日本文化の分岐点

 近年で日本文化が大きく変わったのは昭和３５年から昭和４０年の間である。近年の日本文化分岐点は１９６０年から５年間で、日米安保条約が改定されるなど政治・経済構造、人々の考え方と価値観、社会構造が大きく変わり古い日本文化は捨てられた。戦後２５年経ちアメリカ駐留施策や朝鮮戦争特需で驚異的な経済成長がはじまった。「漫画」が「劇画」「コミック」「アニメ」と言われるようになった時代で、『漫画　三丁目の夕日』はこの時代を舞台にしている。集団就職で地方から都会に向け民族の大移動が続き、多世代同居の家族構成は崩れ核家族が当たり前になりつつあった。これが団地を生み、共働きの両親と子供２人の文明生活が始まった。東京タワーが立ちカラーテレビ放送も始まり、高速道路開通、新幹線開業から東京オリンピックへと突き進んでゆく。日本経済は高度成長時代に入り、日本人の考え方や価値観は劇的に変化する。

それまであった日本文化の義理人情、恥と謙遜、奥ゆかしさ、絆、年長者への敬意、村意識などは衰退し、食・言葉・服装・生活様式は欧米化していく。女性の社会進出も進み、社会に「みんな一等賞」的思想も芽生えていった。こうしてアメリカの占領政策で採られた自由平等平和主義が、消化不良のまま当り前の思想として定着していったのだ。戦前の「君に忠、親に孝」的教育は捨てられ、アメリカ式の個人主義、平等主義が教育の根本思想となっていく。１９６５年になってその教育を受けた人が初めて教師として教壇に立ち始める。ここから一気に日本文化は変革されていったのだ。

先生はお友達的立場で男女平等、家庭では友達夫婦の環境で子供を育児マニュアルに沿って、体感経験のないまま友達親子に育てていく。多世代同居、村意識の時代にはなかった自由と平等が得られた半面、多世代が有する体感経験を生かす機会は萎んでいく。世間は「みんな一緒」「みんな平等」を当り前として受け入れ、その考え方は急速に浸透していった。人の結びつきや労働の尊さより、お金と物欲を大切にすると云う風潮も定着していく。それまでの日本文化は、人と違う事に価値を観てそれを個性として受け入れ尊重していたが、この時を境に人と同じである事が大切で異質のものを疎外するように変わっていく。５０年前の子供は、人と違う事を考え行動し発言する事で仲間に認められたが、今は人と同じ考え行動発言をして仲間外れにならないように努めようとする。これは１９６０年から芽生え始めた行動パターンである。みんなと一緒でないとイジメにあうと恐れ、違う部分を持った人を排他しイジメる。欧米の個人主義、平和主義を理解しないまま教育され、偏り間違った個人主義・平等主義がはびこった悲劇である。「みんな一緒」「みんな平等」の考えが「みんな一等賞」を生み、競争・闘いを否定したため日本人から「緊張感」が奪われ、日本人の「個性」を奪い日本の「活力・気力」を奪ったのだ。現在７０歳以下の人は、戦前の日本文化を享受していない。８０歳以上の人は、習慣や風習も含めた古い日本文化の片りんを体感経験しているのに、敗戦で自信を失いそれを伝授しようとしなかったがその罪は重い。いわゆる革新政党が、競争や闘いを否定した情報宣伝と教育を推進した罪はもっと大きい。「闘い方を知らないと平和は得られない」というのが世界の歴史である。

戦前の日本文化は、義理人情、恥と謙遜、奥ゆかしさ、年長者への敬意、村意識を大切にし「君に忠、親に孝」的教育を行った。今の日本文化より優れているとは思わないが、「みんな一緒」でなく個人を重んじ体感経験を大切にした良いところは生かすべきです。そして「みんな平等」でなく公平社会をめざすべきでしょう。個人を尊重し、各人が自立する公平公正な社会、権利と権限より義務と責任を重んじる日本文化が育つよう願っています。<o:p></o:p>

 

復活のウソ・・除染神話

安全神話にどっぷり漬かっていた原子力発電所が制御不能事故を起こした日本。事故を起こした東電や原発を推進した御用学者などの罪の深さと、致命的事実にまだ日本国民は気付いていない。バラマカレた放射性物質は、除染で回収され安全な国土が復活する・・・という今度は除染神話が造られようとしている。 

