Freedom to Fascism

反ロスチャイルド同盟（http://www.anti-rothschild.net/）の方々によって、
アーロン・ルッソ氏監督の映画
「America : Freedom to Fascism」（アメリカ：自由からファシズムへ）に
日本語字幕が付けられました。
これは必見です。

法律には存在しない「所得税」を払わされている米国民、
国際金融資本が詐欺まがいの手口で設立した連邦準備銀行、
プライバシーがまったくなくなってしまう国民IDカード、
電子投票システムによる不正選挙など、
奴らの支配の実態が見事に暴かれています。

ムービーは5本に分けられていますが、
「その4」以降の内容には、とくに衝撃を受けることでしょう。

●その1
http://video.google.com/videoplay?docid=6151715899324004105&hl=en
●その2
http://video.google.com/videoplay?docid=-5987548287308161774&hl=en
●その3
http://video.google.com/videoplay?docid=-5027144445168035825&hl=en
●その4
http://video.google.com/videoplay?docid=2822743861153246905&hl=en
●その5
http://video.google.com/videoplay?docid=-1834419195483711220&hl=en

日本でも最近、
電子投票が導入されはじめていますし、
国民IDカードも検討されていますから、
人ごとではありませんよ。


ちなみに、以前にこのブログで紹介しましたが、
アーロン・ルッソ氏は
ニック・ロックフェラーとの会話の内容を
インタビューで語っています。

●「ロックフェラーの友は、９１１を事前に予告した」
http://video.google.com/videoplay?docid=-5219614342883260978

じつは、このムービー、1日約900ヒットも閲覧されているにもかかわらず、
アメーバビジョンのランキングには表示されないそうです。
裏でなんらかの圧力がかかっているとしか考えられませんね。
http://dokuritsut.exblog.jp/6374114/


残念なことに、ルッソ氏は昨年8月に病気で亡くなりましたが、
他殺の可能性も否定できません。
なにせ、エディーマーフィー主演の映画を
監督したぐらいの有名な方が、
ここまで奴らの悪行を暴露してしまっているわけですから。


最後に「America : Freedom to Fascism」で紹介される
ヘンリー・フォード と ジョシア・スタンプ、
世界皇帝デイヴィッド・ロックフェラーの言葉を
抜粋させていただきます。

元の字幕データは こちらです（反ロスチャイルド同盟）↓
http://www.anti-rothschild.net/material/animation_05.html



--------抜粋開始


「この国の人々が我々の金融や通貨のシステムを
理解していないのは勿怪の幸いと言える
なぜなら　もし国民がそれを理解したなら
すぐにでも革命が起こるに違いないだろうから」

―ヘンリー・フォード



「銀行家は地球を所有しています
彼らからそれを取り返したとしても
通貨を発行する権利をそのまま
彼らの手元に残してしまえば
彼らはペンを一振りするだけで忽ちそれを
買い戻すだけの十分な金を創り上げるでしょう

彼らから通貨を創造する権利を取り返せば
私の財産を含め全ての巨大な富が消え去るでしょうが
同時に彼らも消滅し
今よりも幸福にしてより善い世界が現出するでしょう」

ージョシア・スタンプ卿
元イングランド銀行総裁



「私は　過去約40年の長きに亘って
重役の方々が我々の会合に出席し
慎重に議論した事柄に関する約束を果たした
ワシントンポスト　NYタイムズ　タイムマガジン
その他の大手出版企業に感謝しています

もしこれらの期間に様々な事柄が
記事となって出版されていたなら
世界に向けた我々の計画を
作り上げる事はできなかったでしょう

今や世界はより洗練され
世界政府の実現に向けた準備は整いました

知的に選び抜かれた世界的な銀行家達が有する
国家を超越した統治権は
過去数世紀に亘り実践されて来た
国家の自治的な意思決定よりも
間違いなく遥かに好ましいものです」

―デイヴィッド・ロックフェラー　1991年6月
民間銀行家　外交問題評議会


--------抜粋終了

PIEにも

アメリカのPMA、ドイツのフォトキナに並ぶ
アジア最大級の写真関連商品展示会
「Photo Imaging EXPO」（PIE）。

昨日、会社でPIEのポスターを
見ていて気づいたのですが、
このマークは……

イルミナティ？
http://www.youtube.com/watch?v=4UQ5CHifqMs

ジャーナリズムの目的

昨年7月にライブドアニュースに掲載された
「ジャーナリズムの目的」という記事を抜粋します。
http://news.livedoor.com/article/detail/3232185/

