両大戦間期にアメリカは,国際連盟には加盟しなかったが,巨大な経済力を背景に国際問題に関与した。このことに関連して述べた次の文①~④のうちから,誤りを含むものを一つ選べ。〔92・本〕
①ワシントン海軍軍縮条約は,イギリスとアメリカの主力艦保有を同比率とした。
②アメリカ合衆国は,ドーズ案やヤング案が示すように,賠償問題を通してヨーロッパの問題に関与した。
③アメリカ合衆国は,孤立主義のため,フランスのブリアンが提案した不戦条約に調印しなかった。
④1920年代にアメリカ合衆国で政権を担当し,実業界を重視する政策を実施したのは,共和党であった。
正解 3
①ワシントン海軍軍備制限条約で,米・英・日・仏・伊の主力艦保有率は5・5・3・1.67・1.67に定められた。
②ドーズ案(1924年)・ヤング案(1930年)はともにアメリカの指導のもとで実施された。
③不戦条約(1928年)は,米国務長官ケロッグが米・仏以外の1玉1も誘って締結。
④戦後の12年間,共和党の政権のもとで未曾有の繁栄を実現。
①ワシントン海軍軍縮条約は,イギリスとアメリカの主力艦保有を同比率とした。
②アメリカ合衆国は,ドーズ案やヤング案が示すように,賠償問題を通してヨーロッパの問題に関与した。
③アメリカ合衆国は,孤立主義のため,フランスのブリアンが提案した不戦条約に調印しなかった。
④1920年代にアメリカ合衆国で政権を担当し,実業界を重視する政策を実施したのは,共和党であった。
正解 3
①ワシントン海軍軍備制限条約で,米・英・日・仏・伊の主力艦保有率は5・5・3・1.67・1.67に定められた。
②ドーズ案(1924年)・ヤング案(1930年)はともにアメリカの指導のもとで実施された。
③不戦条約(1928年)は,米国務長官ケロッグが米・仏以外の1玉1も誘って締結。
④戦後の12年間,共和党の政権のもとで未曾有の繁栄を実現。