韓国が拡散した「慰安婦のウソ」を事実と見せかけたろくでもない映画であるらしい。
西村氏がＦＢに書いていた。
https://www.facebook.com/kohyu.nishimura?ref=ts&fref=ts
■西村 幸祐さんが写真2件を追加しました
慰安婦トンデモ映画「帰郷(鬼郷)」 ニューヨークで試写
http://media.daum.net/culture/all/newsview…
日本軍に強制連行され、性奴隷として犠牲になった「少女」たちを描いた韓国映画「鬼郷」のプレビューがニューヨークで開かれる。と、韓国メディアが報じている。
「でもこの写真はどうみても「韓国軍」にしか見えない（服装が）」と、韓国人ライターの崔碩栄（チェ・スヨン）さんが憤慨してツイートとしている。
https://twitter.com/Che_SYoung/status/694052231037919232
とにかく、映画の内容は出鱈目で、南京虐殺と全く同じ構造の反日プロパガンダになるだろう。
「20万人強制連行」、「性奴隷」は当たり前の前提となっていて、焼き殺しのシーンまで登場する。おまけに、韓国軍と日本軍の戦闘で慰安婦が奇跡的に助かるとか・・何をかいわんや。
歴史事実と全く乖離したファンタジーを信じるのは勝手だが、自国内で自国民だけで幻想遊びを愉しむべきだろう。しかし、それを外へ持ち出して日本や世界中に迷惑を掛けているのが朝鮮民族だ。
韓国の「反日」とは、以前から僕が書いているように、宗教、それも邪教としての「反日」である。
そういう意味では、この映画ほど、韓国人の〈反日原理主義〉をこんなに美事に具現化した例はなく、僕たち日本人が反日ファシズムの様々な情報戦攻撃やテロ攻撃を迎撃、撃退するための貴重な資料とするべきだ。■
同感である。慰安婦の虐殺など全くのウソである。「またか」と韓国にはうんざりさせられることばかりだが、「歴史的事実」の発信を強化し世界に広まった誤解を解いていくしかない。慰安婦像が立てられたアメリカのカリフォルニア州では、日本人の子供へのいじめや嫌がらせが続き、登校拒否になっている子供もというのだ。
そんな「慰安婦のウソ」への反論をしてこなかった外務省を、ジャーナリストの櫻井よしこ氏が批判している。外務省は今も無気力でやる気なし、怠慢なのだ。
＜【櫻井よしこ 美しき勁き国へ】
祖国の名誉のために闘わぬ外務省に「性奴隷の国」からの名誉回復は任せられぬ＞
http://www.sankei.com/premium/news/160201/prm1602010006-n4.html
■２月１５日からジュネーブで開かれる国連女子差別撤廃委員会で政府がようやく、「慰安婦は強制連行ではない」と反論する。これは昨年７月、同委員会から「慰安婦の強制連行はないとの主張がある、見解を述べよ」と問われた件への回答である。
わが国への執拗で根深い歴史非難は、外務省が国際社会に向けて一度もまともに反論しなかったことが最大の原因である。国益を深く傷つけた従来の沈黙に比べれば、今回は最小限の反論ながら、反論した点で一応評価してよい。
しかしここに至るまでの深刻な対立を見れば、日本の真の名誉回復は外務省ではおぼつかないと考えざるを得ない。差別撤廃委員会への回答は、実は、昨年１１月までに完成していた。クマラスワミ報告書をはじめ国際的対日非難の勧告に、「一方的で裏打ちのない内容が記載され」たと反論し、客観的事実に基づく日本理解を求めるしっかりした内容だった。
慰安婦強制連行に関する日本側の証言者、吉田清治氏の記事を『朝日新聞』が取り消したこと、１９９０年代初頭以降の日本政府の調査は軍や官憲による強制連行を示す記述には行き当たらなかったこと、２０万人の数字は慰安婦と女子挺身隊の混同で具体的裏づけはないことなども、明記していた。
