる直接被害より大きな被害を出す事が明白な「経済活動の停止」という事態を招いた。多くの飲食店が店仕舞いを余儀なくされた。偽りのパンデミックにより多くの飲食店が潰されたのである。飲食店の中でも特に酒類を提供する店が集中砲火を浴びた。偽パンデミックの最初の段階で、テレビが「バー」を悪者にした事を覚えているだろうか？　居酒屋の多くも閉店を余儀なくされた。特に酒類を提供する店がコロナを蔓延させると言われたのには理由がある。人間には元々「自然免疫」が備わっているが、その「自然免疫」を強化する物質に「グルタチオン」というのがある。特に若者の身体には「グルタチオン」が多く分泌されている。軽度の飲酒は、このグルタチオンの分泌を一時的に促進すると言われている。自然免疫を高める効果がある飲酒を許してしまったら、新型コロナウイルスの蔓延を促進したい DeepState の目的の障害となる。だからDeepState の手先である日本政府が、一番最初に標的にしたのが種類を提供する「バー」や「居酒屋」だった。真の理由がそこあった。憲法上、日本では法令による強制ができないが、「広く国民に協力を要請する」という形を取れば、強制的命令に近い効果を上げる事ができる。自主的に協力させる事が「独裁政治体制構築」の入り口なのである。今、普通の風邪や季節性インフルエンザより何十分の一にも満たない被害しか見られないが、感染力だけは高いオミクロン風邪の恐怖をしきりとテレビが煽っている。テレビは新型コロナの陽性者を感染者と偽り、感染者数が減ると「濃厚接触者数」を発表し続け、感染力は高いが無症状あるいは軽微症状のオミクロンが流行ると、またオミクロン、オミクロンと騒ぎ立てる。これをおかしいと思わない日本人こそ頭がおかしい。

悪意ある「陰謀論」も実際にはあるだろうが、「共産主義独裁化・デジタル管理社会化」がパンデミックという道具を使って進められているのは、冷静に直視すれば誰しも理解できる筈である。真面目に警鐘を鳴らすべくして発信されたものを、ただ単に拒絶してしまうのは「陰謀論」とは言わずに、受け手側の「思考停止」に他ならない。今の国際社会は、この「思考停止」状態にある。「思考停止」してしまったどころか「脳死」状態の政府すらある。日本社会は未だ「脳死」には至っていないが、「思考停止」状態であるのは間違いない。ホワイト・ハウスを追われたドナルド・トランプ大統領の政策は、長年の悪魔的計画を実行しようと目論む DeepState 陣営とは相容れずに、DS陣営により徹底的に共産主義かぶれの極左民主党を利する為に、常識的には不可能な規模である全世界 同時多発的に「共産主義独裁革命・デジタル管理社会への移行」をゴリ押しし、「新型コロナ・パンデミック詐欺」「コロナ・ワクチン詐欺」を総力を上げて蔓延させた。その最中（さなか）、その渦中に生きながら、我々が未だに「陰謀論」的な見方しかできないのでは、やがて取り返しがつかない社会の「脳死」という結果を招く。この人類史的な分水嶺に立たされている現実に気付かない人々の目は節穴である。