３月１１日から２週間で全ての放射線被害は決定づけられた。その上まだ原発事故は終息していない。東北はもちろん関東、北海道、中部地方にも放射性物質は降り注いだのだ。今のところミルクや農作物などが放射線汚染されたと騒いでいるが、最大の問題はこれからだ。

すなわち、原発事故で放射性物質が広範な国土に降り注ぎ、放射線汚染はあらゆるものに広がっているという事だ。ＩＡＥＡが、放射性物質の除染について助言。効果の低いところの過剰な除染は避けるべきだとした。国の除染基準である年間１ｍＳｖついて、ＩＡＥＡはそこまで除染する意味はないという適切妥当な見解を示している。除染する意味がないというのは除染できないという事です。例えば、山野や農地、住宅地に降り注いだ放射性物質を、土を剥いだり水で流したりしても放射性物質の総量は変わらず、地表に落ちたり河川に流れたりするだけで、バラマクか集積させるだけ。バラマケば放射性物質が移動したに過ぎず、集めれば高濃度放射性物質を造るだけ。例えば日々吐き出される生活ゴミは、その中に含まれた放射性物質が焼却場で高濃縮され、高いレベルの放射性廃棄物となる。それをどこに保管するのか？いずれその放射性廃棄物は処理しきれない膨大な量になる。そうなると生活ゴミの収集処理体制が麻痺し、ゴミ収集はできなくなりあたり一面生活ゴミであふれかえる。除染や焼却で発生する高濃度の放射性廃棄物の量は膨大で結果処理しきれなくなるのだ。除染した住宅地や農地は、除染直後の短期間は使用可能になるが、時間をかけて再び拡散や集積が起こり結局使用できなくなる。コンクリートで固め地中深く埋めればと思うだろうが、とにかく高濃度の放射性物質の量が膨大すぎてとても処理できない。その上除染作業に当たる多くの人々は、大量の放射線を被曝するという由々しき事態を生む。

ならばどうすれば良いのか？時間を掛けた自然界の洗浄能力に頼るほかないのだ。自然界の洗浄作用とは、具体的に言うと時間経過と拡散です。人間による除染など無駄な努力だ。降り注いだ放射性物質は、自然の営みの中で時間をかけエネルギーを減らし広範囲に拡散して洗浄される以外にないのだ。原子力発電所事故による放射性物質の拡散は、そこに暮らす人間の生活を一変させる重大事故なのだ。にもかかわらず、その事実が住民（国民）理解されていない。政府、東電、御用学者は、どうしようもないという事が解っていながらその事実を伝えないからだ。マスコミも枝葉とも言える放射線被害状況を伝えるだけで、ことさら「絆で復興を」と呼びかける。除染などをすれば、あたかも元の状態に復するがごとき報道を繰り返し、被害者に誤った希望を持たせる内容が多い。政府は、実態を認識しない無知による要求を満たすだけの大衆迎合政策をやめるべきだ。被害に立ち向かおうとする人々に対する背信行為は許せない。

原子力発電所事故は、人間の存続を危うくするほどの出来事であること、今も事故は終息していないこと、そして拡散した放射性物質を取り除く方法は時間経過しかない事を正確に伝え、それを前提に住民避難、食品の安全管理、日常生活の安全確保と安心を少しでも保持するための政策を実行すべき時だ。「原発は冷温停止状態に入った」と宣言し、平時に戻ったような錯覚を国民に与え、まるで原発事故は過去の事の様に思わす間違った政策対処は絶対にあってはならない<o:p></o:p>

 

欧州信用不安でみんなが損する

世界の経済は、欧州の財政・金融債券危機に端を発し、世界金融市場の同時株安、ドル安、金利安など混迷状態にある。「私は株式投資など投資なんてしていないから関係ない」と云う人が多くいるが、とんでもない勘違い。国民年金と厚生年金の積立金を運用している年金積立金管理運用独立行政法人は、２０１１年７～９月だけで３兆７３２６億円の運用損失を出した。おそらく２０１１年７月～１２月で５兆円以上の損失を出し、年金支払い原資が減る事になります。