ところが、昨年１２月２８日、日韓外相が慰安婦問題は「最終的かつ不可逆的に解決される」と合意すると、外務省が右の回答に難色を示した。「一方的で裏付けのない内容」などの「強い」表現の反論では国内の強硬論と向き合わざるを得ない尹炳世外相がもたないとして、「最終的かつ不可逆的」という合意と、国際社会では非難し合わないとの合意だけを書いた一枚紙を代替案として出してきた。
猛然と異論を唱えたのが首相補佐官の衛藤晟一氏らである。国連の問いにまともに答えない正当な理由は何か。事実の客観的陳述は、非難し合わないとの合意には反しない、という氏らの主張は全てもっともだ。そこで出された折衷案が冒頭の回答だった。
強制連行は否定しているが、文書では２０万人、性奴隷などの非難には全く触れていない。それらは、ジュネーブの会議で杉山晋輔外務審議官が口頭で述べるそうだ。
状況の厳しさを外務省はどこまで理解しているのだろうか。口頭説明だけで日本への根強い歴史非難を打ち消せるのか。そもそも、今回反論の機会に恵まれたのも、外務省の働きによるものではない。
前衆議院議員の杉田水脈氏らが昨年７月、同委員会準備会合で強制連行説には根拠がないと訴えたのがきっかけである。委員らは「初耳だ」と驚き、日本政府に問い合わせた。国際社会に向けて外務省がいかに何も発信していないかを示している。
・・・・・・・・・・・・
いま全力で闘わなければ日本に対して植えつけられた「本性はけだもののように残虐」（中山恭子氏）との曲解を解くことなど到底、難しい。だが交渉しても闘わないのが外務省の習性である。マイク・ホンダ氏、朝日新聞、クマラスワミ報告、いずれにも、外務省は実質的反論をしなかった。日本の名誉をかけた闘いから逃げ続けてきた。
外務省は自らの使命は外交交渉にあり、歴史情報の発信や祖国の名誉擁護は任ではないと考えているのか。であれば、歴史情報の発信は他の組織に任せるしかないではないか。歴史の事実を武器に、知的に果敢に闘う新体制づくりが首相の責任である。■
国連女子差別撤廃委員会や杉田水脈氏の話は昨日も書いたが、「反論」の機会を作ったのが彼女らの働きかけのおかげだったのだ。櫻井氏の主張する「新体制づくり」とは以前も紹介したこの記事に書かれている。
＜反日キャンペーンに対抗 「事実関係で反論する国際広報体制を」 歴史問題で櫻井よしこ氏の国基研提言＞
http://www.sankei.com/politics/news/160122/plt1601220054-n1.html
■民間シンクタンク「国家基本問題研究所」（櫻井よしこ理事長）は２２日、国会内で記者会見し、事実無根の反日キャンペーンが国際的に拡大し続けているとして、国際広報を担当する専門部署の政府内への設置など、国際広報体制構築のための政策提言を発表した。
提言は（１）「事実関係に踏み込んだ体系的歴史認識の国際広報」を担当する専門部署を外務省とは独立した形で政府内に設置（２）国会は反日キャンペーンへの反論を政府の任務とする「わが国の名誉を守るための特別法」（仮称）を制定（３）国際広報における官民協力体制の構築－が柱。外務省がこれまで避けてきた、誤った情報に反論する態勢作りを求めている。
櫻井氏は、昨年１２月の慰安婦問題に関する日韓合意が安全保障の観点などから評価されても、「歴史問題で、わが国は依然としてひどい誤解を受けたままだ」と指摘。その上で、「歴史問題の事実を冷静にしっかり発表し続けていかなければならない」と訴えた。■
重要なのは「歴史事実」の発信を継続することだ。外務省が当てにならぬのなら、新たな別組織が必要だ。
●気になるニュース
▽いつも批判している北海道新聞の一面コラム「卓上四季」に今日は良いことが書いてあった。