日本のマスコミも国際金融資本に牛耳られています。
ニュースの「裏」を読むように努力しなければなりません。


-----抜粋開始

【PJ　2007年07月13日】－ ジャーナリズムの目的とは何だろう。「真実を伝えること」とは本当だろうか。少なくともマスコミがそのような目的で動いているとは思えない。『ニューヨークタイムズ』の記者だったジョン・スウィントンは次のような名演説をした。

　「今日のアメリカにおいて、報道の自由などというものは存在しない。わたしは正直な意見を新聞に書かないことで給料をもらっている。われわれは金持ちたちの舞台裏の道具であり、召し使いだ。われわれは知性の売春婦なのだ」

　このことは現在のわが国についても言えるのではないか。全国で商店街の衰退が続いているが、NHKや新聞各紙は商店主の頑張りや行政のてこ入れで客を取り戻したわずかな成功事例を紹介するばかり。原因である大店法の廃止に触れることはない。

　地方の医師不足が深刻だが、この原因は医局制の廃止と診療報酬のマイナス改定にある。しかし、マスコミはこのことに触れず、医師の増員を説く専門家の話と、創意工夫で乗り切る地域を紹介するだけである。

　農水省の統計によれば、前回の調査から全国で500の集落が消失し、全国の過疎地比率は５０パーセントを超えた。2000年の農地法改正が離農に拍車を掛けた形だが、食管法廃止に始まる農業自由化と関係づける報道を見たことがない。ある新聞は農水省の後援も得て、大規模化と法人化による成功事例を紹介するばかりである。

　５月に会社法が施行された。外国株対価の合併を認め、外資による国内企業の買収を円滑にする三角合併の解禁が盛り込まれている。しかしマスコミは、「一円から会社が設立できるようになった」「企業の社会的責任を重視する世論に応えた」と礼賛してきた。

　余剰弁護士を抱える米国は、わが国をリーガルマーケットにするため司法制度改革を要求した。しかし、マスコミは「日本は弁護士が足りない」「裁判を身近に」と宣伝。改革が持つ本当の意味に触れず、新試験の合格率が目標を下回ったことや不合格者の進路などを問題にしている。

　郵政民営化で１０月以降、わが国は国債売却による金融システム崩壊の危機を抱える。しかし、マスコミは「郵政選挙」で国益擁護派議員を「抵抗勢力」とたたき、“刺客” を「小泉チルドレン」と持ち上げた。公社職員の給与に一切税金は使われていないのに、「公務員１０万人を減らせる」との小泉前首相のデマを宣伝した。

　道路公団の赤字体質を宣伝し、民営化に追いやった。しかし、公団は一貫した黒字経営で、償還準備金を１２兆円も積み立て無料化寸前だった。

　社会保険庁の解体を招いたのは年金納付率の低下が非難されてのことだったが、２００２年に徴収業務を市町村から引き上げたことをどのマスコミも伝えない。米国は、公的年金を運用受託する米国の金融機関が運用先の日本企業で株主権限を行使（委任投票）できるよう求めてきた。年金記録のずさん管理が大報道された末に出てきたのは、ICチップを使って個人情報を一元管理する「社会保障カード」の導入である。米国はこの数年、無線ICチップの導入も求めている。

　これらの改革はすべて、毎年米国から出される『年次改革要望書』に明記されているが、どの新聞もこの文書をまともに取り上げていない。

　談合排除は『年次改革要望書』に明記されていることなのに、公共工事をめぐる談合事件を相も変わらず報じている。

　教育市場の開放は『日米投資イニシアティブ報告書』にもある通り米国の要求なのに、いじめや未履修の問題を騒ぎ立て、参入の障壁となる教育委員会を批判してきた。

　大手菓子メーカーの不二家は期限切れの材料を使ったと連日報じられたため、販売休止に追い込まれた。ある外資系証券会社は事件前に不二家株を大量取得し、空売りしたとみられる。本社の土地と建物は、米シティーグループのものになった。

