◇ 大幅高となった日米の株価 = ダウ平均は先週5日間の連騰で、週間1166ドルの値上がり。日経平均も1116円の上昇だった。日米の株価がそろってこれほど大幅に上昇したのは、昨年11月以来のこと。ともに先々週の大幅な下げを一気に挽回した。個人投資家による“反乱”が一応は収まり、決算発表で予想を上方修正する企業が多いこと。それに景気回復への期待が高まり、ニューヨーク市場の株価を押し上げた。
株高の基本的な原因は、やはり大量のカネ余りだ。警戒すべき材料がなくなると、資金は株式市場に戻ってくる。たとえば金曜日に発表された1月の雇用統計が予想を下回っても、株価は下がらなかった。また長期金利がじわじわと上昇しても、株価は上げ続けた。悪材料には目をつぶる状態が、市場に舞い戻ってきている。
東京市場は、このニューヨークの自信回復に引きずられた。また決算発表の内容が予想より好転していること、それにドル高・円安が進んだことが大きい。さらに緊急事態宣言の効果が表れ、新型コロナ感染者の増勢が止まったことも、市場の空気を明るくしている。今週もこうした傾向は持続する。大幅高の反動があっても、下げ幅は限定的だろう。
今週は8日に、1月の景気ウオッチャー調査。9日に、12月の毎月勤労統計。10日に、1月の企業物価。アメリカでは10日に、1月の消費者物価。12日に、2月のミシガン大学・消費者信頼感指数。また中国が10日に、1月の消費者物価と生産者物価を発表する。
≪8日の日経平均は? 予想 = 下げ≫
株高の基本的な原因は、やはり大量のカネ余りだ。警戒すべき材料がなくなると、資金は株式市場に戻ってくる。たとえば金曜日に発表された1月の雇用統計が予想を下回っても、株価は下がらなかった。また長期金利がじわじわと上昇しても、株価は上げ続けた。悪材料には目をつぶる状態が、市場に舞い戻ってきている。
東京市場は、このニューヨークの自信回復に引きずられた。また決算発表の内容が予想より好転していること、それにドル高・円安が進んだことが大きい。さらに緊急事態宣言の効果が表れ、新型コロナ感染者の増勢が止まったことも、市場の空気を明るくしている。今週もこうした傾向は持続する。大幅高の反動があっても、下げ幅は限定的だろう。
今週は8日に、1月の景気ウオッチャー調査。9日に、12月の毎月勤労統計。10日に、1月の企業物価。アメリカでは10日に、1月の消費者物価。12日に、2月のミシガン大学・消費者信頼感指数。また中国が10日に、1月の消費者物価と生産者物価を発表する。
≪8日の日経平均は? 予想 = 下げ≫
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