全国の新型コロナ感染重症者が増えてきました。
一方、酸素吸入でも助けられない方は、ICUに入りECMOを使い、こういった方が重症者と呼ばれるのですが、どうも第６波は、ECMOの稼働率が高くないようです。
読売新聞の記事によると、コロナの症状が軽くてもＩＣＵに入る方が増え、ＩＣＵに入った方は重症者と分類されるそうで、それで重症者数が増えてしまっているようです。
この「コロナの症状が軽くても…」という状況からすると、コロナの重傷を防ぐためにワクチン接種を進めるのは、対策になるんですかね？
少なくとも50代以下の基礎疾患無し者は、ワクチンのメリットは無いのではと、個人的には思います。
3月から、新型コロナワクチンの11歳以下への接種が開始されます。
しかし、一般のよく知られる発熱などの副反応とは別に、長期につづくワクチン後遺症というものがあります
一部の情報を取りに行っている人にしか、このワクチン後遺症と言われるものの実態は分かっていません。
実際は3万人以上のワクチン後遺症に悩まされている方、6000人以上の重篤な方、1600人以上の死亡者が出ています。
国の予防接種健康被害救済制度というものはありますが、ワクチンによる後遺症は現在、3万院のうち500人程度しか認められていません。
この原因は、精密な検査をしても、原因不明（接種との因果関係）が出てこないためにあります。
このような状況ですが、明らかに接種自体のリスクがメリットを上回る年代への接種に対し、接種中止を求めている運動が起きています。
↓子どもと若者たちへの接種中止を求める声明文を政府各大臣、全国知事会会長宛てに提出した内容です。
女性セブンでも報じられてましたが、20代以下は、ワクチン接種をすればするほど死者、重篤者を出してしまう状況です。これを疑問に思う方々が論議をすればよいのですが、この話題には触れてはいけないようで、大手メディアは取り扱えないようです。
疑問に思われる方は、下記のコールセンターに問い合わせてみると良いかと思います。窓口の方が、とても丁寧に質問に答えてくれます。
ワクチン接種ですが、接種されてない方だけでなく、今後ブースター接種を求められる接種済みの方も知っておいたほうが良いことを共有します
①接種による治療費は自己負担
②生命保険の適用は無いと思ったほうが良い
③接種以外に免疫を付ける/治療をする方法紹介
①接種による治療費は自己負担
新型コロナウイルスのワクチン接種により、副反応などで死亡した場合、国の予防接種健康被害救済制度で一時金4420万円が支払われると田村憲久厚生労働相が2021/2/19に発言されました。しかし、1000人超の接種後の死亡者が出ている8/25時点で、全ての死亡者が「因果関係不明」とされ、誰一人支払われていません。
そして、CBCテレビの取材ではっきりしたのですが、現在接種後の死亡者全員を詳細に厚労省側が調べられてなく、接種のほうは、既に国民の半数まで終わってしまってます。このまま止めなければ、過去の薬害訴訟、現在の子宮頸がんワクチンと同じ過ちを国は繰り返すことになります。
②生命保険の適用は無いと思ったほうが良い
住友生命公式ブログに掲載されていましたが、災害割り増し特約という特約が、ワクチン接種による死亡に適用されるかは、「可能性はゼロではない」とのことでした。この言い方ですと、適用は無いと思った方が良いですし、そもそも特約に入ってなければ適用外です
③接種以外に免疫を付ける/治療をする方法紹介
別のブログでも紹介しましたが、イスラエルの現状を見ていると、そもそもワクチンにはデルタ株の感染を防止する効果はまったく期待できません。感染しても発症しない為には、免疫を付ける必要があります。
有名なのはイベルメクチン。試験管内でコロナウイルス死滅も確認はしているそうですが、用法容量を守っての治験では効果があるデータが取れなかったということで、WHOやアメリカなどが推奨していません。独自に購入される場合は、用法容量を守って各自の責任で服用ください。人用と動物用があるのでご注意を。海外から輸入している薬局がいくつかありました。（アフリカでは広く使われていて、コロナがアフリカ大陸で流行しない理由の要因にもあがっていたりします。南アフリカは別ですが）