国民年金と厚生年金の積立資金だけでなく郵政・銀行、生命保険、国債、医療保険、特定財源、任意加入年金保険などは、その資金を株式運用して利益を出し、それを国民や被保険者・預貯金者に利益分配、利息等や保険料低減として還元している。日本の年金資産の株式運用割合は、約４５％と高水準であり株価低迷が続けば、年金の運用原資不足など悪影響が出る可能性が高い。もちろん企業年金や確定拠出年金も例外でなく、企業年金は原資不足になり制度をやめる企業も多くあり、確定拠出年金（日本版401ｋ）も加入者のうち今年９月末時点で元本割れに陥っている人の割合が約６割にのぼっている。あらゆる商品の価格も株価と無関係ではない。通常、国の株式価値が上がれば国民も潤うのである。ただ、実態生活への反映が、直接投資しているより間接的で少し遅いだけのこと。

株式会社は、株主が会社に投資した資金で事業運用し収益を上げる。事業利益は社会に還流し、株式会社以外の事業所も含め利益をもたらす。日本や世界の株式市場株価は、国家や企業の資産運用に大きく関係しているため、株価の上下変化は税率や賃金額としてはね返ってくる。すなわち、株価が下がれば資金の目減りを起し賃金は下がり、税率は上げざるを得ない。

日本の株式市場の後退は、日本のＧＤＰを押し下げ、不景気になり国民生活を苦しくする。日本の株式の場合、米国株式の影響が大きく、米国が上がれば日本も上がる相関があるが、米株式が上昇すると円高因子となり日本株を押し下げる作用もする。他にも原油価格やアジア株式の動向にも影響を受けやすく、日本株は国内企業業績以外の外部要因が多くからみ、動きはきわめて複雑になる。しかも日本の株式市場は、外国人投資家の売買代金シェアが７０％にせまり、一方、日本の個人投資家のシェアは２０％弱で、いわば外国人の思惑で日本経済が右往左往する状況にある。今回の欧州金融危機で世界の株価は大幅に下落し、しかも外国人投資家は日本市場から資金を引き揚げている。その悪循環で日本株価は世界の株価の中でも大きく下落している。

欧州金融危機でなくても今世界は、日本株より成長が著しく高い利益を得やすい中国などのアジア株に関心が移り、日本株の外国人離れがあり今後日本の株価が上昇するための要因は少ない。すなわち、株式市場は、世界情勢と連動したグローバル市場であり、日本の国内事情など問題でない動きをする。国家の資産を守り増加するための政策や議論が全くなされない現状は、「世界の中で生きる日本の緊張感のなさ」が著明に現れており、「グローバル対応できない日本は衰退する」と予感させる。<o:p></o:p>

 日本人が日本株を見放せば「日本売り」がいっそう加速する。日本の機関投資家、個人投資家はもちろん、５０歳以上の人が持つ１４００兆円の個人資産も、今こそこぞって日本株に投資運用すべきである。政府は国内資産のみならず世界資産が、日本株式市場へ投資されるよう誘導する政策を速やかに実施する時である。５０歳以下の個人資産は２００円兆程度で、そのうえ日々の生活に追われ投資どころでないであろう。５０歳以上で高額資産保有者は、子供など個人に遺産相続するより、日本国に財産を残すべきだ。世界の株式市場が乱高下し日本の株価が下落する今は、個人が投資家としてはじめて株式市場に参加する好機である。ただし、投資結果責任は自己責任であることは云うまでもない。

標題＝徒然なるままに（４１）

●TVは子供向けとしか思えない幼稚な内容の番組で占領されている。大人になれない人が増えたため、視聴者の嗜好を追っていった結果そうなったのでしょうか？アナウンサーや司会者の小児化もひどいです。話し方も幼児の様。政治の稚拙化は大きな問題ですが、日本中小児化のご時世・・仕方ないのかナ

●大阪府の知事選、市長選・・・東京都知事選挙の時、東京発報道や解説者のコメントは今後の日本を決める選挙という位置付けだったが・・大阪府のＷ選挙では、報道は一地域の地方選挙でその地方だけの事という取り扱い。大阪維新の会は、既成勢力・既得権者や既成概念を潰し、民意による政治で庶民の生活を守ると旗揚げした改革政党という。民意を反映されては困る既成勢力・既得権者や既成概念に汚染された東京地方から見ると、不可解な選挙結果だったでしょうネ～。とくに既成政党や既得権益者、朝鮮総連、韓国民団、パチンコ業界、解放同盟、９条の会、日本共産同盟、日教組、自治労、教育委員会、各種組合・振興会などは、単に大阪という地方の選挙と思いたいでしょう。でも、こんな連中を敵に回して闘う橋下さんの身辺警護は大丈夫だろうかと心配になる

