「M&A実態調査2019 」を発表（ＰｗＣアドバイザリー）

PwCアドバイザリー、「M&A実態調査2019 クロスボーダーM&Aにおけるシナジーの発現に向けて」を発表

PwCアドバイザリーから、「M&A実態調査2019 クロスボーダーM&Aにおけるシナジーの発現に向けて」という報告書が公表されています。

調査方法は．．．

「当社は、日本CFO協会の協力を得て、2018年9月から11月にかけて、国内の上場企業1,000社以上を対象に「M&A実行後のシナジーの実現に向けた現状調査」を実施し、クロスボーダーM&Aを経験した174社から有効回答を得ました。加えて、2018年12月から2019年2月にかけて、クロスボーダーM&Aの経験を蓄積し、自社流のメソッドを有する日本企業に対し、M&Aによるシナジー実現に向けた個別インタビューを行いました。」

調査結果は．．．（プレスリリースより）

・36％が買収当時の事業計画を実現できず、35％がのれんの減損を実行または検討。「計画を上回って推移」との回答は12％にとどまる

・過半の企業は想定したシナジーを実現できず、特に「クロスセルによる売り上げ拡大」と「共同開発による新製品売り上げ拡大」に苦戦

・約3割の企業が、積極的な試算に基づく最大限のシナジーを織り込んだ価格で買収

そのほか、シナジー効果を得るための3つのポイントというのを紹介しています。

全部で20ページの報告書です。

（業績不振だけでなく、大きな会計不正まで起こると、何のために海外Ｍ＆Ａをやったのかわからなくなります。）

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