　竹中平蔵氏らのインサイダー疑惑を指摘していた植草一秀元教授の痴漢容疑は、裁判で無実を決定づける証言が出てきた。起訴状で犯行があったとされる時間帯に植草氏が何もしてなかったことを、７月４日の公判で目撃者が明かした。しかし、どのマスコミもこのことに触れず、「大した証言は出てこなかった」と片付けている。

　マスコミをめぐっては、記者クラブ制や再販制度、広告、電波の許認可制などさまざまな制約があるから、記者が無意識でも権力の手先として働くことになるのだろう。ただし、わが国の場合、マスコミを支配する「金持ち」は外国の資本家であり、わが国の政府は彼らが牛耳る米国に操縦されている。わが国におけるジャーナリズムの目的とは、真実を隠し、外国による支配を円滑にすることではないか。【了】

------抜粋終了

永遠の経済成長

経済成長率が1～2％。
前年同時期より○％マイナス。
もっと成長しなければならないーー。

なぜ？　現状維持でもいいじゃないか。
誰もがいちどは疑問に思ったことがあるでしょう。
しかし、現在の経済システムでは、
経済成長率が「0」だとほとんどの場合、
国民はいままでの生活レベルを維持できないのです。
※例外はあります

国際金融資本は、
国営を装った「民営の」中央銀行を牛耳っており、
無からお金を作り出すことができます。
そのお金を政府に「金利つき」で貸し付けます。

一般の銀行も「信用創造」という犯罪的なしくみで、
無からお金を作り出せます。

この「金利」が問題です。
結論をごく簡単にいえば、
私たちは、奴らに利息を返すために、
常に経済を成長させなければならないのです。

奴らは、自分たちが金利で儲けるために、
経済が常に成長することを前提とした
システムを作りました。

日本の労働人口は大幅に減りましたが、
それでも私たちは、
経済を無理やり成長させる必要があるのです。
仕事の効率を上げ、働く時間を増やし、生産性を高めて。
環境を破壊させてまでも、です。

経済活動が停滞し、
国が借金まみれになれば、
政府は税率を上げて庶民から搾り取ります。

国際金融資本には利息としてどんどん金が入ってくる。
庶民は働いても働いても
どんどん生活レベルが落ちていく。

非常にばからしいシステムです。

イランに宣戦布告!?

奴らは本当にイランに攻め入る気です。

●イランに「宣戦布告」したブッシュ政権（日経）
http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20070116/117004/

●イランは世界で一番のテロ支援国家と、ブッシュ氏が演説（CNN）
http://www.cnn.co.jp/usa/CNN200801140014.html

●米大統領「攻撃あれば深刻な結果」　イランへ警告（朝日）
http://www.asahi.com/international/update/0110/TKY200801100033.html

イランとの戦争の準備は、アメリカが
イラクに侵攻したときから着々と進められていましたが、
最近はブッシュの態度が軟化していたので
もしかしたら戦争は避けられるかも、、、と考えていました。
しかし、甘かった。
このままイランとの戦争に突入すれば、
第三次世界大戦につながっていく可能性が高いです。

前の記事でも紹介しましたが、
1857年にイルミナティの最高幹部に就任した
アルバートパイクが計画したとおりにことは進んでいます。
http://www.anti-rothschild.net/main/07.html
（反ロスチャイルド同盟より）

なぜ、奴らはイランと戦争をするのか。
もちろん、石油利権は大きな動機でしょうが、
真の目的は、イスラエル・パレスチナ問題をきちんと理解しないとわからない。
学校の教科書では、中東について理解することはできません。

中東問題については、
反ロスチャイルド同盟のサイトにある
以下のムービーを見れば、おおよそわかります。

●宇野正美講演会「エルサレムが人類歴史の終着点となる」
http://video.google.com/videoplay?docid=5060773590624437679

ムービーの最後のほうで語られる
いわゆる「日ユ同祖論」については私は否定的ですが、
前半は非常にわかりやすいです。

2008年、あらゆる面で大変な年になりそうです。

民主党の藤田氏に脅迫電話

ベンジャミン・フルフォード氏が、ご自身のブログで
民主党の藤田氏に脅迫電話があったことを伝えています。
http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/2008/01/post-9.html