●今年の流行語大賞に「なでしこジャパン」が選ばれた。今年の流行語は何と言っても「放射線」、受賞者は確実に東電なのに・・他にも「想定外」や「ただちに影響はない」「計画停電」「強制避難」「節電」がある。これらはどこへ行った・・「帰宅難民」「絆」「こだまでしょうか」「3・11」「スマホ」「どじょう内閣」など、いかにもさしさわりのない何が起こっていても関係なくみんな仲良くとお花畑で暮らす庶民の言葉ばかり。原発事故を連想さす言葉を避けて選んだとしか思えない。

●福島県は、東京電力福島第１原発事故放射線被曝に伴う県民健康管理調査の一環として、１８歳以下の子ども全員を対象とする甲状腺検査を始めた。約３６万人を生涯にわたってチェックする世界的に例のない規模の調査だ。事故２週間後にはすでに結果の出ている問題に、どうして３６万人もの人に膨大な労力、時間そして経費をかけこのような調査検診をするのか？３６万人中５０人程（０．０００１５％）が放射線による変化・障害を受けていたとしても、もうどうしようもないのです。経費は当然東電が損害賠償保障金として受け持つべきだが、３６万人の人は生涯原発事故の精神的重荷を背負わされることになる。でも今の時期にこのような事を言っても、何を言うかと言う人の方が多数でしょう。原爆被曝県と言われている広島の放射線量は、今でも東京の３倍程度と思っている人が３５％以上いますが、実際は東京などと同程度です。そんな感覚しか持たない日本で放射線被曝健康調査などを行えば、福島の人に対する放射線被曝者偏見風評が５０年以上にわたって消えることはないだろうと察せられます。このような調査検診は、学者の好む調査のための調査以外の何ものでもありません

●警察庁が自転車の車道通行を徹底させる通達を出した。大都市部では、歩行者が多い歩道を走行する自転車に危険を感じるし、事故も多い。不心得者が自転車の車道走行徹底規制を生んだのだ。しかし、全国一律でのルール徹底の号令を警察庁が発するのはいかがなものか。全国を見るとほとんどの地域では歩道を歩く人は極めて少ない状態で、国道県道などは車で溢れ車道の自転車走行は危険です。大都市の状況で判断した全国一律行政では無理や無駄が多い。

●玄葉国家戦略相が、尖閣諸島沖での中国漁船衝突事故について「多くの日本人が離島防衛の必要性と　日米安保の重要性を再認識した」と述べた。今ごろ何をいっとるんじゃ。国民の多くは前から認識している。お前ら民主党や社民党のバカげた平和論者が再認識しただけ。領海離島への自衛隊員常駐と原子力潜水艦の巡回配備は、国土領海を守る上で必須の事。日本の自衛隊でも憲法９条に準じるた専守防衛は出来るから原子力潜水艦や空母も装備して、領海を侵犯されれば攻撃も辞さない防衛体制を確立すべし。産業界も中国依存はリスクが高いと認識すべきで、輸出入先や海外移転先をＡＳＥＡＮ諸国などに分散し、中国リスクを回避しなければ危険である

●近頃のマスメディアの報道は、復興支援にと東北を励まし東北の存在や文化を持ち上げた内容が多い。地震と津波による天災被害は阪神淡路大震災級であったが、関東地区は東北地方の被災で身近ではるかに大きい影響を受けているためであろう。人災の原発事故による被害は未曽有であり、いまだ事故は終息せず不明の点が多い事も危機意識を強くしている・・分からないではないが・・本来東京始め関東圏は、食、エネルギー、産業、人的資源など全て東北に依存し、東北なしでは生きていけない地域構造になっているのが問題なのだ。その反省のない東京発の東北震災関連ニュースは、全国民の感覚と少しズレがあり、「東北持ち上げ報道」は関東地域の自慰行為のようにみえる

●衆院のコンピュータのサーバーが不正侵入され全議員の受信メールが盗み見られた可能性があるという。企業はじめ防衛・警察を含む多くの政府機関がサイバー攻撃を受けている。中国からの攻撃が多いことが確認されている。現代はすべての情報がコンピュータ管理されているので、得た情報で国家も企業も制御し破壊も可能だ。サイバー攻撃は現代の戦争という意識を持って確固たる対策と防御が必要だ

男女の性差

オスとメスでは身体や行動に明らかな性差があります。人間の場合は男性女性と云いますが、動物ですから例外ではありません。人間が生きていく中で、生存し子孫を残すために数百万年かけて創造した男女差です。