＜もったいない＞
http://dd.hokkaido-np.co.jp/news/opinion/season/2-0043011-s.html
■作家の故赤瀬川原平さんは、猿と人の違いは「もったいない感覚」を持っているかどうかだと言う。猿は畑に出てきて、大根を一口かじってポイするけれど、人間は丸ごと使おうとする。エッセー「もったいない話です」で書いていた▼江戸時代は「もったいない」があふれ、階級社会がろ過装置のように働いた。上層での不要物も下層で使われ、路上のごみは再使用できない瓦ぐらいだったとか。＜高度資本主義以前が最も猿から離れた世の中だ＞。昨今のニュースを見るにつけ、赤瀬川さんの言葉が引っ掛かる▼廃棄カツ横流し事件が広がりを見せる中、まだ食べられるのに捨てられる食品ロス問題が注目されている。年間量で世界から貧困国に寄せられる援助分よりも多いというのには驚いた▼製造から賞味期限までの期間が３分の１を過ぎると納品できない慣行も残る。きょうの食事さえままならない人たちは、どう思うだろう▼それでも、ムダをなくす動きがあるのは救いである。賞味期限間近の食品を消費者に示した上で販売するネット販売があると聞く。長野県松本市は、会食や宴会で乾杯後の３０分間と終了前の１０分間は自席に戻って食べる「３０・１０運動」に取り組んでいる。残飯が減っているそうだ▼赤瀬川さんは言う。人間は「もったいない社会」を選んだので物を有効に使って豊かになった、と。その道を捨てては猿に笑われる。■
「廃棄カツ転売」の根本問題は、まだ食べられる物を捨てていることである。「ＣｏＣｏ壱番屋」がカツを廃棄する原因になったのはプラスティック片の混入であるが、人間は口に入った異物を舌などを使って選り分け、排除する能力を持っている。「注意書き」を付けてそのまま売ればいいのだ。消費者もつまらぬ苦情が過ぎるのではないか。
西村氏がＦＢに書いていた。
https://www.facebook.com/kohyu.nishimura?ref=ts&fref=ts
■西村 幸祐さんが写真2件を追加しました
慰安婦トンデモ映画「帰郷(鬼郷)」 ニューヨークで試写
http://media.daum.net/culture/all/newsview…
日本軍に強制連行され、性奴隷として犠牲になった「少女」たちを描いた韓国映画「鬼郷」のプレビューがニューヨークで開かれる。と、韓国メディアが報じている。
「でもこの写真はどうみても「韓国軍」にしか見えない（服装が）」と、韓国人ライターの崔碩栄（チェ・スヨン）さんが憤慨してツイートとしている。
https://twitter.com/Che_SYoung/status/694052231037919232
とにかく、映画の内容は出鱈目で、南京虐殺と全く同じ構造の反日プロパガンダになるだろう。
「20万人強制連行」、「性奴隷」は当たり前の前提となっていて、焼き殺しのシーンまで登場する。おまけに、韓国軍と日本軍の戦闘で慰安婦が奇跡的に助かるとか・・何をかいわんや。
歴史事実と全く乖離したファンタジーを信じるのは勝手だが、自国内で自国民だけで幻想遊びを愉しむべきだろう。しかし、それを外へ持ち出して日本や世界中に迷惑を掛けているのが朝鮮民族だ。
韓国の「反日」とは、以前から僕が書いているように、宗教、それも邪教としての「反日」である。
そういう意味では、この映画ほど、韓国人の〈反日原理主義〉をこんなに美事に具現化した例はなく、僕たち日本人が反日ファシズムの様々な情報戦攻撃やテロ攻撃を迎撃、撃退するための貴重な資料とするべきだ。■
