▼受けた教育の内容は、その人の思考・思想に大きく影響し、長期戦略として軍事戦以上の効果を生む。その上にマインドコントロールが加わると宗教に近くなり、教えられた事を信じて疑わず教育内容が正義、正論になる。中国における謙日反日感情は、中国の歴史教育によるものだ。今、日本人が当たり前としている欧米型の民主主義、自由主義は、米国が占領政策の一環として行なった戦後教育によるものだ。
▼メディアは、大阪発祥の維新がお嫌いの様だ。メディアは「大阪の人にしか分からない維新」と云った論調が多い。ある新聞は、万博関連記事で「岸田首相は、官邸に大阪府の吉村洋文知事、大阪市の横山英幸市長ら万博関係者を呼び緊急の会合を開き、首相が大阪・関西万博の「かじ取り役」になることを宣言した」という記事があった。その中の記者の感想記事で、首相はあいさつに5分間使い、準備が遅れている点について「厳しい状況」「危機感」「楽観できない」などと何度も指摘し、「自らが先頭に立って進める」と強調したと大阪や維新に任せてはおけないというメッセージと取れると書いている。他のメディアも論調はほぼ同じ。万博（国際博覧会）は、オリンピックと違い国が大阪を開催地として立候補し認められた「国の行事」で公益社団法人万博協会が実施運営します。万博の状況の責任は、万博協会すなわち国の責任で最終的には首相にある。よって、国と首相が先頭に立って指揮して当然の事なのです。それを、「大阪や維新に任せてはおけないというメッセージと取れる」と書くという事は、万博をオリンピックと同じと誤解している、いや東京中心のメディアは潜在的に維新が嫌いだからでしょうネ。
▼２０２１年の日本人が保有する預貯金や株債券など金融資産は約２０００兆円で、１世帯当たり平均保有額は約１９００万円だって。「スゴーイな～そんなに持ってないよ…」と云うのが多くの人の実感。５０００万円以上の世帯が４．８１％あり、「平均額」は約１９００万円となっていますが、中央平均値は約１１００万円で、平均値よりも低い数値になり、全世帯の約７割がその平均値よりもさらに少ない保有額というのが実情です。平均値なんてそんなもの。約５％の世帯が約８割の金融資産を保有し、９５％の世帯で残りの約２割の４００兆円ほどを分け合っているのが現実です。これでも世界的にみると日本は資産格差のない国なのですが、世代偏向は大きいです。米国で「ウォール街を占領せよ」の掛け声の下、経済格差の解消などを求める抗議行動が、アジアや欧州にも波及しそうだが、１％の資産家と９９％の貧困は日本も例外ではないのです。
▼ＴＶ映画などの吹き替えを聞いているとおもしろい事に気付く。身分の低そうな人や教養のなさそうな人は東北弁でしゃべる。悪そうな人や文化程度の低い人は大阪弁。主人公や身分の高そうでお金持ちは東京弁だ。元々今の共通語(日本に標準語はありません)の語源は、京都の旧公家の女性言葉。東京弁は、語彙は京都の公家の女性言葉で、イントネーション、アクセントは東北弁モドキになっています。明治時代、各地方出身の男性出世者が東京に集まり、各地方の方言を使っていた。その妻は落ちぶれ公家の娘が多かったから、鹿鳴館パーティー等で妻は当然公家の女性言葉で会話をした。地方出身の男たちの言葉は互いに通じなかったため、公家の女性言葉真似るようになりそれが共通語になったのだ。だって東京住人を３代さかのぼるとほとんどが地方出身者。東北人が４０％以上、江戸っ子は３％もいない。