男性は家族を外敵から守り家族が食べる餌（食料）を確保するために、女性は子供を産み育て家族の安心を守るためにそれぞれ身体的行動的特質を持っています。これらの男女の身体的特徴はＤＮＡに記憶されており、自然環境や生存環境が変わったとしても、それに対応するよう身体的・行動的特質を変えるには数百年以上が必要です。身体にはＤＮＡ以外にも環境変化に対応する因子ミームがありますが、それでも数十年は必要です。

身体的には、生殖器系に違いがあるのは当然ですが、それ以外にも多くの違いがあります。男性と女性では身体の硬さ、筋肉の質と強さ、骨盤の形状、前腕の長さ、空間認識能などに違いがあります。男女の行動的特質は、男性は能動的、挑む事を好む、同じを好まない、論理的、安住を尊重しない、熱中する、先を見通し行動するなどがあり、これは男女性差として科学的にも証明されています。恋人や妻がいても他の女性に興味を示すのも、男性の特質の一つです。活力のない男性に浮気心はありません。どうしてこんな男性の特質が造られたか？・・もちろんそれは子孫を増やし家族を外敵から守り家族の食料を確保すると云う「男の仕事」をする中で時間をかけて培われたものであり、個人の特質ではありません。男性や女性に、性差を無視した行動を求める事は適切な対処ではありません。男女が互いの性差を認識し認め合い、互いの性的特質を生かした社会行動や家庭を築くべきでしょう。

男の子は競争が好きです。立っておしっこをします。単に伝統的習慣やしつけの問題でなく性的特質です。セクハラだって男性が女性に加えるハラスメントの様に女性は思っているようですが、男の子に対する立ち小便禁止などはセクハラと云え、男性の特質無視など女性の男性へのセクハラも随分多いのです。それを女性の感覚でみんな一等賞とか座っておしっこをしなさいとしつけるのはいかがなものでしょうか？現代は食料に困る事も生死をかけた緊張感もなく平和に暮らす事が出来るようになりました。そのせいでしょうか？女性的特質優位の考えが支持され、男性的特質が否定される方向にあります。みんな一緒、みんなと同じで仲良くで育てる・・・云われているジェンダーフリーも人類半数の女性にとっては違和感ないかもしれませんが、男性にとっては違和感の強い現象で、人類の半数の男性は精神的身体的ストレスを受けているでしょう。でも先読みして行動できる男性は現状にかんがみ黙っているだけです。友達家族とか友達親子なんて動物の本質を無視したような行動は必ず弊害を伴います。小学校や中学校のＰＴＡの母親の発言も女性特質の発言で支配されています。今の勢いから行くと、「月経が女性だけにあるのは不公平。女性が必要とした時だけ排卵する薬剤を女性全員に無料配布すべきだ」という運動が起こるのではと思う昨今です。

男性を男性らしくしているのはアンドロゲン、テストステロンなど男性ホルモンですが、それらは非常に敏感で精神的作用で分泌の量や時期、分泌時間が大きく左右されます。食料に困らず安全環境になれ緊張感がなくなった現代では、男性的特質を発揮する機会が少なくなり女性的特質の方が暮らしやすくなりました。その上女性感覚で養育された男児は、男性の特質を抑え込まれて成長しました。その傾向が４０年以上続いた日本の男性は、アンドロゲンが減退しエストロゲン（女性ホルモン）にまみれています。でもＤＮＡは変わっていません。すなわち男性としての特質を持って生まれたのに、後天的に強制されて中性化しているのが今の男性です。急激な変化に男性は免疫などの身体機能が対応出来ず、生殖本能の低下、精神発達障害、気力減退、優柔不断、場当たり的行動、挑戦しない闘わないなどとなって発現しています。

個々の男性の問題だけでなく政冶、産業などを見ても男性の特質が失われているのは同じです。元気なのは女性だけ。でも、そんな人間の都合とは関係なく「雌雄（男女）がそれぞれの特質を発揮してはじめて種（人間）が生存できる」と云うのが自然界の摂理です。男女の特質を生かして生活している後進国では人口が増えていますが、ジェンダーフリーの先進国ほど少子化が進んでいます。自然の営みは人間の想いや社会的都合などと何の関係もありません。少子化は性差を無視し自然に逆らって生きる人間の未来を暗示している自然からの警告でしょう