藤田氏は先日、国会で911疑惑を追及した方です。

ブッシュがイェールに入学できるのはなぜ？

失言・暴言を繰り返し、
何をいっているのかわからないときも多いブッシュ大統領。
翻訳家・村井理子氏のウェブページには
彼のオモシロ発言が集められています。

●フガフガ・ラボ
http://www.fugafuga.com/bushism/index.html


そんなお世辞にも頭がいいとはいえないブッシュが
なぜイェールやハーバードといった名門大学に入学できるのでしょうか。

じつは、アイビーリーグなどのアメリカのエリート大学では、
裏口入学が公然と行われているのです。
（裏口とはいえないか）

卒業生の子弟ならばお金さえ払えば入学できる
「レガシー制度」というものがあり、
同制度で入学する生徒の新入生に占める割合は
じつに15％にもなるそうです。
卒業生の子弟でなくても、大学に多額の寄付をすれば入学できます。

●「コネ」が横行するアメリカのエリート大学
http://news.livedoor.com/article/detail/2506105/


また、アメリカの大学は学費の高さが半端ではなく
一般的な私立大学でも1年間に300万円程度、
ハーバードなどの名門では1年間に400万円近くの
学費がかかるそうです。理系ではなく文系の学費ですよ。

●アメリカの大学 学費値上がり中
http://www.unipro-note.net/archives/50353816.html


アメリカの一流大学は、世界大学ランキングで上位を独占していますが、
そうした良質な教育（かどうかはわかりませんが）を受けられるのは、
金持ちの子弟だけ。

これも、格差の原因になっているのは間違いありません。

なお、日本でも、東大に入る子供の親の収入を調べると
平均1100万円程度といわれています。
さらに、小泉純一郎は
「将来は国立大学を10校ぐらいにまで減らす」といっていました。

日本の大学もアメリカのように
「金持ちのためのもの」になっていくのでしょうか。
非常に心配です。

Wikipediaの情報の改悪

1カ月ほど前になりますが、
mixiの[反ロスチャイルド同盟]コミュニティに
掲載された情報です。


-----------抜粋開始

ウィキペディアをどのような組織が編集しているのか、その履歴を閲覧することができる WikiScanner (http://wikiscanner.virgil.gr/) で『Rockefeller』と検索してみたところ、次のような結果が出て来ました。

・Rockefeller Financial Services が前防衛大臣の小池百合子のページを編集
http://en.wikipedia.org/w/index.php?diff=prev&oldid=27013115

・Rockefeller Group Telecommunications Asp が 2001 年の炭疽菌テロを「でっち上げ (bullshit)」 として記事を全面削除
http://en.wikipedia.org/w/index.php?diff=prev&oldid=946811

・Rockefeller Group Technology Solutions Inc が CIA による違法な拉致・国外移送に米ボーイング社がフライトを取り繕っていたとする疑惑の記述を削除
http://en.wikipedia.org/w/index.php?diff=prev&oldid=113362485

他にもサッカーの FA Cup を「共産主義者による世界征服のための企み (a comunist plot to take over the world)」などと記述したり、パレスチナのレジスタンスを「テロリスト」と否定的な言葉に置き換えたり、イスラエル国境警察によるパレスチナ人殺害の記事を削除するなどしています。


別の組織で検索したり、ページ別の履歴を見ると、他にもいろいろ出てくるかもしれません。

------------抜粋終了

財団&寄付---税金逃れの手口

書くのを忘れていたのですが、
年末に えっ？ と思うニュースがひとつありました。

●パリスさんへの遺産消える！　素行不良に当主困惑か
http://sankei.jp.msn.com/world/america/071227/amr0712271123007-n1.htm

これは、遺産が消えたというより、税金逃れの方策でしょう。
アメリカでは、資産を財団にあずける形にすれば、
税金がほとんどかからないそうです。
寄付も徴税の対象になりません。
http://plaza.rakuten.co.jp/HEAT666/diary/200509060001/