同感である。慰安婦の虐殺など全くのウソである。「またか」と韓国にはうんざりさせられることばかりだが、「歴史的事実」の発信を強化し世界に広まった誤解を解いていくしかない。慰安婦像が立てられたアメリカのカリフォルニア州では、日本人の子供へのいじめや嫌がらせが続き、登校拒否になっている子供もというのだ。
そんな「慰安婦のウソ」への反論をしてこなかった外務省を、ジャーナリストの櫻井よしこ氏が批判している。外務省は今も無気力でやる気なし、怠慢なのだ。
＜【櫻井よしこ 美しき勁き国へ】
祖国の名誉のために闘わぬ外務省に「性奴隷の国」からの名誉回復は任せられぬ＞
http://www.sankei.com/premium/news/160201/prm1602010006-n4.html
■２月１５日からジュネーブで開かれる国連女子差別撤廃委員会で政府がようやく、「慰安婦は強制連行ではない」と反論する。これは昨年７月、同委員会から「慰安婦の強制連行はないとの主張がある、見解を述べよ」と問われた件への回答である。
わが国への執拗で根深い歴史非難は、外務省が国際社会に向けて一度もまともに反論しなかったことが最大の原因である。国益を深く傷つけた従来の沈黙に比べれば、今回は最小限の反論ながら、反論した点で一応評価してよい。
しかしここに至るまでの深刻な対立を見れば、日本の真の名誉回復は外務省ではおぼつかないと考えざるを得ない。差別撤廃委員会への回答は、実は、昨年１１月までに完成していた。クマラスワミ報告書をはじめ国際的対日非難の勧告に、「一方的で裏打ちのない内容が記載され」たと反論し、客観的事実に基づく日本理解を求めるしっかりした内容だった。
慰安婦強制連行に関する日本側の証言者、吉田清治氏の記事を『朝日新聞』が取り消したこと、１９９０年代初頭以降の日本政府の調査は軍や官憲による強制連行を示す記述には行き当たらなかったこと、２０万人の数字は慰安婦と女子挺身隊の混同で具体的裏づけはないことなども、明記していた。
ところが、昨年１２月２８日、日韓外相が慰安婦問題は「最終的かつ不可逆的に解決される」と合意すると、外務省が右の回答に難色を示した。「一方的で裏付けのない内容」などの「強い」表現の反論では国内の強硬論と向き合わざるを得ない尹炳世外相がもたないとして、「最終的かつ不可逆的」という合意と、国際社会では非難し合わないとの合意だけを書いた一枚紙を代替案として出してきた。
猛然と異論を唱えたのが首相補佐官の衛藤晟一氏らである。国連の問いにまともに答えない正当な理由は何か。事実の客観的陳述は、非難し合わないとの合意には反しない、という氏らの主張は全てもっともだ。そこで出された折衷案が冒頭の回答だった。
強制連行は否定しているが、文書では２０万人、性奴隷などの非難には全く触れていない。それらは、ジュネーブの会議で杉山晋輔外務審議官が口頭で述べるそうだ。
状況の厳しさを外務省はどこまで理解しているのだろうか。口頭説明だけで日本への根強い歴史非難を打ち消せるのか。そもそも、今回反論の機会に恵まれたのも、外務省の働きによるものではない。
前衆議院議員の杉田水脈氏らが昨年７月、同委員会準備会合で強制連行説には根拠がないと訴えたのがきっかけである。委員らは「初耳だ」と驚き、日本政府に問い合わせた。国際社会に向けて外務省がいかに何も発信していないかを示している。
・・・・・・・・・・・・
いま全力で闘わなければ日本に対して植えつけられた「本性はけだもののように残虐」（中山恭子氏）との曲解を解くことなど到底、難しい。だが交渉しても闘わないのが外務省の習性である。マイク・ホンダ氏、朝日新聞、クマラスワミ報告、いずれにも、外務省は実質的反論をしなかった。日本の名誉をかけた闘いから逃げ続けてきた。
外務省は自らの使命は外交交渉にあり、歴史情報の発信や祖国の名誉擁護は任ではないと考えているのか。であれば、歴史情報の発信は他の組織に任せるしかないではないか。歴史の事実を武器に、知的に果敢に闘う新体制づくりが首相の責任である。■