アビガンもありますね。こちらも厚労省が治験データからはっきりとした有効性が見られないと、治験継続中。治験の進捗がニュースで流れないようにしているのか、一向に進捗が聞こえてきません。こちらは予防よいうより、治療薬として有名です。千里金蘭大学の白木教授がすべてのRNAウイルスに効くとおっしゃってました。
ヒドロキシクロロキン（抗マラリア薬）もあります。よもぎの成分からとれるそうです。トランプ大統領が予防薬として服用していたものですね。米国では、使用許可を求めた医師たちの声をあげたyoutube動画が削除されたそうです。
最後に、アルテミシニン。がん細胞を死滅させる能力を持っていると言われるヨモギ属に共通の成分だそうです。少し前に情報が出てきていて、日本内の通販サイトでは、売り切れているみたいです。
意外にも、効果が有るのですね。
まずは、ワクチン接種先進国のイスラエルの情勢です。現在流行のデルタ株に対し、7月上旬で感染防止効果39%（←95%1～4月）と下がっていると東洋経済にて報じられています
そして、8月からブースター接種を進めてはいますが、無残にも感染爆発を起こしてまして、感染防止効果がとても有るとは もはや言えません。
一方、日本国内では9/3に新型コロナウイルス感染症対策分科会（第７回）が開催されまして、今後の方針が論議されました。
＜資料：新型コロナウイルス感染症対策分科会（第７回）＞
https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/ful/taisakusuisin/bunkakai/dai7/gijisidai.pdf
今後のコロナ対策の見通しを検討されているのですが、非常に残念なのがワクチンによる感染予防効果を70%と見て予測を立てている所です。イスラエルの現状を見ても、とても感染防止効果がワクチンに有るとは思えません・・・。
そもそも日本の今後を考えられる方々が、ワクチンに感染防止効果を期待して計画している時点で、暗い未来しか予測できません。
また、ワクチンパスポートの論議も進んでいます
今のままですと、イスラエルの現状より感染防止効果のほぼ無いと言っていいワクチン接種を、対策の主軸におき、ワクチン証明（ワクチンパスポート）による圧力で、定期的にワクチン接種しなければならない社会を作ろうとしています。
8/25時点の情報ですが、残念ながら10代、20代のワクチン接種後の死亡者（’21/2～’21/8/25）が、感染死亡者数（昨年～’21/8/25）をいとも簡単に超えてしまいました。厚労省は、リスクとメリットを比べた場合にメリットのほうがはるかに高いと言っていますが、年代別に見た場合、必ずしも接種を進める必要はありません。
このワクチンのみを対策の主軸においた無謀な戦略ではなく、治療薬開発（特に飲み薬）や早期治療（2類→5類化）が必要と自分は考えますが、みなさんは如何でしょうか。
本日、厚生労働省新型コロナワクチンコールセンターに、ワクチン接種を広げる目的を確認したところ、
「重症化を減らす」と回答を頂きました。
もしワクチンが、重症化/死亡者を防ぐことが目的であれば、そのワクチン自体の副反応が、重症化や死亡者を生まないことが前提になります。しかし、厚生労働省の公開されているデータを見ると、明らかな矛盾がありました。
40代以下は、接種すればするほど死亡者数を増やすことになります。これは誰も求めていることではありません。即刻ワクチン接種の若い世代への拡大推進を止めてほしいのですが、この厚労省ワクチン分科会の誰もこの検討をされてないのか、不安になります。（コールセンターの方にも聞いたのですが、把握してないとのこと）
コロナ感染による死亡者を深堀りすることで、50代に関しても本当に接種を推進することが、重症者/死亡者を減らすことになるかは、以下のような分析が必要です。特にデルタ株や、今後拡大する可能性のあるラムダ株に特化して調べるべきかと思います。
また、ワクチン接種で死亡した場合、4420万円が国から支払われると今年2月にありましたが、900人を超えた今も、未だ支払われた例はないとのことです。
↓2つ目のニュース参照ください
ワクチン接種で死亡したら4420万円支払い 厚労相：朝日新聞デジタル
新型コロナウイルスのワクチン接種により、副反応などで死亡した場合、国の予防接種健康被害救済制度で一時金4420万円が支払われると田村憲久厚...
朝日新聞デジタル