多額の税金を払うぐらいなら、
寄付をしてイメージアップをはかりたいのでしょう。
パリス・ヒルトンはこれからも
優雅な暮らしを続けていくに違いありません。

マスコミは、「素行不良に当主困惑か」なんて見出しをつけて、
本当のことを読者には伝えない。
こういうふうにして人々を洗脳していくわけです。

ロックフェラーも、いくつもの財団に資産を分割して預けています。
もう、資産がどれくらいあるかなんてわからなくなるわけですよ。

そういえば、かなり前になりますが、
ビル・ゲイツとスティーブ・ジョブズについて比較した記事が
WIREDでアップされました。

●ジョブズとゲイツ、真の「善玉」はどっち？
http://wiredvision.jp/archives/200601/2006012601.html

この記者はもっと世の中のことについて勉強すべき。
洗脳されまくっていますね。

国際金融資本とは？

たびたびリンクを貼らせていただいていますが、
反ロスチャイルド同盟（Anti-Rothchild Alliance）というサイトを
隅々まで見れば、国際金融資本の邪悪さを理解できます。

ただ、詳しい半面、説明が長い部分も多いので
すべてを読むのは面倒という方もいるでしょう。
そういう方は、同サイトの「お薦め動画」というページのトップにある
「邪悪な国際銀行家が世界を動かす」というムービーをご覧ください。
5分ぐらいでわかります。
http://www.anti-rothschild.net/link/animation.html

時間に余裕がある方は、同じページの上のほうにある
●Monopoly Men
という動画も見てみるといいでしょう。

上記の5分のムービーにはテキストの解説がついているのですが、
（http://www.happybigapple.com/newpage11.html）
一部分、かなり重要なところを抜粋させていただきます。

----------抜粋開始

国際的銀行家達は一般の人間は相手にしません。その代わりに、政府、企業と
他の金融団体が取引先です。
｛注：この方が取り扱う金額が大きく　また確実に回収できるからです。
しかし政府が相手だと金額の大きいために　元金どころか利子の支払いだけでも大変な金額になり、政府は常に新しい税金を考え出し、税率は徐々に上げていかざるを得ない宿命にあります

----------抜粋終了

これが、多くの人々が生活苦にあえいでいる根本の原因です。
同ページには、ワーキングプアや生活保護の打ち切りに関する動画なども
ありますので、興味のある方はそちらも。
涙なしでは見られません。

小沢と国連原理主義

小沢一郎が
補給支援特別措置法の採決直前に退席した問題については
みなさんもうご存じでしょう。

小沢が、ロックフェラーから恫喝されてそのような行動を起こしたのか、
もともと奴らの手先で既定路線なのかは、ハッキリとはわからないです。

いずれにしても、小沢はやはり信用できないですね。
というのも、小沢は国連至上主義だから。
そのことを忘れていました。

小沢は、「国連の平和活動は国家の主権である自衛権を超えたもの…
たとえそれが武力の行使を含むものであっても、日本国憲法に抵触しない」と、
『世界』の11月号で語っています。
言い換えれば、「国連の命令ならなんで聞く」ということ。

これは危険な思想です。
なぜなら、国連は、世界統一政府樹立を目論む
イルミナティが作った組織（の可能性が高い）だからです。

●イルミナティとCFR（外交問題評議会）
http://www.anti-rothschild.net/material/09.html

民主党にもやはり期待できないとなると、
さて、どうすればいいのでしょうか。

ついに国会で911疑惑について言及！！

ついに、民主党議員が、ついに！
http://video.google.com/videoplay?docid=6258858429035438786&q=
http://video.google.com/videoplay?docid=2827104253865435325&q=
http://video.google.com/videoplay?docid=7713798764703662826&q=

こんな大事でも、新聞では大きく扱われないだろうけど。
まったく報道されないかも。

いずれにしても、なにかが変わりはじめているのは間違いない。
小沢、とうとう腹を決めたのか？

米国追従を最後まで否定し、
アジア寄りの外交を標榜した田中角栄。
結局、仕組まれたスキャンダルで田中角栄は葬られたが、
角栄の愛弟子の小沢はどうなのだろうか。
信じていいのだろうか。

田中角栄に端を欲する経世会ラインは
スキャンダルまみれでダーティなイメージがつきまとうが、
アメリカからは常に距離をおこうとしていた。

一方、岸 - 福田 - 小泉 - 安倍の清和会ラインは、
金銭的なスキャンダルは少ないものの、超アメリカ追従。
ベンジャミン・フルフォード氏いわく、
このラインはアメリカから莫大な資金をもらっていたとのこと。