国連女子差別撤廃委員会や杉田水脈氏の話は昨日も書いたが、「反論」の機会を作ったのが彼女らの働きかけのおかげだったのだ。櫻井氏の主張する「新体制づくり」とは以前も紹介したこの記事に書かれている。
＜反日キャンペーンに対抗 「事実関係で反論する国際広報体制を」 歴史問題で櫻井よしこ氏の国基研提言＞
http://www.sankei.com/politics/news/160122/plt1601220054-n1.html
■民間シンクタンク「国家基本問題研究所」（櫻井よしこ理事長）は２２日、国会内で記者会見し、事実無根の反日キャンペーンが国際的に拡大し続けているとして、国際広報を担当する専門部署の政府内への設置など、国際広報体制構築のための政策提言を発表した。
提言は（１）「事実関係に踏み込んだ体系的歴史認識の国際広報」を担当する専門部署を外務省とは独立した形で政府内に設置（２）国会は反日キャンペーンへの反論を政府の任務とする「わが国の名誉を守るための特別法」（仮称）を制定（３）国際広報における官民協力体制の構築－が柱。外務省がこれまで避けてきた、誤った情報に反論する態勢作りを求めている。
櫻井氏は、昨年１２月の慰安婦問題に関する日韓合意が安全保障の観点などから評価されても、「歴史問題で、わが国は依然としてひどい誤解を受けたままだ」と指摘。その上で、「歴史問題の事実を冷静にしっかり発表し続けていかなければならない」と訴えた。■
重要なのは「歴史事実」の発信を継続することだ。外務省が当てにならぬのなら、新たな別組織が必要だ。
●気になるニュース
▽いつも批判している北海道新聞の一面コラム「卓上四季」に今日は良いことが書いてあった。
＜もったいない＞
http://dd.hokkaido-np.co.jp/news/opinion/season/2-0043011-s.html
■作家の故赤瀬川原平さんは、猿と人の違いは「もったいない感覚」を持っているかどうかだと言う。猿は畑に出てきて、大根を一口かじってポイするけれど、人間は丸ごと使おうとする。エッセー「もったいない話です」で書いていた▼江戸時代は「もったいない」があふれ、階級社会がろ過装置のように働いた。上層での不要物も下層で使われ、路上のごみは再使用できない瓦ぐらいだったとか。＜高度資本主義以前が最も猿から離れた世の中だ＞。昨今のニュースを見るにつけ、赤瀬川さんの言葉が引っ掛かる▼廃棄カツ横流し事件が広がりを見せる中、まだ食べられるのに捨てられる食品ロス問題が注目されている。年間量で世界から貧困国に寄せられる援助分よりも多いというのには驚いた▼製造から賞味期限までの期間が３分の１を過ぎると納品できない慣行も残る。きょうの食事さえままならない人たちは、どう思うだろう▼それでも、ムダをなくす動きがあるのは救いである。賞味期限間近の食品を消費者に示した上で販売するネット販売があると聞く。長野県松本市は、会食や宴会で乾杯後の３０分間と終了前の１０分間は自席に戻って食べる「３０・１０運動」に取り組んでいる。残飯が減っているそうだ▼赤瀬川さんは言う。人間は「もったいない社会」を選んだので物を有効に使って豊かになった、と。その道を捨てては猿に笑われる。■
「廃棄カツ転売」の根本問題は、まだ食べられる物を捨てていることである。「ＣｏＣｏ壱番屋」がカツを廃棄する原因になったのはプラスティック片の混入であるが、人間は口に入った異物を舌などを使って選り分け、排除する能力を持っている。「注意書き」を付けてそのまま売ればいいのだ。消費者もつまらぬ苦情が過ぎるのではないか。
よい子のみなさんは、人類の平和のためにも、この事実を忘れてほしくないですね。