小沢には、調べてみるといろいろな噂がつきまとうし
（背後にロックフェラーがいるだとか）、
二大政党制なんてことをいっているから、
どうも信じ切れない部分がある。

いったいどっちなんだ？
しばらく様子を見てみます。

Illuminati

フリーメイソンの上位組織、イルミナティ。
奴らのアジトです。

「ムー」などで特集が組まれたりするから、
神秘的なイメージになってしまいますが、
この秘密結社は実存します。

イルミナティのシンボルマークは「万物を見通す目」。
ドル紙幣に刷られている、ピラミッドの上に目があるマークです。

奴らは、自らが支配している会社や団体、国などのロゴに
イルミナティのマークをデフォルメするなどして忍び込ませます。
「いつでも監視しているぞ」ということらしいです。
ほかにも、サタンの★、ボヘミアンクラブのフクロウなど・・・
もうゲームでしかない。

以下のムービーをご覧ください。

●New World Order Government Conspiracy
http://www.youtube.com/watch?v=4UQ5CHifqMs

●Secret Combination More Logos
http://www.youtube.com/watch?v=etYwtFb2Zyo

●Open Your Mind - Illuminati Symbolism - It's All Around You!
http://www.youtube.com/watch?v=9LEljS3ib84&feature=related

ムービーで出てきたすべてのロゴに
イルミナティのマークが入っているわけではありませんが、
やつらの影響下にある団体でしょう。

トヨタは、
アメリカで売りまくっても
昔と違って非難されないわけだ。

フジ・産経グループの目のロゴも
三菱UFJ銀行の目のロゴも怪しい。

ふざけやがって。

ちなみに、ムービーには中国の国旗が出てきますが、
共産主義国家はロックフェラーの支援によって建国されたそうです。

●ロックフェラーと共産主義の関係
http://hiroshima.cool.ne.jp/h_sinobu/kyousanntouennjyo.htm

冷戦で軍需産業はかなり儲かったでしょう。

まだ信じられない人のために

表には出てこない、一部の超金持ち達が世界を牛耳り、
悪事の限りをつくしている……

そんなこと信じられるわけがない。よくある陰謀論だろ？
という方、よくわかります。
私も、数年前からいろんな情報を集めてはいたものの
なかなか信じられませんでした。

とくに、社会的に成功している人
（成功していると思いこみたい人）ほど、
NWOの存在について拒否反応を示す傾向にあります。
ちなみに、私は成功していませんよ。

私が「間違いなくNWOは存在する」と確信したのは
多くの反NWOの人たちと同様に、
911テロがアメリカ政府の自作自演だとわかったときです。

私は歴史になぜか興味があって、ここ何年か
歴史関連の本をフィクション・ノンフィクションにかかわらず
読みあさってきました。
ですが、読めば読むほど
「なんでこんな事件が起きるんだろう？」
「なぜこんな奇跡的なことが可能なんだろう？」
といった疑問が増えてきたのです。

そうした疑問は、
911テロがとんだ茶番だということを知り、
NWOの存在を認めたときに、次々と解消されました。

911についてはさまざまな本が出ていますが、
とりあえず、以下のムービーをご覧ください。

●Loose Change 911
http://video.google.com/videoplay?docid=4377032998245988095&hl=en

まだ信じられませんか？

社会保険庁解体の魂胆とは？

ふたつ前の記事で紹介した
リチャード・コシミズ氏の独立党のサイトでは、
「マスメディアの健全化」以外にも
さまざまなマニフェストがかかげられています。
「郵政国有化」や「石油メジャー依存からの脱却」などがありますが、
とくに興味深いのは「社会保険庁（健康保険、年金）の堅持」です。

以下、抜粋いたします。
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◆社会保険庁（健康保険、年金）の堅持

社保庁に問題が山積しているのは衆目の一致するところである。だがそれは、日本が誇る国民皆保険制度をユダヤに潰させる口実にはならない。現在進められている社保庁解体を断固阻止する。日本を、高額保険未加入者はまともな治療もせず路上に放り出す、アメリカのような社会にしてはいけない。

-----------

いま、守谷事務次官の話題でもちきりの防衛省についても、
裏で、もっと大きななにかが進行しているのではないかと、
疑ってかかる必要があるのではないでしょうか。